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戸田工業(4100)・方針再掲

安定的・継続的な配当

FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

11記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q3後退FY2020再掲FY2024 – FY20262016: 220162017: 120172018: 220182019: 220192020: 220202021: 020212022: 020222023: 020232024: 120242025: 020252026: 12026
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収益・財務基盤と内部留保を優先した一時無配および将来の復配方針119社が書いているテーマ・逆風35社・追い風66社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに56社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている119社のうち14社を表示しています。上の文は119社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「しかしながら、当事業年度におきましては、業績の状況を踏まえ、配当を見送らせていただく予定です。今後、早期の復配を目指し、業績の回復を図ってまいります。」

    安定配当を基本方針としつつ、当期も無配とし、業績回復後の早期復配を目指す方針を継続している。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「しかしながら、当事業年度におきましては、業績の状況を踏まえ、配当を見送らせていただきました。今後、早期の復配を目指し、業績の回復を図ってまいります。」

    安定配当を基本方針としつつ、当期も無配とし、早期復配を目指す表現を継続している。
  3. FY2020後退有価証券報告書

    「当事業年度におきましては、多額の損失を計上するに至り、中間配当及び期末配当を見送らせていただきました。今後、早期の復配を目指し、業績の回復を図ってまいります。」

    安定配当方針を維持するとしつつ、当期は中間・期末配当を見送り、早期復配を目指す表現に変化した。
  4. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年5月13日取締役会」

    当第3四半期連結累計期間にも、2019年3月31日を基準日とする1株当たり20円、総額115百万円の期末配当を実施している。
  5. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「配当金の総額115百万円、1株当たり配当額20.0円」

    2019年3月期の期末配当として1株当たり20円、総額115百万円を支払い、継続的な配当を実施している。
  6. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年5月13日開催の取締役会において、2019年3月31日の最終の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり期末配当を行うことを決議いたしました。」

    期末配当として1株当たり20円、総額115百万円を決議し、継続的な配当を実施している。
  7. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「平成30年11月9日開催の取締役会において、平成30年9月30日の最終の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当として1株当たり20円、総額115百万円を決議しており、継続的な配当の実施を確認できる。
  8. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年5月11日開催の取締役会において、平成30年3月31日の最終の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり期末配当を行うことを決議いたしました。」

    株式併合後の1株当たり20円の期末配当を実施しており、安定的・継続的な配当方針を再確認している。
  9. FY2017後退有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、内部留保の状況を踏まえ、1株当たり2円としております。」

    安定配当方針は継続しているが、当事業年度の年間配当は1株当たり2円で、前事業年度の4円から減少している。
  10. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「平成28年11月11日開催の取締役会において、平成28年9月30日の最終の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当として1株当たり2円を決議しており、安定的・継続的な配当方針の実行が示されている。
  11. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、配当につきましては、株主に対する安定的な配当を継続することを最も重視しておりますが、経営成績・内部留保の充実・配当性向等も併せて勘案し、総合的に判断して決定することを基本的な方針としております。」

    当事業年度の配当は1株当たり4円としている。
一緒に動いた変遷

「電池事業の持分法損益・投資損失リスク」は、この変遷が動いた11回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1電池事業の持分法損益・投資損失リスク2回
  3. 2海外売上・外貨建取引による為替変動リスク2回
  4. 3固定資産の減損リスクの顕在化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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