スマートワークと多様な人材が活躍できる環境づくり
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに5社。
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「日本国内では、2025年の女性管理職比率17.1％を2030年までに30％以上とする目標を掲げています。」
女性管理職比率について、従来の2025年度末18％以上の目標から、2025年実績17.1％を基準に2030年までに30％以上とする目標を掲げた。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性活躍推進については、グローバルの優先課題として女性リーダーの確実な輩出を目指し、2021年度末で29％のグローバル女性リーダー比率を、2030年度末までに40％とすることを目標としています。また、日本国内では、女性管理職比率を2025年度末に18％以上にすることを目標としており、女性管理職向けメンタリング・プログラムを実施しています。」
多様な人材が活躍できる環境づくりについて、女性管理職向けメンタリング、営業本部の従業員リソースグループ、企業内保育園などの施策を進めた。2024年末の女性管理職比率は15.5％だった。 - FY2023前進有価証券報告書
「特に女性活躍推進については、グローバルの優先課題として女性リーダーの確実な輩出を目指し、2021年度末で29％のグローバル女性リーダー比率を、2030年度末までに40％とすることを目標としています。また、日本国内では、女性管理職比率を2025年度末に18％以上にすることを目標としています。」
多様な人材が活躍できる環境づくりを、グローバル女性リーダー比率40％（2030年度末）及び日本の女性管理職比率18％以上（2025年度末）という目標へ具体化した。従業員意識調査では社員エンゲージメント70％、社員を活かす環境69％、DE&I79％となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「このような在宅勤務を有効活用する取組みを働き方改革と位置づけ、イノベーション創出や従業員のwell-beingを促進するためにハイブリッドワーキングモデルのグローバルポリシーを制定しました。」
在宅勤務、デジタル化、ウェブ会議を基礎とする働き方改革を、グローバルなハイブリッドワーキングモデルとして制度化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「このような在宅勤務での取組みを働き方改革と位置づけ、デジタル化促進とともに、生産性向上につなげてまいります。」
スマートワークの方針が、新型コロナウイルス感染症下の在宅勤務、ウェブ会議、デジタル化を伴う働き方改革として実行段階に進んだ。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「また、「スマートワーク」や「健康経営」の推進、多様な人材がお互いを尊重しながら活躍できる環境づくりなどの取り組みを更に強化していきます。」
従来のスマートワークと多様な人材の活躍に加え、「健康経営」を施策として明示し、取り組みの範囲を広げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、「スマートワーク」の推進、多様な人材がお互いを尊重しながら活躍できる環境づくりなどの取り組みをさらに強化していきます。」
スマートワークと多様な人材が活躍できる環境づくりを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、「スマートワーク」の推進、多様な人材がお互いを尊重しながら活躍できる環境づくりなどの取り組みをさらに強化してまいります。」
スマートワークの推進と、多様な人材が活躍できる職場環境づくりを施策として記載している。