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戸田工業(4100)・施策後退

取締役に対する株式報酬型ストック・オプション

FY2017-Q2に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。

12記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017 – FY2025-H12016: 12017: 220172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 220242025: 020252026: 12026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの808件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026後退有価証券報告書

    「当事業年度の業況を踏まえ、2025年7月におけるストック・オプションの付与を実施しておりません。」

    取締役・執行役員向け株式報酬型ストック・オプションについて、従来の年次付与から、当事業年度は付与を見送った。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「新株予約権の数(個)※ 1,401 (注)1 新株予約権の目的となる株式の数(株)※ 14,010 (注)1 新株予約権の行使期間※ 自  2024年7月12日 至  2054年7月11日」

    2024年6月26日決議に基づき、取締役及び執行役員8名を対象に、新株予約権1,401個、目的株式数14,010株を2024年7月11日付で発行した。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「権利行使 1,980 1,480 1,290」

    第7回・第8回・第9回新株予約権について、合計4,750株の権利行使が行われ、株式報酬型ストック・オプションの運用実績が更新された。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「新株予約権の数(個)※ 981 (注)1 新株予約権の目的となる株式の数(株)※ 9,810 (注)1 新株予約権の行使期間※ 自 2023年7月14日 至 2053年7月13日」

    2023年6月28日決議に基づき、取締役及び執行役員7名を対象に、新株予約権981個、目的株式数9,810株を2023年7月13日付で発行した。
  5. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「決議年月日 2022年6月28日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)及び当社執行役員 7 新株予約権の数(個)※ 849 (注)1 新株予約権の目的となる株式の数(株)※ 8,490 (注)1 新株予約権の行使期間※ 自 2022年7月14日 至 2052年7月13日」

    取締役及び執行役員7名を対象に、新株予約権849個、目的株式数8,490株を2022年7月13日付で発行した。
  6. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「新株予約権の数(個)1,094、新株予約権の目的となる株式の数(株)10,940」

    2021年6月25日決議に基づき、社外取締役を除く取締役7名に対して新株予約権1,094個、目的株式数10,940株を2021年7月12日付で発行した。行使期間は2021年7月13日から2051年7月12日までである。
  7. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「新株予約権の数(個)1,093、新株予約権の目的となる株式の数(株)10,930」

    2020年6月25日決議に基づき、社外取締役を除く取締役5名に対し、新株予約権1,093個、目的株式数10,930株を2020年7月10日付で発行している。行使期間は2020年7月11日から2050年7月10日までである。
  8. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「新株予約権の数(個)711、新株予約権の目的となる株式の数(株)7,110」

    2019年6月25日決議に基づき、社外取締役を除く取締役4名に対し、新株予約権711個、目的株式数7,110株を2019年7月10日付で発行している。行使期間は2019年7月11日から2049年7月10日までである。
  9. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「新株予約権の数(個)527 新株予約権の目的となる株式の数(株)5,270」

    平成30年6月27日決議に基づき、社外取締役を除く取締役5名に対し、新株予約権527個、目的株式数5,270株を発行している。行使期間は平成30年7月13日から平成60年7月12日までである。
  10. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「平成29年6月28日開催の当社取締役会の決議に基づき、平成29年7月13日付で、当社取締役(社外取締役を除く。)に対して株式報酬型ストック・オプションとして発行した新株予約権は次のとおりであります。」

    取締役向けに新株予約権652個、目的となる株式65,200株の株式報酬型ストック・オプションを平成29年7月13日付で発行した。
  11. FY2017引き上げ有価証券報告書

    「平成29年6月28日開催の取締役会決議)(中略)株式の数 150,000を上限とする」

    既存の株式報酬型ストック・オプションに加え、平成29年6月28日決議で社外取締役を除く取締役向けに15万株を上限とする新たな枠を設定している。
  12. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「平成28年6月29日開催の当社取締役会の決議に基づき、平成28年7月14日付で、当社取締役(社外取締役を除く。)に対して株式報酬型ストック・オプションとして発行した新株予約権は次のとおりであります。」

    606個、目的となる株式数60,600株の新株予約権を発行している。行使期間は平成28年7月15日から平成58年7月14日までで、行使時の払込金額は1株当たり1円である。
一緒に動いた変遷

「持分法損益の改善」は、この変遷が動いた12回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

755544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1持分法損益の改善7回
  3. 2販売の拡大5回
  4. 3電池事業の持分法損益・投資損失リスク5回
  5. 4海外売上・外貨建取引による為替変動リスク5回
  6. 5TS2(Toda Step Two)による全社的な収益改善4回
  7. 6新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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