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日本ゼオン(4205)・施策再掲

業績連動現金報酬と株式報酬型ストックオプション

FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

9記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017 – FY2018再定義FY2019再掲FY2024 – FY20262017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 020212022: 120222023: 320232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
固定・業績・株価連動を組み合わせた役員報酬構成484社が書いているテーマ・逆風1社・追い風415社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの485件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「株式報酬(業績連動部分)中期経営計画各フェーズの最終年度の目標値として設定したものと連動した財務指標および非財務指標(ESG関連指標を含む)を評価指標とし」

    業績連動型株式報酬を中期経営計画の財務指標・ESG指標と連動させる制度を継続している。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「2023年5月19日開催の取締役会において、中長期的な企業価値の向上・創造に対してより一層のインセンティブとなりうる役員報酬制度への改定を行うこととし」

    定額・業績連動現金報酬と固定・業績連動株式報酬を組み合わせる報酬制度を継続している。
  3. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当社は、当第2四半期連結会計期間より、取締役(社外取締役を除く)及び執行役員(以下「取締役等」という。)に対する新たな業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT-RS)」(以下「本制度」という。)を導入しました。」

    業績連動型株式報酬制度BBT-RSを第99期第2四半期連結会計期間から実際に導入した。
  4. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「2023年5月19日付で公表した業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT-RS(=Board Benefit Trust-Restricted Stock))」の導入に伴い、2023年7月27日開催の取締役会において、下記のとおり、第三者割当による自己株式の処分を行うことについて決議いたしました。」

    業績連動型株式報酬制度の運営に向け、2023年7月27日に自己株式1,472,800株を信託E口へ第三者割当処分する決議を行い、制度実施を具体化している。
  5. FY2023再定義有価証券報告書

    「2023年5月19日開催の取締役会において、新たに業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT-RS(=Board Benefit Trust-Restricted Stock))」を導入することを決議し」

    従来の定額・業績連動現金報酬と譲渡制限付株式報酬の枠組みを、業績・株式価値と連動する株式給付信託へ再整理している。
  6. FY2022再掲有価証券報告書

    「持続的な成長に向けた健全なインセンティブの一つとして機能するよう、社内取締役の役員報酬は次のイからハ、執行役員の役員報酬はイおよびロにて構成する。」

    定額現金報酬、業績連動現金報酬、譲渡制限付株式報酬による役員報酬の枠組みを継続している。
  7. FY2019再定義有価証券報告書

    「既に付与済みのものを除き、従来の株式報酬型ストックオプション制度は廃止し、今後、取締役に対する株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権の新たな発行は行わないことといたします。」

    業績連動現金報酬と既存ストックオプションの枠組みから、今後は譲渡制限付株式報酬を用いる制度へ移行している。
  8. FY2018再掲有価証券報告書

    「持続的な成長に向けた健全なインセンティブの一つとして機能するよう、社内取締役の役員報酬は定額部分と業績連動部分から成る現金報酬と株式報酬型ストックオプション(新株予約権)にて構成しております。」

    社内取締役報酬を定額・業績連動の現金報酬と株式報酬型ストックオプションで構成する方針を継続している。
  9. FY2017初出有価証券報告書

    「持続的な成長に向けた健全なインセンティブの一つとして機能するよう、社内取締役の役員報酬は定額部分と業績連動部分から成る現金報酬と株式報酬型ストックオプション(新株予約権)にて構成しております。」

    社内取締役報酬を定額・業績連動の現金報酬と株式報酬型ストックオプションで構成する方針を初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「譲渡制限付株式報酬制度への移行」は、この変遷が動いた9回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322★123
  1. ★この変遷
  2. 1譲渡制限付株式報酬制度への移行3回
  3. 2原油・ナフサ・主要原材料価格の変動2回
  4. 3市場環境等の変化による評価減・減損追加計上リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本ゼオンの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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