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日本酸素ホールディングス(4091)・施策前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

27記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2020-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q3 – FY2025-H12016: 220162017: 320172018: 320182019: 320192020: 320202021: 320212022: 320222023: 220232024: 220242025: 220252026: 12026
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研究開発活動の継続・状況不変210社が書いているテーマ・逆風0社・追い風199社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの214件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度では、欧州の鉄鋼会社ArcelorMittal,S.A.のOlaberria工場(スペイン)で、水素-酸素燃焼バーナ「Innova-JetⓇ Hydrogen」を設置した鉄鋼加熱炉の実証試験に世界で初めて成功いたしました。また、日本軽金属株式会社、日軽エムシーアルミ株式会社と三社共同で、酸素富化燃焼技術を適用したアルミニウム二次合金用溶解プロセスにおける実証試験を実施し、CO2排出量を通常の空気燃焼と比較して最大24.1%削減することを達成いたしました。」

    研究開発費は57億41百万円。水素・酸素燃焼の世界初の実証成功、酸素富化燃焼によるCO2排出量最大24.1%削減、半導体材料・CO2回収・医療等の開発進展を記載している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、29億29百万円であります。また、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間期の研究開発費を29億29百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、イタリアのプラントエンジニアリング企業Polaris S.r.l.への戦略的投資を実施しました。本パートナーシップにより、ガス分離及びカーボンニュートラル関連プロジェクトにおける技術開発力の強化が図られています。」

    研究開発費は49億46百万円となり、カーボンニュートラル、CO2回収、水素・アンモニア燃焼、半導体、AMなどの技術開発に加え、Polarisへの戦略的投資を実施した。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、23億67百万円であります。また、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間期の研究開発費を23億67百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、31億46百万円であります。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を31億46百万円とし、NEDOの水素製造技術開発や重水素化アンモニアの量産化・重水リサイクルに関する活動を継続している。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託事業「競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業」の「大規模外部加熱式アンモニア分解水素製造技術の研究開発」へ採択され、大陽日酸株式会社は、担当する水素精製装置の開発を進めています。」

    第2四半期の研究開発費は20億45百万円。NEDO委託事業への採択、水素精製装置の開発、重水素化アンモニアの量産化など、研究開発活動の具体的な進展が記載された。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、28億37百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を28億37百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億24百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費を18億24百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億61百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発費を8億61百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億68百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を27億68百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億59百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当四半期累計の研究開発費は18億59百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億81百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発費を8億81百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「2020年10月に関連技術開発の中核拠点として、AMアドバンスドルームを山梨研究所内に開設しました。」

    AM関連技術開発の中核拠点を開設した。年間研究開発費は3,315百万円で、AM、環境、エレクトロニクス、医療等の具体的な開発成果も記載している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17億18百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費17億18百万円と、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを記載している。
  15. FY2020前進有価証券報告書

    「近年の当社の開発体制として、2019年10月に新たにデジタルソリューションセンターを設立し、自社生産工場の操業最適化などAI・IoTを用いてデジタル革新に取り組むとともに、顧客の要求に対応しています。また、オープンイノベーションとして、海外を含めたベンチャー企業との事業提携を通じて最新の技術を取り込み、当社保有技術との相乗効果を発揮して開発商材の上市を加速します。」

    研究開発費3,389百万円、保有特許798件に加え、デジタルソリューションセンター、AI・IoT、海外ベンチャーとのオープンイノベーションを具体化している。
  16. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25億93百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を25億93百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  17. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億28百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費を18億28百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  18. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、9億13百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費9億13百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25億7百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を25億7百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  20. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15億78百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費を15億78百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  21. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7億66百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費766百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  22. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21億29百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を21億29百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  23. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,380百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,380百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  24. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、661百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費661百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19億13百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を19億13百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  26. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,273百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    上半期の研究開発費を1,273百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  27. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、634百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発費を634百万円とし、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
一緒に動いた変遷

「普通株式への配当」は、この変遷が動いた27回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1普通株式への配当5回
  3. 2親会社所有者帰属持分比率の上昇5回
  4. 3欧州事業買収に伴う借入・ハイブリッド社債による資金調達5回
  5. 4米国でのナショナルサプライヤー地位とメーカーポジションの強化3回
  6. 5アジア・オセアニアでの買収効果と事業拡大3回
  7. 6Praxair欧州事業の取得によるグローバル化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本酸素ホールディングスの次の決算発表は2026-11-04の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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