市場ニーズに対応する国内外研究開発体制
FY2016に初出。25回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、中長期的視野に立ち新製品およびそれに必要な要素技術の研究を担当する先端材料研究所およびバイオ・サイエンス研究所、生産技術開発を担当するコーポレートエンジニアリングセンター、ならびに新製品の商品化および現製品の改良研究を担当する各製品別５研究所（情報通信材料研究所、ＨＰＰ技術開発研究所、フィルム・シート研究所、産業機能性材料研究所、およびＳＢカワスミ株式会社の殿町メディカル研究所）、さらに放熱材料事業開発部、光回路事業開発部、パワーエレクトロニクスソリューション開発部、電子調光デバイス事業化推進プロジェクトチーム、ＢＭＩ事業化プロジェクトチーム、水素製造機能膜量産準備プロジェクトチーム、熱硬化性樹脂ケミカルリサイクル実装プロジェクトチームという体制で、当社の戦略３領域であるＩＣＴ、モビリティ、ヘルスケアにおける各マーケット動向に即座に対応すべく、研究・開発活動を進めております。」
研究開発体制に放熱材料、光回路、パワーエレクトロニクス、BMI、水素、熱硬化性樹脂ケミカルリサイクル等の事業開発・実装組織を加え、戦略3領域への対応体制を具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は93億48百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額93億48百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年１月１日に発足したＭＩ推進プロジェクトが2022年度に本格的な活動を開始いたしました。ＭＩ技術を社内展開し、高機能性材料開発や製造条件の最適化といった従来手法では早期解決が困難であった課題に対して新規有望材料の発見や開発期間の短縮といった成果が得られています。」
ＭＩ推進プロジェクトが本格活動を開始し、新規有望材料の発見や開発期間短縮という成果を得た。全社研究・開発データの統合管理基盤構築も進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2022年１月１日にＭＩ推進プロジェクトを発足させ、データ駆動型の研究・開発を加速しています。」
データ駆動型研究開発を加速するＭＩ推進プロジェクトを2022年1月1日に発足させた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2021年10月１日に、当社の医療機器事業と川澄化学工業株式会社を統合し、ＳＢカワスミ株式会社が発足、両社の研究機能を統合した殿町メディカル研究所が活動を開始しました。血管内治療製品や消化器内視鏡治療製品のほか、手術ドレナージ関連製品、人工透析関連製品、採血・輸血関連製品など、両社が注力してきた低侵襲治療分野をはじめとする次世代医療機器製品の研究開発を強化・加速させます。研究開発拠点は、川崎市川崎区の殿町メディカル研究所、および殿町メディカル研究所秋田駐在の２カ所に集約し、時代とともに変化する医療ニーズに応え、患者様の身体的負担を軽減する医療機器の研究開発を進めます。」
医療機器事業統合に伴い殿町メディカル研究所が2021年10月1日に活動を開始し、研究機能を2拠点に集約して次世代医療機器の研究開発を強化・加速する段階に進んだ。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「同研究所はＳ－バイオ研究部および機能性マテリアル研究部の２部から成り、バイオ研究開発、診断薬研究開発および機能性マテリアル関連の研究開発を一体化し、新規診断薬や独自診断システムの基盤開発およびクオリティオブライフ事業に関わる材料開発（分子設計・合成等）を加速させるものです。」
2021年4月に設立したバイオ・サイエンス研究所について、2部構成とし、バイオ・診断薬・機能性マテリアルの研究開発を一体化して開発を加速する運用内容を具体化している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「クオリティオブライフ事業部門の材料開発に関わる研究を強化するため、コーポレート部門の新たな研究所として、バイオ・サイエンス研究所を神戸事業所内に2021年４月１日に設立いたしました。」
クオリティオブライフ事業部門の材料開発強化を目的に、バイオ・サイエンス研究所を2021年4月1日に設立した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は76億17百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発体制に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額76億17百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24億12百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期の研究開発費総額24億12百万円を開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、海外研究・開発拠点としてコーポレート部門拠点を米国に、情報通信材料関係拠点を中国、台湾、シンガポールに、高機能プラスチック関係拠点を米国、カナダ、ベルギー、スペイン、中国、インドネシアにそれぞれ設けており、国内組織と緊密な連携をとりながらグローバル市場のニーズに対応しております。」
国内研究開発組織と海外拠点を連携させ、グローバル市場のニーズに対応する体制を引き続き示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループの研究・開発活動は、中長期的視野に立ち新製品およびそれに必要な要素技術の研究を担当する先端材料研究所、新製品の商品化と市場要求への対応および現製品の改良研究を担当する各製品別５研究所（情報通信材料研究所、ＨＰＰ技術開発研究所、フィルム・シート研究所および産業機能性材料研究所、子会社の秋田住友ベーク株式会社のヘルスケア研究所）を主体に、光電気複合インターポーザ事業開発推進部、イノベア生産準備プロジェクトチーム、有機半導体用絶縁材料開発プロジェクトチーム、次世代バイオ医薬品基盤技術開発プロジェクトチーム、炭素材開発プロジェクトチーム、エンドバスキュラーデバイス技術開発プロジェクトチームとそれらを生産技術開発で支えるコーポレートエンジニアリングセンターという体制をとっており」
研究所が4から5研究所となり、ヘルスケア研究所、光電気複合インターポーザ事業開発推進部、エンドバスキュラーデバイス技術開発プロジェクトチーム等を含む体制を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社の研究・開発活動は、中長期的視野に立ち新製品およびそれに必要な要素技術の研究を担当する先端材料研究所、新製品の商品化と市場要求への対応および現製品の改良研究を担当する各製品別４研究所（情報通信材料研究所、ＨＰＰ技術開発研究所、フィルム・シート研究所および産業機能性材料研究所）、１事業部研究部（Ｓ－バイオ事業部）、炭素材開発プロジェクトチーム、イノベア生産準備プロジェクトチーム、次世代バイオ医薬品基盤技術開発プロジェクトチーム、次世代血管内治療機器開発プロジェクトチームおよび有機半導体用絶縁材料開発プロジェクトチームという体制をとっており」
研究所の名称変更や複数のプロジェクトチーム追加を含め、国内外市場対応型の研究開発体制を再編・拡張している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを明記している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中長期的視野に立ち新製品およびそれに必要な要素技術の研究を担当する研究開発本部コーポレートＲ＆Ｄセンター、新製品の商品化と市場要求への対応および現製品の改良研究を担当する各製品別４研究所（電子デバイス材料研究所、ＨＰＰ技術開発研究所、フィルム・シート研究所およびプレート研究所）、１事業部研究部（Ｓ－バイオ事業部）、負極材事業開発部、イノベア生産準備プロジェクトチーム、次世代バイオ医薬品基盤技術開発プロジェクトチームおよび次世代血管内治療機器開発プロジェクトチームという体制をとっており」
中長期研究、新製品商品化、各種プロジェクトを含む研究開発体制を整備している。