５つの戦略市場への集中とソリューション提供
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2025。
三菱ケミカルグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「5つの注力事業領域で成長するというビジョンを明確にしました。・グリーン・ケミカルの安定供給基盤：化学産業のグリーン化をグローバルにリードする・環境配慮型モビリティ：環境対応に伴うモビリティの進化を素材で支える・データ処理と通信の高度化：半導体高度化のエコシステムを支える・食の品質保持：おいしさを長持ちさせて食の流通・加工プロセスを支える・新しい治療に求められる技術や機器：新しい治療を医療用グレードの高機能素材で支える」
従来のEV／モビリティ、デジタル、食品、メディカル等の注力市場の整理が、KAITEKI Vision 35における5つの注力事業領域として再編された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「経営方針「Forging the future 未来を拓く」では、EV／モビリティ、デジタル、食品、メディカルといった領域を注力市場と位置付けています。」
従来の複数の戦略市場・最重要戦略市場という整理から、EV／モビリティ、デジタル、食品、メディカルを注力市場とするポートフォリオ方針へ再整理された。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「上記評価基準に基づき、エレクトロニクス及びヘルスケア＆ライフサイエンスを最重要戦略市場と位置付けます。」
従来の5〜6つの注力市場という整理から、エレクトロニクス及びヘルスケア＆ライフサイエンスを最重要戦略市場とする新経営方針上の位置付けへ整理された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「三菱ケミカル㈱の連結子会社である日本ポリケム㈱は、JNC石油化学株式会社との合弁会社である日本ポリプロ株式会社が保有し、ポリプロピレンコンパウンド及びガラス長繊維強化熱可塑性樹脂事業を展開するマイテックス・ポリマーズ・ユーエス社（所在地：米国・インディアナ州）など海外グループ会社６社の株式を取得することを2021年４月に決定し、同年７月に完全子会社としました。国内外の技術力と事業基盤の活用を通じ、自動車軽量化に貢献する有力材料等の需要増加に応え成長を加速させていきます。」
モビリティ市場への対応として、海外グループ会社６社を完全子会社化し、自動車軽量化材料の技術力・事業基盤を活用する施策が具体化した。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「特に注力すべき市場（モビリティ・エレクトロニクス・メディカル・パッケージ・環境エネルギー・ヘルスケア）においては、市場の変化や需要動向を見極めつつ、2025年に向けて成長・加速すべき事業を選択し、資源の優先配分を進めてまいります。」
従来の5つの戦略市場から、モビリティ、エレクトロニクス、メディカル、パッケージ、環境エネルギー、ヘルスケアの6市場を特に注力すべき市場として示し、2025年に向けた資源の優先配分を掲げた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「2017年10月、三菱ケミカル㈱の連結子会社である三菱ケミカルカーボンファイバーアンドコンポジッツ（ヨーロッパ）社が、炭素繊維強化プラスチック自動車部品の製造販売会社であるシー・ピー・シー社（イタリア）の株式の44%を取得する株式譲渡契約を締結しました。」
5つの戦略市場のうちモビリティに関連する施策として、イタリアの炭素繊維強化プラスチック自動車部品会社の株式44％取得契約を締結した。 - FY2017初出有価証券報告書
「2017年４月に発足させた三菱ケミカル㈱において、３社の事業ユニットを26に集約し、さらに10の事業部門に編成することで、顧客ニーズ、市場動向などの情報を即座に共有して事業間の協奏によるシナジーを最大限発現させる体制を整えました。このような体制のもと、自動車・航空機のモビリティやパッケージング・フィルムなど、特に注力する５つの戦略市場を定め、関連事業が一体となって高機能・高付加価値な製品・サービスを創出し、高度化しかつ複雑化する市場に最適なソリューションを提供してまいります。」
三菱ケミカル発足後、モビリティ、パッケージング・フィルムなど５つの戦略市場を定め、関連事業の一体運営によるソリューション提供を掲げた。