中国等の特定供給源への原材料依存と価格急騰
FY2020に初出。17回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-06。
ステラ ケミファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- FY2026対処有価証券報告書
「無水フッ酸をはじめとする原材料価格の上昇については、販売価格への転嫁を行うなど利益面での影響を最小限とするよう取り組みを進めています。」
中国市況による無水フッ酸価格上昇は発生しているが、販売価格への転嫁によって利益面への影響を抑える対応を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、半導体部門や一般製品部門のフッ化スズについて、原材料価格上昇に伴う価格転嫁実施により採算が改善したことに加え、電子材料部門の出荷量増加が寄与し、営業利益は24億99百万円（同14.6％増）となりました。」
原材料価格上昇が続く一方、価格転嫁により採算が改善し、営業利益は前年同期比14.6％増となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の無水フッ酸価格については、中国での市況価格の上昇に加え、円安の影響により、前連結会計年度と比較して上昇しました。」
特定地域への原材料依存・価格急騰リスクについて、中国市況価格の上昇と円安による無水フッ酸価格上昇が当年度に実際に発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、主要原材料である無水フッ酸価格が、前年同期に比べ上昇したものの、売上高の増加を受け、営業利益は17億90百万円(同90.8％増)となりました。」
主要原材料である無水フッ酸価格の前年同期比上昇が実際に発生している。一方、売上高の増加により営業利益は増加したと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「原料である無水フッ酸について、これまでも中国以外の地域からの調達に向けた取り組みを行ってまいりましたが、顧客要望も一層高まりつつある中、採算性を見極めつつ調達元の拡充に努めてまいります。」
中国以外の地域からの調達に向けた取り組みと調達元の拡充を継続し、特定地域依存への対応を具体化している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面におきましては、主要原材料である無水フッ酸価格が、前年同期に比べ低下したものの、売上高の減少を受け、営業利益は９億38百万円(同52.1％減)となりました。」
主要原材料である無水フッ酸価格は前年同期比で低下しており、価格急騰による影響は前期より緩和されたと記載されている。一方、売上高減少により営業利益は減少している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、主要原材料である無水フッ酸価格においては、前年同期と概ね同水準で推移したものの、売上高の減少を受け、営業利益は５億18百万円(同54.3％減)となりました。」
無水フッ酸価格は前年同期と概ね同水準で推移しており、原材料価格の変動が利益に影響し得る状況を引き続き記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの原材料等の一部は、特定の地域に在る供給源に依存しており、その供給が逼迫した場合や、供給が中断した場合には、生産活動の遅れや停止につながり、製品供給に支障が出る可能性があります。また原材料価格の急騰は、当社グループの財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
特定地域への原材料依存と価格急騰リスクを継続して記載し、当期には中国市場の需給と円安進行による無水フッ酸価格上昇が営業利益減少として実際に現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、主要原材料の無水フッ酸価格が、中国市場の需給等の影響や円安進行により前年同期に比べ高騰した結果、営業利益は30億68百万円（同12.8％減）となりました。」
中国市場の需給等と円安進行による無水フッ酸価格の高騰が続き、営業利益の前年同期比12.8％減として影響が拡大している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、半導体部門の出荷量が増加したものの、主要原材料の無水フッ酸価格が中国市場の需給等の影響や円安進行により前年同期に比べ高騰した結果、営業利益は22億45百万円（同8.3％減）となりました。」
中国市場の需給等と円安進行による主要原材料価格の高騰が実際に発生し、半導体部門の出荷量増加があったものの営業利益の減少要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「主要原材料の無水フッ酸価格が中国市場の需給等の影響により前年同期に比べ上昇したことにより、営業利益は12億91百万円（同0.0％減）となりました。」
中国市場の需給等を背景とする主要原材料価格の上昇が、営業利益の要因として実際に記載されている。供給中断についての記載はない。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループの原材料等の一部は、特定の地域に在る供給源に依存しており、その供給が逼迫した場合や、供給が中断した場合には、生産活動の遅れや停止につながり、製品供給に支障が出る可能性があります。」
原材料の特定地域・供給源への依存リスクを継続して記載しているが、前回の中国等という具体的地域名から、特定地域という表現に変化している。複数サプライヤー等による軽減策も継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの原材料等の一部は、中国等に在る特定の供給源に依存しており、その供給が逼迫した場合や、供給が中断した場合には、生産活動の遅れや停止につながり、製品供給に支障が出る可能性があります。」
特定供給源への依存、供給逼迫・中断、原材料価格急騰のリスクを新たに体系的に記載し、複数サプライヤーや新規供給源開発、販売価格転嫁を対策としている。