ENECHANGE（4169）・施策再定義
時価発行新株予約権信託による中長期インセンティブ
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新株予約権信託・売上総利益連動型人材インセンティブ18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風18社
ENECHANGEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「今回の改定は、取締役会および指名報酬委員会における審議を経て、信託型ストックオプション制度の廃止により、従来報酬総額の外数として取り扱っていた当該制度相当額を新たな報酬総額に内数として含める必要が生じたこと、」
時価発行新株予約権信託は残存権利を開示している一方、役員報酬制度上は信託型ストックオプション制度を廃止し、報酬枠の内数として扱う制度設計へ移行した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「本信託（第７回新株予約権）は、当社グループの役職員等に対して、将来の功績に応じて、受託者植野泰幸に付与した第７回新株予約権210,000個を分配するというものであり、…将来採用された当社グループの役職員等に対しても、関与時期によって過度に差が生じることなく同様の基準に従って新株予約権の分配を可能とするものであります。」
既存の時価発行新株予約権信託について、A06を含む将来5年間のベスティングなど、将来採用者・役職員への長期インセンティブ設計を詳しく開示した。 - FY2022初出有価証券報告書
「本信託（第７回新株予約権）は、当社グループの役職員等に対して、将来の功績に応じて、受託者植野泰幸に付与した第７回新株予約権210,000個を分配するというものであり、…将来採用された当社グループの役職員等に対しても、関与時期によって過度に差が生じることなく同様の基準に従って新株予約権の分配を可能とするものであります。」
株式価値との連動と人材採用・長期コミットメントを目的に、210,000個の新株予約権を評価委員会が役職員等へ配分する制度を詳細に開示した。