収益構造革新
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-10-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに69社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は、環境を意識した食品容器関連の動向や自動車生産台数の回復による部材需要を取り込むとともに、販売価格の適正化、原価低減活動および固定費削減などの収益改善施策、Proseatグループの事業子会社譲渡などの構造改革を着実に進め、売上は計画比微減も利益で計画を大幅に上回る結果となりました。」
収益改善施策とProseat事業子会社譲渡を進め、営業利益は前期比298.0％増の25億52百万円、営業利益率は0.5％から2.2％へ改善した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面においては、グローバルにおける労務費の高騰のほか、為替変動の影響を受けたものの、販売価格の適正化、原価低減や固定費の削減など収益改善に取り組み、前年を上回りました。」
販売価格の適正化、原価低減、固定費削減を進め、営業利益は前年同期の78百万円から780百万円へ増加し、経常損益も損失から208百万円の利益へ転じた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上高が1,370億７千２百万円（前期比5.2％の増加）、営業利益は６億４千１百万円（前期比49.2％の減少）でありました。」
価格転嫁、原価低減、固定費削減に取り組んだが、原料価格・労務費・為替変動の影響を受け、営業利益は前期比49.2％減少し、親会社株主帰属当期純損失62億8,200万円となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面においては、原価低減や固定費の削減、販売価格への転嫁など収益改善に取り組みましたが、原料価格やグローバルにおける労務費の高騰、また為替変動の影響も受けました。」
収益改善策を継続したものの、原料価格・グローバルな労務費の高騰や為替変動の影響を受け、営業利益は前年同期比76.7％減、経常損益と親会社株主帰属損益は赤字へ転じた。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面では、エレクトロニクス領域での需要回復、モビリティ領域では自動車生産台数が回復していく中で、生産性改善、固定費削減、価格転嫁等に努めた結果、黒字化することができました。」
収益体質の強化に向け、生産性改善、固定費削減、価格転嫁を進めた結果、インダストリー分野は前期の4億円の損失から23億6,300万円のセグメント利益へ黒字化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、エネルギー価格高騰に対して原価低減や固定費の削減、そして販売価格への転嫁など収益改善に取り組みました。その結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は975億９千２百万円（前年同期比4.8％の増加）、営業利益は４億９千２百万円（前年同期比205.4％の増加）、経常利益は７億６千８百万円（前年同期比220.8％の増加）」
収益改善施策を継続する中、第三四半期累計の営業利益は前年同期比205.4％増、経常利益は220.8％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は３億３千８百万円（前年同四半期は３億１千２百万円の損失）」
収益体質の強化を進めるなか、営業利益は前年同期の損失から338百万円の利益へ転じた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「『収益体質の強化』においては、経営資源の選択と集中による事業ポートフォリオの再構築と抜本的な生産革新や開発品の早期収益化に取り組んでおります。」
従来の収益構造革新に相当する「収益体質の強化」を重点課題として継続し、具体的な手段も再掲している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「＜重点課題＞① 収益体質の強化」
収益構造革新に相当するテーマを「収益体質の強化」として継続し、Proseat事業の改善、生産革新によるコスト競争力強化、開発品の早期収益化を重点施策として記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その重点課題として、『収益体質の強化』を掲げ、経営資源の選択と集中による事業ポートフォリオの再構築と抜本的な生産革新や開発品の早期収益化を図っております。」
「収益体質の強化」を重点課題とし、事業再構築、生産革新、開発品の早期収益化を進める説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「その重点課題として、『収益体質の強化』を掲げ、経営資源の選択と集中による事業ポートフォリオの再構築と抜本的な生産革新や開発品の早期収益化を図っております。」
「収益体質の強化」を重点課題とし、事業再構築、生産革新、開発品の早期収益化を進める説明を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「その重点課題として、「収益体質の強化」を掲げ、経営資源の選択と集中による事業ポートフォリオの再構築と抜本的な生産革新や開発品の早期収益化を図ります。」
従来の「収益体質強化に向けた戦略の実行」から、新計画では重点課題を「収益体質の強化」とし、事業再構築・生産革新・開発品の早期収益化を手段として掲げた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「本年度が最終年度となる３か年中期経営計画「Ｍａｋｅ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎｓ Ｓｔａｇｅ－Ⅱ」の基本方針に掲げた「収益体質強化に向けた戦略の実行」」
収益体質強化に向けた戦略の実行を、計画最終年度の基本方針として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「本年度が最終年度となる３か年中期経営計画「Ｍａｋｅ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎｓ Ｓｔａｇｅ－Ⅱ」の基本方針に掲げた「収益体質強化に向けた戦略の実行」」
収益体質強化に向けた戦略の実行を、計画最終年度の基本方針として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「本年度が最終年度となる３か年中期経営計画「Ｍａｋｅ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎｓ Ｓｔａｇｅ－Ⅱ」の基本方針に掲げた「収益体質強化に向けた戦略の実行」」
収益体質強化に向けた戦略の実行を、中期経営計画最終年度の基本方針として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「本年度が２年目となる３か年中期経営計画「Ｍａｋｅ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎｓ Ｓｔａｇｅ－Ⅱ」に掲げた「収益体質強化に向けた戦略の実行」を進化させるべく」
収益体質強化に向けた戦略の実行を、計画2年目の継続テーマとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「本年が２年目となる３か年中期経営計画「Ｍａｋｅ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎｓ Ｓｔａｇｅ－Ⅱ」に掲げた「収益体質強化に向けた戦略の実行」を進化させるべく」
収益体質強化に向けた戦略の実行を、中期経営計画2年目の継続テーマとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「本年が２年目となる３か年中期経営計画「Ｍａｋｅ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎｓ Ｓｔａｇｅ－Ⅱ」の「収益体質強化に向けた戦略の実行」を進化させるべく」
収益体質強化に向けた戦略の実行を、計画2年目の継続テーマとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「事業ポートフォリオの変革」と「収益体質強化に向けた戦略の実行」を進化させるとともに」
収益構造革新に相当する収益体質強化に向けた戦略の実行を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「収益体質強化に向けた戦略の実行」」
従来の収益構造革新に相当する収益体質強化の戦略を、新中期経営計画で継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019年度からの３カ年中期経営計画「Ｍａｋｅ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎｓ Ｓｔａｇｅ－Ⅱ」を策定し、「事業ポートフォリオの変革」と「収益体質強化に向けた戦略の実行」を進化させる」
従来の収益構造革新を、新中期経営計画における収益体質強化に向けた戦略の実行として継続・進化させている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「『「事業ポートフォリオの変革」と「収益体質強化に向けた戦略の実行」を進化させるとともに、環境リーディングカンパニーの位置付けを確固たるものへ』」
従来の「収益構造革新」は、新中期計画で「収益体質強化に向けた戦略の実行」として表現され、取り組みを進化させる方針となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「自動車、医療・健康関連を中心に工業分野の伸長が続いており、一方、生活分野では自然災害により主に農水産関連などの売上に影響があったことに加え、原燃料価格の上昇に対し、製品価格の改定が遅れ、収益が悪化しました。」
原燃料価格の上昇に対する製品価格改定の遅れが収益悪化要因となったとの説明を継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方、生活分野では自然災害により主に農水産関連などの収益に影響があったことに加え、原燃料価格などの上昇に対し、製品価格の改定が遅れ、収益が悪化しました。」
自然災害と原燃料価格上昇に対する価格改定の遅れにより、生活分野の収益が悪化した。連結営業利益は前年同期比29.7％減、経常利益は28.7％減となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「原燃料価格などの上昇に対し、製品価格の改定が追いつかず、収益が悪化しました。」
中期経営計画の最終年度において、原燃料価格上昇に対する製品価格改定の遅れにより収益が悪化したと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第４四半期（平成30年１月～３月）は、原燃料価格の変動に対応した適切な製品価格の改定を進めるとともに、グループ全体でのコストダウンに取り組む。また市場動向を睨みながら高付加価値製品の拡販に注力し、挽回を図る。」
製品価格改定、グループ全体のコストダウン、高付加価値製品の拡販によって収益構造の改善を図る方針を、平成30年1月から3月の施策として再確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「原燃料価格の変動に対応した適切な製品価格の改定を進めた。その結果、売上高は547億１百万円（前年同期比12.3％の増加）、営業利益は27億２千８百万円（前年同期比14.1％の増加）、経常利益は、為替差損益が大幅に改善したこともあり、27億３千２百万円（前年同期比32.7％の増加）」
製品価格改定を継続し、第2四半期累計で売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、自動車、家電・ＩＴ関連を中心に工業分野が伸長したことに加え、原燃料価格の変動に対応した適切な製品価格の改定を進めた。その結果、売上高は261億８千４百万円（前年同期比12.9％の増加）、営業利益は９億２千７百万円（前年同期比16.1％の増加）、経常利益は、為替差損益が大幅に改善したこともあり、10億１千万円（前年同期比66.1％の増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億５千３百万円（前年同期比54.0％の増加）と増収増益になった。」
収益構造革新の施策を継続し、製品価格改定を進めた結果として第1四半期の増収増益を開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、原材料価格の変動に対応した適切な製品価格の改定を行うとともに、高利益体質の構築に向け、生産性向上や物流費削減などグループ全体のコストダウンに引き続き取り組んでいく。」
収益構造革新の手段として、価格改定、生産性向上、物流費削減を継続する方針を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「収益構造革新」」
中期経営計画の重点テーマとして継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「収益構造革新」」
中期経営計画の重点テーマとして継続して記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「収益構造革新」」
中期経営計画「Make Innovations 60」における主要な目標の一つとして初めて明示されている。