TOTOグループへの売上依存
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
児玉化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。68社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高の約９割が、自動車産業向けに紐づくものとなっております。…最も高い企業グループが占める割合は概算で、連結売上高の４割程度となっており」
主要取引先依存の説明が、前回のモビリティ事業約７割・最大企業グループ約３割から、自動車産業向け約９割・最大企業グループ約４割へ変化した。顧客集中リスクを引き続き開示し、新製品・新技術開発、生産体制整備、メプロホールディングスとの顧客相互紹介を対策として示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高の約7割が、モビリティ事業に紐づくものとなっております。当社から直接販売するお客様は分かれておりますが、最終的に組付けられる製品で考えますと、特定企業グループの自動車向けが占める傾向が強く、最も高い企業グループが占める割合は概算で、連結売上高の3割程度となっており、当該企業グループによるリコールや不祥事が発生した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のTOTOグループ依存の開示から、モビリティ事業への売上依存約7割と、最大の自動車企業グループ約3割という構造的な顧客集中リスクへ説明が変化した。新製品・新技術開発、生産体制整備、メプロホールディングスとの顧客相互紹介を対策として示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高の約１割がＴＯＴＯグループに対するものでありますが、同社グループとは納入数量、価格等について長期納入契約は締結しておらず」
TOTOグループ向け売上高が約1割であることと、長期納入契約がないことによる主要取引先依存リスクの説明を継続した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高の10%がＴＯＴＯグループに対するものでありますが、同社グループとは納入数量、価格等について長期納入契約は締結しておらず」
TOTOグループ向け売上比率は10％で、長期納入契約がないことによる依存リスクの説明を継続した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高の12%がＴＯＴＯグループに対するものでありますが、同社グループとは納入数量、価格等について長期納入契約は締結しておらず」
TOTOグループ向け売上比率は前年度の11％から12％へ上昇した。長期納入契約がないことによる取引方針変更リスクも継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高の11%がＴＯＴＯグループに対するものでありますが、同社グループとは納入数量、価格等について長期納入契約は締結しておらず」
TOTOグループ向け売上比率は前年度の10％から11％へ上昇した。長期納入契約がないことによる取引方針変更リスクも継続している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高の10%がＴＯＴＯグループに対するものでありますが、同社グループとは納入数量、価格等について長期納入契約は締結しておらず」
TOTOグループ向け売上比率は14%から10%へ低下し、売上依存度の定量値がさらに縮小した。長期納入契約がないという説明は継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高の14%がＴＯＴＯグループに対するものでありますが、同社グループとは納入数量、価格等について長期納入契約は締結しておらず」
TOTOグループ向け売上比率は、FY2016に記載された36%から14%へ低下した。長期納入契約がないという取引リスクの説明は継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高の36%がＴＯＴＯグループに対するものでありますが、同社グループとは納入数量、価格等について長期納入契約は締結しておらず」
TOTOグループ向け売上比率を36%と定量開示し、取引方針変更の影響可能性を示した。