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ヤプリ(4168)・事実後退直近の決算説明資料(2026-08-13)では「再定義」

TAM約3.8兆円・SAM約1千億円

FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載は2026-08-13。

6記載
6年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2020引き上げFY2021再定義FY2022 – 2026-08-132021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-13再定義決算説明資料

    「TAM 5,000 TAM 3,300」

    市場機会の提示を、従来のMarketing Tech及びHR Tech市場の整理から、複数の事業領域についてTAM 5,000及びTAM 3,300と示す表示へ変更した。
  2. FY2024後退有価証券報告書

    「当社はYappliを通じてコアソリューションのYappli for Marketingを中心に約3,300億円規模の国内Marketing Tech市場(CX領域)でのシェアを引き続き拡大してまいります。その上で、YappliとYappli CRMを活用する成長ソリューションのYappli UNITEを中心に約3,300億円規模のHR Tech市場(EX領域)も狙っていきます。」

    市場規模の記載はMarketing Tech市場及びHR Tech市場の2領域に整理され、前年度に記載されたCXコンサルサービス市場への言及はなくなった。
  3. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社はYappliを通じてコアサービスのYappli for Marketingを中心に約3,300億円規模の国内Marketing Tech市場でのシェアを引き続き拡大してまいります。その上で、YappliとYappli CRMを活用する成長サービスのYappli UNITEを中心に約3,300億円規模のHR Tech市場も狙っていきます。また、アプリ開発支援サービスのほか、アプリの成長やマネタイズを支援するアプリマーケティング事業にも注力していくため、約1兆3,800億円規模のCXコンサルサービス市場のシェアの獲得も狙って参ります。」

    従来のTAM・SAMによる市場定義から、Marketing Tech、HR Tech及びCXコンサルサービスの各市場を対象とする事業領域の捉え方へ変更した。Yappli UNITEをHR Techの成長サービスとして位置付けた。
  4. FY2022再定義有価証券報告書

    「新製品Yappli CRMの導入によりデジタルマーケティング領域をより深く開拓することが可能になったため、国内ソフトウェア市場におけるCX/デジタルマーケティング領域の市場規模約6.5千億円が当社のSAMにあたると考えております。」「TAMについては、今後さらなるプロダクトの拡充により国内ソフトウェア市場全体も視野に入れられると考え、約2.5兆円の市場規模を選定しております。」

    市場規模の捉え方を、従来のアプリ開発市場を中心としたTAM約3.8兆円・SAM約1.5千億円から、Yappli CRMによるCX・デジタルマーケティング領域を含むSAM約6.5千億円・TAM約2.5兆円へ変更した。
  5. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「Yappliが将来捕捉する可能性のあるTAMの規模を約3.8兆円と推計しております。また、短期的にYappliの優先的なターゲットとなりうる企業数を選定し、そこから推計したSAMを約1.5千億円程度と考えております。」

    TAMは約3.8兆円で維持されたが、SAMの推計を約1千億円程度から約1.5千億円程度へ引き上げた。
  6. FY2020初出有価証券報告書

    「これらの市場規模を合算してYappliシステムが将来捕捉する可能性のあるTAM(*11)の規模を約3.8兆円と推計しております。また、短期的にYappliシステムの優先的なターゲットとなりうる企業数を選定し、そこから推計したSAM(*13)を約1千億円程度と考えております。」

    将来捕捉可能な市場と短期的な優先ターゲット市場を会社推計として数値化している。
一緒に動いた変遷

「新株予約権行使による株式価値の希薄化」は、この変遷が動いた6回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1新株予約権行使による株式価値の希薄化3回
  3. 2Mobile Tech for Allとアプリ技術の開放2回
  4. 3個人情報の漏洩・盗用2回
  5. 4信託型ストックオプションに係る源泉所得税・求償権の不確実性2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヤプリの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の決算説明資料で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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