現金及び預金の減少による総資産減少
FY2018-Q3に初出。28回の記載のうち20回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-06。
ステラ ケミファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の資産合計は608億71百万円となり、前連結会計年度末に比べ１億46百万円増加しました。主な要因は、投資その他の資産が減少したものの、受取手形及び売掛金、有形固定資産がそれぞれ増加したことによるものです。」
資産合計は小幅に増加し、受取手形及び売掛金と有形固定資産の増加が主因となっている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末の資産合計は、607億25百万円となり、前連結会計年度末に比べ21億７百万円増加しました。主な要因は、流動資産、有形固定資産が増加したことによるものです。」
前期の有形固定資産増加を主因とする資産増加から、当期は流動資産と有形固定資産の双方の増加により総資産が21億07百万円増加している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の資産合計は596億91百万円となり、前連結会計年度末に比べ10億72百万円増加しました。主な要因は、受取手形及び売掛金、有形固定資産がそれぞれ増加したことによるものです。」
資産合計は前連結会計年度末比1,072百万円増加し、受取手形及び売掛金と有形固定資産の増加が主因とされている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末の資産合計は、586億18百万円となり、前連結会計年度末に比べ31億46百万円増加しました。主な要因は、有形固定資産が増加したことによるものです。」
前期まで現金及び預金等の増減を中心に説明していた総資産の変動について、当期は有形固定資産の増加を主因に31億46百万円増加した。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の資産合計は580億23百万円となり、前連結会計年度末に比べ25億52百万円増加しました。主な要因は、現金及び預金、高純度薬品事業に係る半導体部門の生産設備の更新等により有形固定資産がそれぞれ増加したことによるものです。」
総資産は前期末比25億52百万円増加し、現金及び預金に加えて半導体部門の生産設備更新による有形固定資産の増加が主因として示されている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の資産合計は565億48百万円となり、前連結会計年度末に比べ10億76百万円増加しました。主な要因は、現金及び預金が増加したことなどによるものです。」
前連結会計年度末は流動資産の減少を主因に資産合計が減少していたが、当四半期は現金及び預金の増加を主因として資産合計が10億76百万円増加している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末の資産合計は、554億71百万円となり、前連結会計年度末に比べ11億26百万円減少しました。主な要因は、流動資産が減少したことによるものです。」
ステラファーマ上場等による資産増加を示していた前期から、当期は流動資産の減少を主因とする総資産減少へ説明が変化している。内訳として現金及び預金・売掛金の減少を記載している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の資産合計は549億13百万円となり、前連結会計年度末に比べ16億84百万円減少しました。主な要因は、現金及び預金の減少に加え、有形固定資産、無形固定資産がそれぞれ減少したことなどによるものです。」
ステラファーマの上場等による資産増加を示していた前四半期から、現金及び預金に加えて有形固定資産・無形固定資産の減少を主因とする資産減少へ説明が変化している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の資産合計は585億77百万円となり、前連結会計年度末に比べ19億79百万円増加しました。主な要因は、現金及び預金の増加に加え、研究開発棟の投資等により有形固定資産が増加したことなどによるものです。」
総資産は前期末比19億79百万円増加し、現金及び預金の増加と研究開発棟投資等による有形固定資産の増加が主因とされている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の資産合計は564億95百万円となり、前連結会計年度末に比べ１億２百万円減少しました。主な要因は、研究開発棟の投資等により有形固定資産が増加したものの、商品及び製品、原材料及び貯蔵品がそれぞれ減少したことなどによるものです。」
従来の現金及び預金等の増減を中心とする説明から、研究開発棟投資による有形固定資産の増加と、商品・原材料等の減少を主因とする小幅な資産減少の説明へ変化している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の資産合計は570億92百万円となり、前連結会計年度末に比べ41億59百万円増加しました。主な要因は、当社の連結子会社であるステラファーマ株式会社の新規上場に伴う公募増資等により、現金及び預金が８億89百万円増加、受取手形及び売掛金が12億21百万円増加したことなどによるものです。」
従来の総資産減少の記載から、当第3四半期は現金及び預金と受取手形及び売掛金の増加を主因として資産合計が41億59百万円増加する説明へ変化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の資産合計は582億20百万円となり、前連結会計年度末に比べ52億86百万円増加しました。主な要因は、当社の連結子会社であるステラファーマ株式会社の新規上場に伴う公募増資等により、現金及び預金が33億20百万円増加したことなどによるものです。」
ステラファーマの新規上場に伴う公募増資等による現金及び預金の増加を主因として、総資産が前期末比52億86百万円増加している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の資産合計は566億43百万円となり、前連結会計年度末に比べ37億９百万円増加しました。主な要因は、当社の連結子会社であるステラファーマ株式会社の新規上場に伴う公募増資等により、現金及び預金が31億53百万円増加したことなどによるものです。」
従来の現金及び預金等の減少による総資産減少から、ステラファーマの新規上場に伴う公募増資等による現金増加を主因とする総資産増加へ変化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の資産合計は、529億33百万円となり、前連結会計年度末に比べ２億82百万円減少しました。主な要因は、有形固定資産、無形固定資産、投資その他の資産が減少したことによるものです。」
総資産は前期末比2億82百万円減少し、固定資産等の減少を主因とする構成が通期でも示されている。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産合計は520億64百万円となり、前連結会計年度末に比べ11億52百万円減少しました。主な要因は、有形固定資産、無形固定資産および投資その他の資産がそれぞれ減少したことによるものです。」
総資産は前連結会計年度末比11億52百万円減少したが、主因として従来の現金・売上債権等ではなく、有形固定資産、無形固定資産、投資その他の資産の減少が示されている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産合計は514億60百万円となり、前連結会計年度末に比べ17億55百万円減少しました。主な要因は、商品及び製品が減少したことなどです。」
総資産は前連結会計年度末比17億55百万円減少したが、従来の現金及び預金・売上債権の減少ではなく、商品及び製品の減少が主な要因として示されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産合計は517億75百万円となり、前連結会計年度末に比べ14億41百万円減少しました。主な要因は、現金及び預金が減少したことなどによるものです。」
現金及び預金の減少を主因として、総資産が前連結会計年度末比14億41百万円減少している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産合計は532億16百万円となり、前連結会計年度末に比べ22億38百万円減少しました。主な要因は、現金及び預金、受取手形及び売掛金が減少したことによるものです。」
現金及び預金と受取手形及び売掛金の減少を主因とする総資産減少を通期でも記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産合計は510億61百万円となり、前連結会計年度末に比べ43億93百万円減少しました。主な要因は、現金及び預金、受取手形及び売掛金がそれぞれ減少したことによるものです。」
総資産は前連結会計年度末比43億93百万円減少し、現金及び預金と受取手形及び売掛金の減少を主因としている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産合計は521億77百万円となり、前連結会計年度末に比べ32億77百万円減少しました。主な要因は、現金及び預金、受取手形及び売掛金がそれぞれ減少したことによるものです。」
総資産は前連結会計年度末比32億77百万円減少し、要因として現金及び預金に加えて受取手形及び売掛金の減少を挙げている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産合計は527億95百万円となり、前連結会計年度末に比べ26億58百万円減少しました。主な要因は、現金及び預金が減少したことなどによるものです。」
前四半期までの借入やフリーキャッシュフロー改善による総資産増加から、当四半期は現金及び預金の減少を主因とする総資産減少へ説明が変化している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産合計は535億32百万円となり、前連結会計年度末に比べ21億58百万円増加しました。主な要因は、利益水準の上昇に伴い、フリーキャッシュフローが大幅に改善した結果、現金及び預金が増加したことによるものです。」
総資産増加の主因について、前四半期までの借入による現金増加から、利益水準の上昇に伴うフリーキャッシュフロー改善と現金及び預金の増加へと説明が変化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産合計は534億86百万円となり、前連結会計年度末に比べ21億12百万円増加しました。主な要因は、運転資金および適正な水準の手元資金を確保するために借入を行った結果、現金及び預金が増加したことによるものです。」
借入による現金及び預金の増加を主因として、総資産が前連結会計年度末比で増加している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産合計は542億26百万円となり、前連結会計年度末に比べ28億52百万円増加しました。主な要因は、運転資金および適正な水準の手元資金を確保するために借入を行った結果、現金及び預金が増加したことによるものです。」
前四半期の現金及び預金の減少による総資産減少から、当四半期は借入による現金及び預金の増加を主因として総資産が増加する方向に変化している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産合計は493億99百万円となり、前連結会計年度末に比べ26億82百万円減少しました。主な要因は、現金及び預金の減少によるものです。」
総資産が前連結会計年度末比26億82百万円減少し、その主因として現金及び預金の減少を挙げている。