コア技術を活用した高付加価値・新製品開発
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本カーバイド工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「＜30年度非財務目標＞● 戦略市場分野 新製品売上高比率：20％」
新製品開発の目標を、従来の2025年度目標から新中期経営計画の2030年度非財務目標として再整理し、戦略市場分野の新製品売上高比率20％を掲げた。 - FY2025後退有価証券報告書
「戦略市場分野での新製品売上高比率は、2024年度は28％となる45億円、2025年度は当初目標35％に対し31％となる51億円を計画しています。」
新製品比率の2025年度計画が、当初目標35％から31％へ、売上高も従前の90億円目標から51億円計画へ引き下げられた。 - FY2024新製品比率の実績・計画更新有価証券報告書
「戦略市場分野での売上高に占める新製品の比率は、2023年度は30％、37億円の売上高となりました。2024年度には31％、52億円の売上高を計画しており、2025年度には35％以上、90億円の売上高を目指します。」
戦略市場分野の新製品について、2023年度実績、2024年度計画、2025年度目標を更新した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,610百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額1,610百万円を計上している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,086百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費総額1,086百万円を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「戦略市場分野での売上高に占める新製品の比率は、2021年度は25％、31億円の売上高、2022年度は38％、45億円の売上高となりました。2023年度には34％、46億円の売上高を計画しており、2025年度には35％以上、90億円の売上高を目指します。」
新製品開発について、戦略市場分野の新製品比率と売上高を実績・計画・2025年度目標で示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,500百万円であります。なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2022年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を製品別チーム編成から開発ステップ別チーム編成に変更しております。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額1,500百万円を計上している。2022年4月1日付の研究開発センター組織変更も再掲されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,048百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額1,048百万円を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は505百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費総額505百万円を計上している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてエレクトロニクス関連、モビリティ関連、セーフティ関連の製品開発に積極的な活動を行っております。」
コア技術の融合と早期事業化という従来方針を維持しつつ、開発対象をエレクトロニクス、モビリティ、セーフティ関連として再整理した。研究開発費総額は2,104百万円。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,615百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額1,615百万円を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,053百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額1,053百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は515百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額515百万円を計上している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、自動車関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。」
コア技術の融合、研究開発テーマの厳選、早期事業化、IT・自動車・環境対応関連製品の開発という方針を継続している。研究開発費総額は2,019百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,521百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額1,521百万円を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は995百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額995百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「(3）研究開発活動 当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は476百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額476百万円を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、自動車関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。\n研究開発費の総額は\n2,024\n百万円であります。」
コア技術を融合し、研究開発テーマを厳選して早期事業化を目指す方針を継続している。研究開発費は総額2,024百万円で、IT、自動車、環境対応関連の開発を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、自動車関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。」
コア技術の融合、研究テーマの厳選、早期事業化の方針を継続し、対象製品として自動車関連を明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。」
コア技術の融合、研究テーマの厳選、早期事業化という研究開発方針を継続している。研究開発費は総額1,835百万円である。 - FY2017再掲有価証券報告書
「研究開発の効率を引き上げ、速やかな上市に着実に結びつける」
研究開発の効率化と早期上市を中期計画の重点施策として再掲し、フィルム・シート、樹脂重合、セラミックス焼成技術を用いた製品開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。」
コア技術の融合、研究テーマの厳選、早期事業化を研究開発の基本的な進め方としている。