研究開発費増加による利益圧迫
FY2016-Q2に初出。40回の記載のうち21回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016。直近の記載は2026-11-02。
協和キリンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「◎ コア営業利益は、海外売上収益や技術収入の増加に伴う売上総利益の増加に加え、研究開発費が減少したことにより、増益となりました。」
研究開発費は前年同期の525億円から463億円へ減少し、研究開発費による利益負担が緩和した。新定義のコア営業利益は661億円で前年同期比79.6％増となった。 - 2026-05-07対処決算説明資料
「研究開発費 (286) (525) (768) (1,012) (272) 14 (5)% (950) 29% コア営業利益※1 112 368 661 1,098 200 88 78% 1,300 15%」
2026年第1四半期の研究開発費は前年同期比で減少し、コア営業利益は前年同期を上回った。研究開発費による利益負担は当四半期には低減した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度のR＆D活動については、「６ 研究開発活動」に記載のとおりです。」
研究開発費は前期1,035億円から1,012億円へ減少し、研究開発費率は20.4％となった。研究開発投資を高水準で継続しつつ、コア営業利益は増加した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「◎ コア営業利益は、売上総利益の減少に加えて、研究開発費が増加したこと等により、減益となりました。」
研究開発費は前年同期492億円から525億円へ増加し、コア営業利益は前年同期比20.7％減の350億円となった。研究開発費による利益負担が拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「研究開発費も1,035億円（研究開発費率20.9％）と前連結会計年度に比べ314億円増加しましたが、コア営業利益は954億円（コア営業利益率19.3％）と前連結会計年度に比べ14億円減少しました。」
研究開発費は前期の721億円から1,035億円へ増加し、研究開発費率は20.9％となった。売上総利益の増加があったもののコア営業利益は減益となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「コア営業利益は、研究開発費が大きく増加しましたが、海外売上収益や技術収入の増収に伴う売上総利益の増加により、増益となりました。」
研究開発費は前年同期の337億円から492億円へ増加し、研究開発費による利益負担が拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は233億円です。」
研究開発費は前年同期の166億円から233億円へ大幅に増加し、KHK4083の開発進展やOrchard社の新規連結に伴う費用負担が拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「研究開発費は721億円（研究開発費率16.3％）と前連結会計年度に比べ92億円増加しましたが、コア営業利益は968億円（コア営業利益率21.9％）と前連結会計年度に比べ101億円増加しました。」
研究開発費は前期629億円から721億円へ92億円増加し、研究開発費率は16.3％となった。費用負担は拡大したが、海外売上収益・技術収入の増加によりコア営業利益は増益となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は512億円であり、主な後期開発品の各疾患領域における進捗は、次のとおりです。」
研究開発費は前年同期の441億円から512億円へ増加し、後期開発品の開発進展に伴う利益への費用負担が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は337億円であり、主な後期開発品の各疾患領域における進捗は、次のとおりです。」
研究開発費は前年同期の279億円から337億円へ増加し、研究開発費による利益負担が拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は166億円であり、主な後期開発品の各疾患領域における進捗は、次のとおりです。」
研究開発費は前年同期の136億円から166億円へ増加し、KHK4083などの開発進展に伴う費用増加がコア営業利益の減益要因となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「研究開発費は629億円（研究開発費率15.8％）と前連結会計年度に比べ52億円増加しました。」
研究開発費は577億円から629億円へ増加し、研究開発費率は15.8％となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「◎ コア営業利益は、販売費及び一般管理費や研究開発費が増加したものの、海外売上収益の増収及び技術収入の増加により売上総利益が増益となったため、増益となりました。」
研究開発費は前年同期の402億31百万円から441億43百万円へ増加し、利益への費用負担が拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「コア営業利益は、販売費及び一般管理費や研究開発費が増加したものの、海外売上収益の増収及び技術収入の増加により売上総利益が増益となったため、増益となりました。なお、コア営業利益に係る為替の増益影響は37億円となりました。」
研究開発費は前年同期の264億97百万円から279億11百万円へ増加し、利益圧迫要因が継続した。販売費及び一般管理費も672億46百万円から764億48百万円へ増加した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は136億円であり、主な後期開発品の各疾患領域における進捗は、次のとおりであります。」
研究開発費は前年同期の122億円から136億円へ増加した。次世代戦略品の開発進展等に伴う研究開発費の増加が利益負担として継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「研究開発費は577億円（研究開発費率16.4％）と前連結会計年度に比べ54億円増加しましたが、コア営業利益は657億円（コア営業利益率18.6％）と前連結会計年度に比べ57億円増加しました。」
研究開発費は523億円から577億円へ54億円増加し、利益圧迫要因が再び拡大した。一方、海外売上収益の増加等によりコア営業利益は増益となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「◎ コア営業利益は、海外売上収益の増収により売上総利益が増益となったものの、販売費及び一般管理費や研究開発費が増加し、減益となりました。」
研究開発費は前年同期の370億円から402億円へ増加し、販売費及び一般管理費とともにコア営業利益の減益要因となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「コア営業利益は、海外売上収益の増収により売上総利益が増益となったものの、販売費及び一般管理費や研究開発費が増加し、減益となりました。」
研究開発費は前年同期の240億70百万円から264億97百万円へ増加し、研究開発費の利益負担が拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は122億円であり、主な後期開発品の各疾患領域における進捗は、次のとおりであります。」
研究開発費は前年同期の118億円から122億円へ増加し、研究開発費による利益負担が小幅に拡大した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は523億円であり、」
研究開発費は前年度の535億円から523億円へ減少し、利益に対する費用負担は前年度から小幅に緩和した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は370億円であり、主な後期開発品の進捗は、次のとおりであります。」
研究開発費は前年同期の378億62百万円から370億25百万円へ減少し、前年同期に比べた費用負担が小幅に緩和している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は241億円であり、主な後期開発品の進捗は、次のとおりであります。」
研究開発費は前年同期の249億円から241億円へ減少し、前年同期に比べた利益圧迫要因が小幅に緩和した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は118億円であり、主な後期開発品の進捗は、次のとおりであります。」
研究開発費は前年同期の119億円から118億円へ小幅に減少した。前年同期に比べた費用負担はわずかに緩和している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は535億円であり、主な後期開発品の開発状況は、次のとおりであります。」
研究開発費は前連結会計年度の456億59百万円から535億円へ増加し、利益に対する費用負担が再び拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は379億円であり、主な後期開発品の開発状況は次のとおりであります。」
研究開発費は前年同期の322億5,000万円から379億円へ増加した。グローバル戦略品に係る研究開発費の増加がコア営業利益の費用増加要因として記載されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は249億円であり、主な後期開発品の開発状況は次のとおりであります。」
研究開発費は前年同期の216億円から249億円へ増加し、販売費及び一般管理費とともにコア営業利益の費用増加要因となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は119億円であり、主な後期開発品の開発状況は次のとおりであります。」
研究開発費は前年同期の約102億円から119億円へ増加した。コア営業利益は増益となったものの、研究開発費の増加が継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「研究開発費は、前連結会計年度に比べ1.1％（６億円）減の486億円となりました。」
研究開発費が前年度の492億円から486億円へ減少した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、344億円であります。」
研究開発費は前年同期の358億円から344億円へ減少しており、前年度までの利益圧迫要因が引き続き緩和している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、231億円であります。」
研究開発費は前年同期の243億円から231億円へ減少しており、前年度までの利益圧迫要因が引き続き緩和した状態を記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、109億円であります。」
研究開発費は前年同期の約120億円から109億円に減少し、前年度までの利益圧迫要因が当第1四半期には緩和したと記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、前連結会計年度に比べ7.1％（37億円）減の492億円となりました。」
研究開発費が前年度の529億円から492億円へ減少し、コア営業利益の増加要因の一つとなった。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「売上高及び営業利益は、技術収入の増加や研究開発費の減少等により増収増益となりました。」
研究開発費の減少が増益要因となり、利益圧迫要因が前期より緩和したと記載している。研究開発費は前年同期の388億円から362億円に減少している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高及び営業利益は、技術収入の増加や研究開発費の減少等により増収増益となりました。」
研究開発費の減少が増益要因となったことを記載している。研究開発費の総額は246億円で、前年同期の272億円から減少している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、117億円であります。」
研究開発費は前年同期の137億円から117億円へ減少し、当四半期の増益要因の一つとして記載されている。 - FY2016悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は538億円となっており、前連結会計年度に比べ4.3％（22億円）増となりました。」
研究開発費が前年度比4.3％増の538億円となり、減収減益の要因の一つとして引き続き利益を圧迫している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、388億円であります。」
研究開発費の増加を減収減益の要因として引き続き記載し、9か月累計の研究開発費を388億円としている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「売上高及び営業利益は、新製品の伸長があったものの、為替影響や研究開発費の増加等により減収減益となりました。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費は272億円で、研究開発費の増加が減収減益の要因の一つとして記載されている。