経営基盤の強化（人材・システム・資本効率・SDGs）
FY2020に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載は2026-08-06。
ステラ ケミファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-06前進経営計画
「⚫ ROEが依然として想定株主資本コストを下回っており、資本収益性の改善が優先課題と認識 ⚫ 資本戦略では、自己資本の増加抑制に努め、中期的に目標とする資本構成に近づけていく」
資本収益性の改善を優先課題とし、自己資本比率の目標レンジを50％～60％とする資本構成方針や、有利子負債の活用・現預金の圧縮によるBSマネジメントを具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社では、上記「①企業戦略と関連付けた人材戦略」の人材マネジメントの方向性を踏まえ、2026年６月に人事・報酬制度を全面的に見直しました。制度を構成する「役割等級制度」「評価制度」「報酬制度」において、社員一人ひとりに期待される行動や役割を明確化するとともに、役割や成果に応じた適切な処遇を実現することで、自律的に考え行動する人材が「活躍する」「育つ」「集まる」組織への進化を目指しています。」
経営基盤強化のうち人的資本施策について、2026年6月に役割等級・評価・報酬制度を全面的に見直したことを具体的に記載している。 - 2026-04-27前進役員の異動
「当社は、本日開催の取締役会におきまして、会社全体の経営目標達成と業務効率の最適化、そして生産・管理体制の強化を図るため、2026 年６月１日付の組織変更および重要人事について、決定いたしましたのでお知らせいたします。」
経営基盤強化に関する既存のテーマについて、営業部門の再編、総務部への総務課・人事課の新設、役員の担当変更および工場長・部門長の人事により、生産・管理体制を具体化する組織変更が示された。canonical thread自体は変更しない。 - FY2025再定義有価証券報告書
「真の成長に向けた変革を支える基盤として、人的資本に関する取り組み、サステナビリティへの取り組み、デジタル化に向けた取り組みを推進いたします。」
経営基盤強化について、人的資本、サステナビリティ、デジタル化を変革を支える基盤として整理し、自律型人材の育成、5つのマテリアリティ、業務自動化等を施策として示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応や、サステナビリティ関連の取り組みについて、その計画や目標に応じて取り組んでまいります。また、社内の業務効率化、生産性向上に繋がる業務のデジタル化を推し進め、新たな施策に取り組む土台を強化いたします。」
経営基盤強化の内容に、資本コスト・株価を意識した経営、サステナビリティ計画・目標、業務デジタル化が明示されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「サステナビリティ関連を含む情報開示を一層充実させ、ＴＣＦＤ要請に沿った開示も準備を進めていく計画です。また、社内の業務効率化、生産性向上に繋がる業務のデジタル化を推し進め、新たな施策に取り組む土台を強化してまいります。」
経営基盤強化の対象に、サステナビリティ・TCFD開示、業務のデジタル化、情報開示の充実が明示的に加わっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「組織運営の仕組み・制度の充実、人材への投資、システム開発の推進と情報セキュリティ向上、キャッシュ・フロー創出力の強化や資本効率の向上、ＳＤＧｓに向けた取り組みなどを課題として掲げています。」
組織制度、人材、システム・情報セキュリティ、キャッシュ・フロー、資本効率、SDGsを経営基盤強化の課題とする方針を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「組織運営の仕組み・制度の充実、人材への投資、システム開発の推進と情報セキュリティ向上、キャッシュ・フロー創出力の強化や資本効率の向上、ＳＤＧｓに向けた取り組みなどを課題として掲げています。」
組織制度、人材、システム・情報セキュリティ、キャッシュ・フロー、資本効率、SDGsを経営基盤強化の課題として一体的に掲げている。