日本ゼオン（4205）・施策再掲
カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現するものづくりへの転換
FY2021に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境配慮製品とエネルギー供給のカーボンニュートラル17社が書いているテーマ・逆風0社・追い風19社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「Scope1・2の削減にあたっては、①省エネルギー、②プロセス革新、③エネルギー展開の三つのアプローチを基本方針としています。」
Scope1・2削減に向けた省エネルギー、プロセス革新、エネルギー転換の方針を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「Scope1・2の削減方策として、①省エネルギー、②プロセス革新、③エネルギー転換の３つのアプローチを採用しています。」
カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現するものづくりに向け、省エネルギー、プロセス革新、エネルギー転換による対応を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は2024年３月にSBT認定を取得し、1.5℃水準を目標としています。」
カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーに向け、1.5℃水準のSBT認定を取得し、Scope1・2削減について省エネルギー、プロセス革新、エネルギー転換の3アプローチを開始した。 - FY2023前進有価証券報告書
「国内生産拠点のうち 4 事業所（高岡工場・氷見二上工場・敦賀工場・徳山工場）において購入電力のすべてを100％再生可能エネルギー電力に転換。」
脱炭素・循環型ものづくりに向け、4事業所の購入電力を100％再生可能エネルギーへ転換したほか、カーボンニュートラルLNG・グリーン熱証書等を導入している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループはカーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換を推進するために、省エネルギーや燃料転換等の施策を推進するとともに長期的な研究開発を実施しております。」
脱炭素・循環型ものづくりに向け、省エネルギー、燃料転換、長期研究開発を進めている。 - FY2021初出有価証券報告書
「カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換を推進する」
脱炭素と循環型経済に対応する製造方法への転換を、2030年ビジョンの全社戦略として初めて明示している。