日本触媒（4114）・リスク顕在化
海上輸送費高騰による販売費及び一般管理費の増加
FY2022-Q2に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025-H1。直近の記載は2026-08-07。
6記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外輸送コスト上昇による利益圧迫29社が書いているテーマ・逆風30社・追い風0社
日本触媒がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。24社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-07顕在化決算説明資料
「（▲）販管費：海上輸送費の上昇や数量増に伴う運搬費増」
海上輸送費の上昇が、数量増に伴う運搬費増とともに第1四半期の販管費増加要因として記載された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、海上輸送費の上昇や研究費の増加等により販売費及び一般管理費が増加したものの、」
前年度まで利益を押し下げる要因として記載されていた海上輸送費の上昇が通期でも発生し、販売費及び一般管理費を押し上げた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一部製品の海外市況の下落によりスプレッドが縮小したこと、海上輸送費の上昇等により販売費及び一般管理費が増加したこと等による減益要因があったものの、」
前回記載で下落していた海上輸送費が、当中間連結会計期間には上昇し、販売費及び一般管理費の増加要因として実際に利益を押し下げた。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、海上輸送費の下落などにより販売費及び一般管理費が減少したこと、」
前年度まで利益を押し下げる要因として記載されていた海上輸送費について、FY2024-Q1は下落し、販売費及び一般管理費の減少要因となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「化学工業界におきましては、需要は回復傾向にあり稼働率も上昇するなど、持ち直しの動きがみられました。世界的な景気回復に伴う需要増加などにより原油価格が上昇し、国産ナフサ価格が上昇しました。また、景気回復に伴い海運需給が逼迫し、海上輸送費が上昇しました。」
景気回復に伴う海運需給の逼迫と海上輸送費上昇が続き、販管費を押し上げるコスト要因として再確認されている。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「海上輸送費の高騰などにより販売費及び一般管理費が増加したものの、」
海上輸送費の高騰が販売費及び一般管理費の増加要因として初めて記載され、利益を押し下げる外部コスト要因が具体化している。