日本ゼオン（4205）・施策再掲
TCFD賛同と気候変動リスク・機会の分析
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示615社が書いているテーマ・逆風129社・追い風368社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに39社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの633件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、2020年にTCFDに賛同し、TCFDシナリオ分析をはじめとするTCFD要請事項への対応を進めています。」
TCFDシナリオ分析、気候関連リスク・機会の評価、全社リスク管理への統合を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度には、従来から分析を行っていた高岡工場、川崎工場、徳山工場、水島工場に加え、新たに氷見二上工場・敦賀工場を含めた全6工場において、物理リスクを中心に4℃シナリオ(RCP8.5)におけるリスクの特定・識別を実施しました。」
気候変動のシナリオ分析を既存の4工場から全6工場へ拡大し、さらに気候変動リスクを全社リスク体系へ統合して統制を開始している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は全社的な体制を構築した上で、1.5℃シナリオ分析を実施しました。」「当社は2024年３月にSBT認定を取得し」
TCFD活動を全社展開し、1.5℃シナリオ分析と対応策定を実施するとともに、2024年3月にSBT認定を取得した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は2020年にTCFDに賛同し、TCFDシナリオ分析をはじめとするTCFD要請事項への対応を進めています。」
TCFDシナリオ分析を全社展開し、2℃・4℃シナリオ分析、財務影響評価、1.5℃シナリオ分析の計画を記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、当社は「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」に賛同し、気候変動が事業に及ぼすリスク・機会を分析し経営戦略に反映することで経営基盤の強化を図り、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指しております。」
TCFDへの賛同と、気候変動のリスク・機会分析を経営戦略へ反映する取組みを初めて記載している。