原燃料価格の変動と製品価格への転嫁遅れ
FY2016に初出。26回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-11-02。
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- FY2026-H1原料価格下落と製品市況下落が連動有価証券報告書
「エラストマー事業は、製品販売は堅調に推移したものの、主原料ブタジエンの価格下落に連動し製品市況も下落したことなどにより、減収となりました。」
原料価格の下落が製品市況の下落にも連動し、エラストマー事業の減収要因となりました。 - FY2025-H1原料市況上昇と製品価格上昇が併存有価証券報告書
「カプロラクタム・硫安事業は、海外において販売数量が増加し、また原料市況の上昇により販売価格も上昇したことから、増収となりました。」
原料市況が上昇する一方で製品販売価格も上昇し、価格変動の影響が製品価格上昇を伴う形で現れました。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「カプロラクタム・硫安事業は、需要減退により販売数量が減少し、ベンゼンやアンモニア等原料市況の下落等により製品の販売価格も低下したことから、減収となりました。」
需要減退と原料市況下落に伴う製品価格下落が、カプロラクタム・硫安事業の減収要因として継続しました。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ナイロンポリマー事業は、食品包装フィルム用途等の需要が減退したことに加え、原料カプロラクタムの市況下落等により販売価格も下落したことから、減収となりました。 カプロラクタム・硫安事業は、需要減退により販売数量が減少し、ベンゼンやアンモニア等原料市況の下落等により製品の販売価格も下落したことから、減収となりました。」
需要減退と原料市況下落に伴う製品販売価格下落が、ナイロンポリマーおよびカプロラクタム・硫安事業で継続して発生しました。 - FY2024-Q1原料市況下落と製品価格下落有価証券報告書
「カプロラクタム・硫安事業は、需要減退により販売数量が減少し、ベンゼンやアンモニア等原料市況の下落等により製品の販売価格も下落したことから、減収となりました。」
原燃料価格上昇局面とは異なり、原料市況の下落に伴って製品販売価格も下落し、需要減退とともに減収要因となりました。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「連結営業利益は、樹脂・化成品セグメントにおいて、原燃料価格上昇および需要減退による販売数量減に加え、アンモニア工場で隔年の定期修理を実施した影響が大きく、減益となりました。」
原燃料価格上昇が需要減退による販売数量減およびアンモニア工場の定期修理と重なり、連結営業利益の減益要因として現れました。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「連結営業利益は、機能品セグメントでは販売が堅調に推移したものの、樹脂・化成品セグメントにおいて原燃料価格上昇およびアンモニア工場で隔年の定期修理を実施した影響が大きく、減益となりました。」
原燃料価格上昇の影響が、アンモニア工場の隔年定期修理とともに樹脂・化成品セグメントおよび連結営業利益の減益要因として続きました。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「連結営業利益、連結経常利益は、機能品セグメントでは販売が概ね好調に推移したものの、樹脂・化成品セグメントにおける原料価格上昇およびアンモニア工場で隔年の定期修理を実施した影響が大きく、減益となりました。」
原料価格上昇の影響がアンモニア工場の定期修理とともに全社減益要因として現れました。販売価格も上昇していましたが、原料価格上昇の影響が大きいと説明されています。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「連結営業利益、連結経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は、石炭価格上昇の影響はあるものの、化学セグメントを中心とした販売数量増加およびナイロン・ラクタムの販売価格上昇の影響が大きく増益となりました。」
石炭価格上昇が利益への負担要因となる一方、化学品の販売数量増加と販売価格上昇の効果が上回りました。原燃料価格変動が業績に影響する状況は継続しています。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、世界的な新型コロナウイルス感染拡大に伴う経済活動の停滞の影響を受け、特に化学セグメントや機械セグメントでは上期に需要が大きく減退し、また化学品の市況も悪化しました。」
原燃料・製品市況の変動が引き続き業績に影響しました。下期には一部市況や需要の回復も記載されています。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「連結営業利益は、石炭価格下落の効果はあるものの、ナイロン・ラクタムの販売価格下落の影響が大きく減益となり」
石炭価格下落による利益効果がある一方、ナイロン・ラクタムの販売価格下落がより大きく利益を押し下げる状況が続きました。 - FY2021-Q1原料価格下落と製品価格下落有価証券報告書
「連結営業利益は、石炭価格下落の効果はあるものの、ナイロン・ラクタムの販売価格下落の影響が大きく減益となり」
石炭価格の下落は利益効果となった一方、ナイロン・ラクタムの販売価格下落の影響が大きく、価格変動が引き続き業績に影響しました。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「連結営業利益は、石炭等の原料価格が下落したものの、ナイロン・ラクタムの需要鈍化の影響が大きく、減益となりました。」
原料価格下落があった一方、ナイロン・ラクタムの需要鈍化や販売価格下落が減益要因となり、価格変動が業績に影響する状況が続いた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、連結売上高は、カプロラクタム等の販売価格下落およびナイロン・石炭等の販売数量減少により減収となりましたが、連結営業利益は、合成ゴムのスプレッド改善、機能品等の販売数量の増加、および石炭等の原料価格下落の影響により増益となりました。」
原料価格下落に伴う販売価格修正・販売数量減少が引き続き売上減少要因となった一方、原料価格下落は営業利益の増益要因としても現れた。 - FY2020-Q1原料価格下落と販売価格修正有価証券報告書
「連結売上高は、原料価格の下落に応じた販売価格の修正および石炭の販売数量の減少等により減収となりましたが」
原料価格は上昇ではなく下落し、それに応じた販売価格の修正が行われた。従来の価格変動・転嫁リスクについて、当四半期は価格修正を伴う別の現れ方が記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「セメント・生コン事業は、販売が堅調に推移したことにより、増収となりました。なお、石炭価格上昇の影響を受けました。」
石炭価格上昇による原燃料価格変動リスクが、建設資材事業への影響として引き続き実際に現れた。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「合成ゴム事業は、タイヤ用途を中心に出荷は概ね堅調でしたが、原料価格上昇の中で製品価格が下落したこと等により、減収減益となりました。」
原料価格上昇に対して製品価格が下落し、価格転嫁の遅れ・原料価格変動リスクが合成ゴム事業の減収減益として実際に現れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「セメント・生コン事業は、国内需要の増加に伴い販売数量が増加したことにより、増収となりました。なお、石炭価格上昇の影響を受けました。」
原燃料価格変動リスクが、石炭価格上昇による建設資材事業への影響として当四半期にも実際に現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「全般的に原燃料価格が上昇し、特に建設資材セグメントでは石炭市況高止まりの影響を大きく受けました。」
原燃料価格リスクが、石炭市況の高止まりとして建設資材セグメントの収益に実際に影響した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、石炭市況の上昇やＩＰＰ発電所の定期修理等の影響がありましたが、合成ゴム、カプロラクタム、ナイロン等化学品の市況が是正されたこと、工業薬品の隔年実施の定期修理がなく生産・出荷が増加したこと、堅調な国内需要を背景にセメント・生コン等の販売数量が増加したことなどにより、販売は堅調に推移しました。」
原燃料価格変動リスクが、石炭市況の上昇による影響として第3四半期累計期間にも実際に現れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、石炭市況の上昇やＩＰＰ発電所の定期修理等の影響がありましたが、合成ゴム、ナイロン等化学品の市況が是正されたこと、工業薬品の隔年実施の定期修理がなく生産・出荷が増加したこと、堅調な国内需要を背景にセメント・生コン等の販売数量が増加したことなどにより、販売は堅調に推移しました。」
原燃料価格変動リスクが、石炭市況の上昇による影響として第2四半期累計期間にも実際に現れた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、燃料である石炭市況の上昇やＩＰＰ発電所の定期修理等の影響を受けましたが、合成ゴム、ナイロン等化学品の市況が是正されたこと、工業薬品の隔年実施の定期修理がなく生産・出荷が増加したこと、堅調な国内需要を背景にセメント・生コン等の販売数量が増加したことなどにより、販売は堅調に推移しました。」
原燃料価格変動リスクが、石炭市況の上昇による影響として当四半期の業績に引き続き実際に現れた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「加えて、当第３四半期連結会計期間に入り、石炭等原燃料価格上昇の影響を受けました。」
従来リスクとして記載されていた原燃料価格の変動が、石炭等の価格上昇として当第3四半期の業績に実際に影響したと記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら主原料購入価格の変動が、製品の需給状況等により、タイムリーに製品価格に転嫁されない場合、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を与える可能性があります。」
石炭の調達価格上昇も含む原燃料市況リスク。