持分法損益の改善
FY2016に初出。40回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 142」
持分法による投資損益は前年同期の628百万円の損失から142百万円の利益へ転じた。持分法適用関連会社の譲渡により対象範囲は縮小しているため、改善には事業整理の影響も含まれている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,078百万円」
持分法による投資損失は前期の427百万円から1,078百万円へ増加した。EV市場の成長鈍化により持分法適用関連会社の収益が悪化したと説明している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業外収支においては、着色材料や磁石材料の製造を営んでいる持分法適用関連会社の収益は好調に推移しているものの、LIB用材料の製造を営んでいる持分法適用関連会社の収益がEV需要の低迷により減少したことにより、持分法による投資損失を計上いたしました。」
持分法による投資損益は前年同期の187百万円の利益から628百万円の損失へ転じた。LIB用材料関連会社の収益減少が要因として示されている。 - FY2025-H1持分法投資利益減少有価証券報告書
「営業外収支においては、EV需要の低迷により持分法適用関連会社の収益が減少いたしました。」
持分法による投資利益は前年同期の568百万円から187百万円へ減少した。EV需要の低迷が持分法損益の改善テーマに対する減少要因として示されている。 - FY2024持分法投資利益減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 673」
持分法による投資利益は前期の1,704百万円から673百万円へ減少したものの、投資利益の計上は継続している。 - FY2024-Q3持分法投資利益減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 789」
持分法による投資利益は前年同期の1,349百万円から789百万円へ減少したものの、投資利益の計上は継続している。 - FY2024-Q2持分法投資利益減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 568」
持分法による投資利益は前年同期の736百万円から568百万円へ減少したものの、投資利益の計上は継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 401」
持分法による投資利益は前年同期の91百万円から401百万円へ増加し、持分法損益の改善が進んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,349」
持分法による投資利益は前年同期の1,069百万円から1,349百万円へ増加し、持分法損益の改善が進んだ。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、原材料・エネルギー価格及び輸送費高騰等の影響により営業利益は前年同期を下回ったものの、営業外収支において、持分法適用関連会社の収益が好調に推移したこと及び円安進行により為替差益319百万円を計上したこと等により、経常利益は前年同期を上回りました。」
持分法による投資利益は前年同期の639百万円から736百万円へ増加し、持分法適用関連会社の収益好調が経常利益の増加に寄与した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業外収支においては、急激な円安進行により為替差益167百万円を計上したものの、持分法適用関連会社の収益が前年同期を下回りました。」
持分法適用関連会社の収益が前年同期を下回り、持分法による投資利益は前年同期の390百万円から91百万円へ減少した。ただし、投資利益は継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業外収支においては、持分法適用関連会社の収益が好調に推移しており、持分法による投資利益1,069百万円を計上したこと等から、」
持分法適用関連会社の収益好調により、前年同期の持分法による投資損失189百万円から、投資利益1,069百万円へ転じた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業外収支においては、持分法適用関連会社の収益が好調に推移しており、持分法による投資利益639百万円を計上したこと等から、経常利益は1,865百万円(前年同四半期は経常損失568百万円)」
持分法適用関連会社の収益好調により、前年同期の投資損失145百万円から投資利益639百万円へ転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業外収支においては、持分法適用関連会社の収益が好調に推移しており、持分法による投資利益390百万円を計上したこと等から、経常利益は1,047百万円(前年同四半期は経常損失193百万円)」
持分法適用関連会社の収益好調により、前年同期の持分法による投資損失35百万円から、持分法による投資利益390百万円へ転じた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失189百万円」
持分法による投資損益は、前年同期の94百万円の利益から当第3四半期連結累計期間は189百万円の損失へ転じ、改善目標に対して悪化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失145」
持分法による投資損益は、前年同期の10百万円の利益から当四半期は145百万円の損失へ転じ、持分法損益の改善目標に対して悪化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「持分法適用関連会社において固定資産の減損を行ったこと等の影響により、持分法による投資損失663百万円を計上したこと等から、経常損失は1,307百万円(前期は経常利益412百万円)となりました。」
持分法損益は前期の投資利益46百万円から投資損失663百万円へ悪化し、経常損失の要因となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益94百万円」
持分法による投資利益を94百万円計上し、前年同期の投資利益102百万円から金額は減少したものの、持分法損益は利益の状態を維持している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「持分法による投資利益10百万円」
持分法による投資損益は前年同期の67百万円の損失から10百万円の利益へ転じ、改善が数値で示されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「持分法による投資損失8百万円」
持分法による投資損失は前年同期の44百万円から8百万円へ減少し、損失額の面で改善した。ただし、投資損失自体は継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「営業外収支については、持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資利益102百万円を計上し、経常利益は581百万円(前年同期比65.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は215百万円(前年同期比81.1%減)となりました。」
持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資損失ではなく102百万円の投資利益を計上した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「営業外収支については、持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資損失が前年同期比74百万円改善したものの、」
持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資損失は前年同期比74百万円改善し、当第2四半期連結累計期間は67百万円となった。ただし、損失自体は継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資損失が前年同期比70百万円改善したものの、」
持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資損失が前年同期比70百万円改善した。ただし、当四半期も投資損失44百万円は発生している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「持分法による投資損失は22百万円」
持分法による投資損失は前年同期の216百万円から22百万円へ減少した。ただし、当第3四半期連結累計期間にも損失は発生している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「持分法による投資損失は142百万円」
持分法による投資損失は前年同四半期の180百万円から142百万円へ減少した。ただし、当第2四半期連結累計期間も投資損失は発生している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「為替差益80百万円、保険解約返戻金83百万円および持分法による投資損失115百万円等があり、」
持分法による投資損失は前年同期の108百万円から115百万円へ増加しており、当四半期は損失額の面で改善が確認できない。 - FY2017前進有価証券報告書
「為替差損107百万円、持分法による投資損失694百万円等があり、経常損失は1,116百万円(前期は経常損失1,440百万円)となりました。」
持分法による投資損失は前期の1,942百万円から694百万円に減少し、損失額の面で前進が示されている。ただし、当期も投資損失は発生している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「為替差損58百万円、持分法による投資損失216百万円等があり、経常損失は478百万円(前年同四半期は経常損失132百万円)となりました。」
持分法による投資損失は前年同期の437百万円から216百万円に減少しており、損失額の面で改善が示されている。ただし、当四半期累計期間も投資損失は発生している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「なお、為替差損326百万円、持分法による投資損失180百万円等があり、経常損失は528百万円(前年同四半期は経常損失460百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は674百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失676百万円)となりました。」
持分法による投資損失は前年同期の671百万円から180百万円に減少しており、損失額の面では改善が示されている。ただし、当四半期も投資損失は発生している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「なお、為替差損248百万円、持分法による投資損失108百万円等があり、経常損失は205百万円(前年同四半期は経常利益85百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は302百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失82百万円)となりました。」
持分法による投資損失は前年同四半期の332百万円から108百万円に減少しており、持分法損益改善の数値面での前進が示されている。ただし、なお投資損失は発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売の拡大、原価の低減、持分法損益の改善、販売管理費の削減等を実施してまいります。」
当期は持分法による投資損失1,942百万円を計上している。