優秀な人材の確保・育成と人件費上昇
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載は2026-05-11。
住友ベークライトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- 2026-05-11顕在化決算
「人件費が海外拠点を中心に上昇している一方で、各セグメントで実施した高付加価値品の販売への注力、販売価格適正化など収益構造の改善効果が表れた結果、11.8％増の344億90百万円となりました。」
海外拠点を中心とする人件費上昇が当期の費用要因として記載されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、海外を中心に人件費は増加したものの、前期に実施した減損による減価償却費の減少に加え、高付加価値品へのシフト、販売価格改定など収益構造の改善効果が表れた結果、8.2％増の171億18百万円となり」
人材・人件費リスクについて、海外を中心とする人件費の増加が当中間期の費用要因として実際に記載されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、ベースアップ等による人件費の増加があるものの、生産効率の改善や高付加価値品へのシフト、販売価格改定など収益構造を改善した結果、23.7％増の158億24百万円、営業利益は、24.3％増の156億61百万円となりました。」
人材・人件費リスクについて、ベースアップ等による人件費の増加が当中間期の費用要因として実際に記載されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「半導体関連材料および高機能プラスチック製品の市況悪化に加え、海外拠点での人手不足を背景とする人件費増加、エネルギーコストの高騰などにより、事業利益は、3.9％減の254億48百万円」
従来の人材確保リスクが、海外拠点の人手不足を背景とする人件費増加として当期の事業利益減少に実際に影響した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「国内外問わず各事業の組織が高年齢化しており、これに対して適切な対応が遅れた場合には、安全操業面でのリスクもあります。また、化学産業でも、製品・製法の変化等に伴い求められる人材が変わってきており、特にエンジニアが不足しております。その中でも、今後の化学産業および当社グループの鍵となるAI/MI/IoTを担当するデジタル・エンジニアは、雇用の流動化が進んでおり、適切な対応が遅れた場合は事業継続、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の人材確保・育成リスクに加え、組織の高年齢化、エンジニア不足、AI/MI/IoTを担うデジタル・エンジニアの確保を明示しており、リスクの内容が拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「優秀なエンジニアをはじめとする戦力となるべき人材を確保あるいは育成できなかった場合、既存の人材が当社グループ外に流出した場合、さらに人材を確保するために給与などの人件費を増額した場合」
人材確保・育成、流出、人件費増加による影響を引き続きリスクとして開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業活動は人材に大きく依存しており、優秀なエンジニアをはじめとする戦力となるべき人材を確保あるいは育成できなかった場合」
エンジニア等の人材確保・育成、流出、人件費増加を業績影響リスクとしている。