外貨調達におけるデリバティブ評価損
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
ステラ ケミファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026対処有価証券報告書
「デリバティブ評価益 － 9 デリバティブ評価損 12 －」
前年のデリバティブ評価損12百万円から、当連結会計年度は9百万円の評価益へ変化している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「デリバティブ評価益 － 9 デリバティブ評価損 146 －」
前年同期の146百万円のデリバティブ評価損から、当中間連結会計期間は9百万円の評価益へ変化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「デリバティブ評価益 134 － デリバティブ評価損 － 12」
原材料輸入の為替ヘッジに関連するデリバティブについて、前年の134百万円の評価益から、当連結会計年度は12百万円の評価損へ変化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「デリバティブ評価益 125 － デリバティブ評価損 － 146」
前年同期のデリバティブ評価益125百万円から、当中間連結会計期間は146百万円の評価損へ転じている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 － デリバティブ評価益 － 74 デリバティブ評価損 240 －」
原材料購入の為替ヘッジに関連するデリバティブについて、前年同期の240百万円の評価損から、当期は74百万円の評価益へ変化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「デリバティブ評価損 － 5」
前年同期に計上がなかったデリバティブ評価損を当第２四半期累計期間に5百万円計上している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「デリバティブ評価益 5 － デリバティブ評価損 － 3」
前年同期のデリバティブ評価益5百万円から、当期は3百万円の評価損へ変化している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「デリバティブ評価損益（△は益） 7 △ 5」
営業活動によるキャッシュ・フローの調整項目では、前年同期の7百万円の評価損から、当期は5百万円の評価益へ変化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「デリバティブ評価益 － デリバティブ評価損 3」
前年のデリバティブ評価益から、当連結会計年度は3百万円の評価損へ転じている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「デリバティブ評価益 16 － デリバティブ評価損 － 12」
原材料購入の為替ヘッジに関連するデリバティブについて、前年同期の16百万円の評価益から、当期は12百万円の評価損へ変化している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「デリバティブ評価損益（△は益） 1 7」
原材料購入における為替ヘッジに関連するデリバティブ評価損益について、前年同期の1百万円から当期は7百万円へ増加している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「デリバティブ評価益 － 2 デリバティブ評価損 29 －」
前年同期のデリバティブ評価損29百万円から、当第１四半期累計期間は2百万円の評価益へ変化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「原材料購入における為替リスクのヘッジを目的として取り組んでいるデリバティブ取引について、前連結会計年度末に計上したデリバティブ評価益３億５百万円が、当連結会計年度末では３百万円と縮小したことにより、経常利益は23億７百万円（同39.4％減）となりました。」
為替ヘッジ取引は継続しているが、デリバティブ評価益が305百万円から3百万円へ縮小し、経常利益の減少要因となっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「また、原材料購入における為替リスクのヘッジを目的として取り組んでいるデリバティブ取引について、前年同期に計上したデリバティブ評価益３億10百万円が、当第３四半期連結累計期間では16百万円と縮小したことにより、経常利益は16億11百万円（同49.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億94百万円（同44.7％減）となりました。」
原材料購入の為替ヘッジとしてデリバティブ取引を継続しているが、デリバティブ評価益は前年同期の310百万円から16百万円へ縮小している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「原材料購入における為替リスクのヘッジを目的として取り組んでいるデリバティブ取引について、前年同期に計上したデリバティブ評価益３億48百万円が、当第２四半期連結累計期間ではデリバティブ評価損１百万円を計上したことから、経常利益は９億55百万円（同59.6％減）となりました。」
前年同期のデリバティブ評価益348百万円から、当期は1百万円の評価損へ転じている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「また、原材料購入における為替リスクのヘッジを目的として取り組んでいるデリバティブ取引について、前年同期に計上したデリバティブ評価益２億93百万円が、当第１四半期連結累計期間ではデリバティブ評価損29百万円を計上したことから、経常利益は７億54百万円（同26.7％減）となりました。」
前年同期のデリバティブ評価益293百万円から、当期は29百万円の評価損へ転じている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また営業利益の増加に加え、原材料購入における為替リスクのヘッジを目的として取り組んでいるデリバティブ取引について、前連結会計年度末と比較して円安が進行し、為替差益および前年同期を上回るデリバティブ評価益を計上したため、経常利益は31億96百万円（同50.8％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は19億80百万円（同37.4％増）となりました。」
原材料購入における為替リスクのヘッジ目的でデリバティブ取引を継続し、円安進行により為替差益および前年同期を上回るデリバティブ評価益を計上している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また営業利益の増加に加え、原材料購入における為替リスクのヘッジを目的として取り組んでいるデリバティブ取引について、円安の進行により、前年同期を上回るデリバティブ評価益を計上したため、経常利益は23億67百万円（同39.4％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は14億94百万円（同45.5％増）となりました。」
原材料購入における為替リスクのヘッジ目的でデリバティブ取引を継続し、円安により前年同期を上回る評価益を計上したと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「経常利益については、営業利益の増加に加え、原材料購入における為替リスクのヘッジを目的として取り組んでいるデリバティブ取引について、円安の進行により、前年同期を上回るデリバティブ評価益を計上したこと等により10億29百万円（同31.7％増）となりました。」
原材料購入における為替リスクのヘッジ目的でデリバティブ取引を継続し、円安により前年同期を上回る評価益を計上したと説明している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「デリバティブ評価益 159 為替差損 166」
当第３四半期累計期間はデリバティブ評価損ではなく159百万円の評価益を計上し、為替差損も166百万円にとどまっている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「一方、原材料購入に充てる外貨の調達を目的として取り組んでいるデリバティブ取引について、前年同期は大幅なデリバティブ評価損および為替差損を計上しましたが、当期はデリバティブ評価益を計上し、また為替差損が縮小したことにより経常利益は16億98百万円（同33.9％増）となりました。」
デリバティブ評価損から評価益への状態が続き、為替差損も前年同期の4億21百万円から1億73百万円へ縮小したと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、原材料購入に充てる外貨の調達を目的として取り組んでいるデリバティブ取引について、前年同期は大幅なデリバティブ評価損を計上しましたが、当期はデリバティブ評価益を計上したことにより経常利益は７億81百万円（同150.4％増）となりました。」
前四半期に続き、デリバティブ評価益を計上した一方、外貨調達に伴うデリバティブ取引を継続していると説明している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「原材料購入に充てる外貨の調達において取り組んでいるデリバティブ取引に関し、デリバティブ評価益およびそれを上回る為替差損を計上しましたが、営業利益の増加を受けて、経常利益は33億91百万円（同281.2％増）となりました。」
従来記載されていたデリバティブ評価損から評価益へ変化した一方、それを上回る為替差損を計上したと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「原材料購入に充てる外貨の調達において取り組んでいるデリバティブ取引に関し、円高が進行した影響によりデリバティブ評価損および為替差損が計上されたものの、営業利益の増加を受けて、経常利益は12億67百万円（同342.7％増）となりました。」
外貨調達のデリバティブ取引について、円高によりデリバティブ評価損および為替差損が引き続き計上されたと記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一方、原材料購入に充てる外貨の調達において取り組んでいるデリバティブ取引に関し、当第１四半期連結会計期間末にかけて急速に円高が進行した影響によりデリバティブ評価損が計上されたことから、経常利益は３億12百万円（同73.5%増）となりました。」
外貨調達に用いるデリバティブ取引について、急速な円高によりデリバティブ評価損４億04百万円が発生したと記載している。