原料価格低下に伴う販売価格引下げ
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
田岡化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を及ぼす可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原料価格変動に伴う販売価格への影響について、当中間期に個別の重要な変更は記載されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原料価格の変動および販売価格への影響について、重要な変更は示されていない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「加工樹脂の出荷数量の減少およびワニスの原料価格の低下に伴う販売価格の低下により、売上高は118億65百万円となり、前連結会計年度と比べて５億37百万円の減収となりました。」
原料価格低下に伴うワニス販売価格低下が、引き続き樹脂添加剤事業部の減収要因となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量の減少や、ワニスの原料価格の低下に伴う販売価格の低下や出荷数量の減少により、売上高は87億29百万円となり、前年同四半期と比べて７億26百万円の減収となりました。」
原料価格の低下に伴うワニスの販売価格低下が続き、可塑剤およびワニスの出荷数量減少も重なって樹脂添加剤事業部の減収要因となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量の減少及びワニスの原料価格の低下に伴う販売価格の低下により、売上高は55億85百万円となり、前年同四半期と比べて３億96百万円の減収となりました。」
原料価格の低下に伴う販売価格の低下が、ワニスの売上減少要因として当第２四半期に実績化した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原料価格変動および販売価格への影響について、当四半期に重要な変更はないと記載されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、販売価格の上昇での増益約33億50百万円はあったものの、原料価格等の上昇による約30億円の減益、数量差による約18億円の減益、固定費の増加による約８億円の減益となり」
原料価格等の上昇が約30億円の減益要因として実績化した。一方、販売価格上昇による約33億50百万円の増益も記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量は減少したものの、ワニスの中国での販売開始や、原料価格の高騰に伴う販売価格の上昇の結果、売上高は94億56百万円となり、前年同四半期と比べて21億１百万円の増収となりました。」
原料価格高騰に伴う販売価格上昇が増収要因となっており、従来の原料価格低下に伴う販売価格引下げによる減収とは異なる状況が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「可塑剤やワニスの出荷数量は減少したものの、原料価格の高騰に伴い販売価格が上昇したため、売上高は59億81百万円となり、前年同四半期と比べて13億76百万円の増収となりました。」
出荷数量の減少があった一方、原料価格高騰に伴う販売価格の上昇が増収要因となり、価格転嫁の影響が続いている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「可塑剤や紙用加工樹脂の出荷数量は減少いたしましたが、ワニスの出荷数量が中国での販売開始もあり増加したこと、可塑剤やワニスの原料価格の高騰に伴う販売価格の上昇の結果、売上高は29億71百万円となり、前年同四半期と比べて６億84百万円の増収となりました。」
原料価格の高騰に対し、可塑剤・ワニスの販売価格上昇が実施され、原料価格変動による販売価格下落という従来の影響とは異なり増収要因となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「原料価格等の変動費の上昇により25億円の減益」
原料価格等の上昇が変動費増加を通じて25億円の減益要因として実績化した。一方、販売価格の上昇による12億円の増益も記載されている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「可塑剤は需要回復による出荷数量の増加に加え、原料価格の高騰を反映した価格転嫁の浸透により、売上高は35億63百万円となり、前年同四半期と比べて４億66百万円の増収となりました。」
原料価格高騰を反映した価格転嫁が浸透し、従来の原料価格連動による販売価格下落リスクとは異なり、可塑剤の増収要因となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原料価格の変動に伴う販売価格への影響について、当四半期に重要な変更は示されていない。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「可塑剤は、順調な出荷に加え原料の高騰を反映した製品価格の改定もあり、売上高は11億16百万円となり、前年同四半期と比べて１億27百万円の増収となりました。」
原料価格上昇を反映した製品価格改定が行われ、従来の原料価格連動の販売価格下落による減収とは異なり、可塑剤の増収要因となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「市況面においては、売価の下落による減益５億１千万円がありましたが、原油価格の下落に伴う変動費の減少による増益は８億円となりました。」
原油価格下落等に伴う売価下落が5億1千万円の減益要因として実績化した一方、変動費減少による増益も発生した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「可塑剤は下期に入り需要は回復基調にありますが、原料価格に連動した販売価格の下落に加え、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、上期の出荷数量が減少したため、売上高は30億97百万円となり、前年同四半期と比べて４億63百万円の減収となりました。」
下期の需要回復基調が示された一方、原料価格連動の販売価格下落と上期の出荷数量減少により、可塑剤は累計で減収となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「可塑剤は原料価格に連動した販売価格の下落に加え、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、出荷数量が減少したため、売上高は19億17百万円となり、前年同四半期と比べて４億50百万円の減収となりました。」
原料価格連動の販売価格下落が続き、感染症拡大による出荷数量減少も加わって可塑剤が減収となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量は増加しましたが、原料価格に連動した販売価格の下落により、売上高は46億61百万円となり、前連結会計年度に比べ１億円の減収（同2.1％減）となりました。」
可塑剤の数量増を原料価格連動の販売価格下落が打ち消し、減収要因となる状況が通期でも確認された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「可塑剤の出荷は堅調に推移したものの原料価格に連動した販売価格の下落により、売上高は35億60百万円となり、ほぼ前年同四半期並みとなりました。」
可塑剤の出荷が堅調である一方、原料価格に連動した販売価格の下落が売上を抑える状況が続いている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「補修費や減価償却費の増加に加え、原料価格の下落に伴う棚卸資産低価法の適用により」
原料価格の下落が棚卸資産低価法の適用を通じて、当第2四半期累計期間の利益減少要因として引き続き実際に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「大型連休を利用した老朽更新工事等を行ったことによる稼働日数減少ならびに補修費増加の影響や原料価格の下落に伴う棚卸資産低価法の適用により」
原料価格の下落が棚卸資産低価法の適用を通じて利益減少要因として実際に表れている。従来の販売価格引下げとは異なる原料価格下落の影響が記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「可塑剤は原料価格の上昇に伴い販売価格の改定を行っていることから、売上高は35億83百万円となり、前年同四半期に比べて２億15百万円の増収となりました。」
原料価格の変動に応じた販売価格の改定が継続し、当四半期は増収要因となっている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「可塑剤は原料価格の上昇に伴い販売価格の改定を行ったため、売上高は23億18百万円となり、前年同四半期と比べて１億21百万円の増収となりました。」
当該期間は原料価格の上昇に伴う販売価格の改定を行い、従来の原料価格変動に伴う販売価格引下げによる減収とは異なる結果となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原料価格の変動に伴う販売価格への影響について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「そうした購入原料価格の変動をタイムリーに製品価格へ転嫁できない場合、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の可塑剤における原料価格低下に伴う販売価格引下げという実績記載から、原料価格の変動全般と製品価格への転嫁不能リスクとして整理されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原料価格低下に伴う販売価格引下げリスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原料価格低下に伴う販売価格引下げリスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量は増加したものの、原料価格の下落に伴う販売価格の引き下げにより、売上高は46億３百万円となり、前連結会計年度に比べ１億25百万円の減収（同2.7％減）となりました。」
可塑剤では出荷数量が増加した一方、原料価格下落に伴う販売価格引下げが通期でも減収要因となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量は増加したものの、原料価格の下落に伴う販売価格の引下げを行ったことにより、売上高は34億５百万円となり、前年同四半期と比べて１億39百万円の減収となりました。」
可塑剤では出荷数量が増加した一方、原料価格の下落に伴う販売価格引下げが続き、減収となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量は増加したものの、原料価格の下落に伴う販売価格の引下げを行ったことにより、売上高は22億40百万円となり、前年同四半期と比べて28百万円の減収となりました。」
可塑剤では出荷数量が増加した一方、原料価格の下落に伴う販売価格引下げが続き、減収となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量は増加したものの、原料価格の低下に伴う販売価格の引下げを行ったことにより、売上高は10億81百万円となり、前年同四半期と比べて21百万円の減収となりました。」
可塑剤では出荷数量が増加した一方、原料価格低下に伴う販売価格引下げにより減収となっている。