日本触媒（4114）・施策前進
TCFDフレームワークに基づく気候リスク分析・開示
FY2021に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示563社が書いているテーマ・逆風117社・追い風331社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの579件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「中期経営計画2027の策定に合わせて、気候変動の影響について2つの異なる分析用シナリオ（1.5～2℃、4℃～）を策定しています。これらの分析用シナリオを用いて、気候変動が当社の事業に与える影響を把握し、リスクを軽減し、機会を活用するための対策を特定しています。」
TCFD対応について、1.5～2℃および4℃以上の2シナリオを策定し、2027年度・2030年度・2050年度の時間軸で事業影響、リスク低減策および機会活用策を特定する段階へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、2021年3月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に賛同しました。これを契機に以前より行っていた気候変動問題に関する機会・リスクのシナリオ分析をTCFD提言に沿う形で改めて実施しました。」
TCFD賛同後の気候変動機会・リスクのシナリオ分析を、TCFD提言に沿う形で実施したことを記載した。 - FY2021初出有価証券報告書
「なお、当社グループは、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明しており、TCFDのフレームワークに基づくリスク分析を行い、情報開示を進めてまいります。」
TCFD提言への賛同、TCFDフレームワークに基づく気候リスク分析および情報開示の推進を初めて明示している。