原材料価格高騰・調達困難のリスク
FY2022に初出。15回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-10-29。
田岡化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。39社中24社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「足元ではイラン情勢を中心とした国際的な混乱により、将来の不確実性が高まっており、原料価格が高騰しております。タイムリーに製品価格へ転嫁するように努力しておりますが、影響を完全に回避するものではありません。」
国際情勢の混乱を背景とする原料価格高騰が実際に発生し、価格転嫁努力を行っているが、影響を完全には回避できないと記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を及ぼす可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難のリスクについて、重要な変更は示されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難のリスクについて、重要な変更は示されていない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「購入原料価格の変動には、タイムリーに製品価格へ転嫁するように努力しており、調達が困難にならないよう代替原料、生産地域が異なる同一原料、複数の調達ルートの確保を図っておりますが、影響を完全に回避するものではありません。」
原材料価格高騰・調達困難に対し、価格転嫁、代替原料、複数調達ルートによる対応方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難のリスクについて、当四半期に重要な変更は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難のリスクについて、当四半期に重要な変更は示されていない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「販売価格の上昇により前連結会計年度に比べ売価差は約33億50百万円の増収となりましたが、数量面では約55億円の減収となりました。」
原材料価格高騰が販売価格上昇と数量減少の双方に影響し、原料価格等の上昇は約30億円の減益要因として実績化した。代替原料、複数調達ルート等の対策も記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「原料価格の高騰を受けて販売価格は上昇したものの、樹脂原料の出荷数量が減少したため、売上高は104億65百万円となり、前年同四半期と比べて32億30百万円の減収となりました。」
原材料価格高騰が当第3四半期連結累計期間の事業実績において実際に発生し、販売価格上昇への対応として記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「可塑剤やワニスの原料価格の高騰に伴う販売価格の上昇の結果」
前年度に独立したリスクとして示された原材料価格高騰が、当四半期の事業実績において実際に発生し、販売価格上昇への対応として記載された。 - FY2022初出有価証券報告書
「原油価格の高騰や異常気象、感染症のまん延等、予測困難な問題によりさらなる原材料価格の上昇および調達が困難となった場合、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原料価格変動・販売価格転嫁のリスクに加え、原油・ナフサ等の価格高騰と調達困難を独立したリスクとして明示した。