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大阪有機化学工業(4187)・施策前進

自己株式の消却

FY2016-Q3に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2022。

5記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2016 – FY2018-Q2再掲FY20182016: 12017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 020212022: 020222023: 1
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自己株式の消却による発行済株式数の削減156社が書いているテーマ・逆風0社・追い風161社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている156社のうち14社を表示しています。上の文は156社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022前進有価証券報告書

    「2022年1月12日付の取締役会決議による自己株式の増加 普通株式 350,000株 2022年7月7日付の取締役会決議による自己株式の増加 普通株式 244,400株 単元未満株式の買取による自己株式の増加 普通株式 61株 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分による減少 普通株式 3,500株」

    2022年1月及び7月の取締役会決議に基づく自己株式取得を合計594,461株実施し、譲渡制限付株式報酬として3,500株を処分した。期末の自己株式は847,478株となった。
  2. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社は、平成30年1月11日の取締役会決議に基づき、当事業年度において自己株式260,600株を取得しております。また、平成30年2月27日開催の取締役会決議に基づき、譲渡制限付株式報酬として自己株式の処分を行いました。この結果、当事業年度末において自己株式は266,391株となりました。」

    自己株式260,600株の取得と譲渡制限付株式報酬による4,200株の処分を通期実績として再掲している。
  3. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当社は、平成30年1月11日開催の取締役会決議に基づき、当第1四半期会計期間において自己株式260,600株を取得しております。これに加え、平成30年2月27日開催の取締役会決議に基づき、譲渡制限付株式報酬として自己株式の処分を行いました。この結果、当第2四半期連結会計期間末において自己株式は449,267千円(266,391株)となりました。」

    自己株式260,600株の取得に加え、譲渡制限付株式報酬として4,200株を処分し、四半期末の自己株式は266,391株となった。
  4. FY2016達成有価証券報告書

    「平成28年10月7日開催の取締役会決議により、平成28年10月21日付で自己株式527,000株を消却いたしました。」

    平成28年10月7日に決議した自己株式527,000株、消却前発行済株式総数の2.30%の消却が平成28年10月21日に完了した。
  5. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「当社は、平成28年10月7日開催の取締役会において、会社法第178条の規定に基づき、自己株式の消却を行うことについて決議いたしました。 1. 消却する株式の種類   普通株式 2. 消却する株式の総数   527,000株 (消却前発行済株式総数に対する割合 2.30%) 3. 消却予定日       平成28年10月21日」

    平成28年10月7日の取締役会で、自己株式527,000株(消却前発行済株式総数の2.30%)を10月21日に消却することを決議した。
一緒に動いた変遷

「電子材料事業の市場拡大と次世代表示材料への応用」は、この変遷が動いた5回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1電子材料事業の市場拡大と次世代表示材料への応用3回
  3. 2売上減少下での利益改善2回
  4. 3研究開発・市場開発及び生産体制の強化2回
  5. 4役員退職慰労金制度の廃止と譲渡制限付株式報酬制度の導入2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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