原材料価格変動の転嫁遅れ
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
日本カーバイド工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。42社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「アルミ地金価格高騰による原材料価格上昇により損益へマイナスに影響も、高強度高機能手すりの売上が増加し、当セグメントの売上高は前連結会計年度比105百万円（1.5％）増の7,109百万円、セグメント利益は前連結会計年度比15百万円（20.0％）増の90百万円となりました。」
原材料価格上昇の影響が建材関連の損益に実際に現れた一方、販売増によりセグメントは増収増益となった。電子・機能製品では製品価格改定が損益にプラス、エンジニアリングでは資材価格高騰が収益性低下要因となり、事業別に影響が分化している。 - FY2026-H1原材料価格影響の事業別分化有価証券報告書
「機能樹脂は、原材料価格の下落により損益へプラスに影響したことに加え、中国での拡販により医療向け原料の出荷が増加したものの、中国市場での競争激化により、光学関連分野向け粘・接着剤の出荷が減少し、前年同期比減収減益となりました。」
原材料価格の下落が機能樹脂の損益にプラスに作用した一方、建材関連ではアルミ地金価格高騰による原材料価格上昇がマイナスに作用し、影響が事業ごとに分かれている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「建材関連は、アルミ地金価格高騰による原材料価格の上昇により収益性が悪化しました。」
アルミ地金価格高騰による原材料価格上昇が建材関連の収益性悪化として実際に発生し、セグメント利益は前年度比72.5％減となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「フィルムは、国内向け屋外看板用製品の出荷が増加したものの、原材料価格上昇分の製品価格への転嫁が遅れたことにより損益へマイナスに影響し、前年同期比増収減益となりました。」
原材料価格上昇分の製品価格への転嫁遅れが、フィルム事業の損益へのマイナス影響として実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループでは、国内外を含め新たな調達先からの購入、グループ内での購買情報を共有化することで、原材料価格の変動に対応するよう努めております。」
原材料価格変動への対応として、新たな調達先からの購入に加え、グループ内の購買情報共有を明示した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「機能樹脂は、液晶パネル関連市況の回復力は弱いものの、流通在庫の消化が進み、光学関連分野向け粘・接着剤の出荷が増加したほか、原材料価格の変動に応じた価格改定により、損益へプラスに影響し、前年同四半期比増収増益となりました。」
原材料価格の変動に応じた価格改定が機能樹脂の損益にプラスに影響し、原材料価格変動リスクへの対応が増収増益の要因として記載された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「住宅着工戸数の減少によりアルミ建材の売上が減少し、当セグメントの売上高は前年同四半期比384百万円（9.9％）減の3,499百万円となりましたが、セグメント利益は原材料価格の変動に応じた価格改定と、固定費の抑制などにより前年同四半期比106百万円（260.3％）増の147百万円となりました。」
原材料価格の変動に対する価格改定が固定費抑制とともに利益改善要因として記載され、減収下でも建材関連の利益が増加した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「機能樹脂は、液晶パネルや電子部品の市況回復の遅れにより、光学関連分野向けの粘・接着剤の出荷が減少し、前年同四半期比減収となりましたが、原燃料価格の上昇に応じた価格改定を進め、前年同四半期比増益となりました。」
原燃料価格上昇に対して価格改定を進めた結果、機能樹脂は減収ながら増益となった。原材料価格変動リスクへの対応が、個別事業の利益確保に結び付いた事例として記載されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「セグメント利益はアルミ地金価格高騰の影響もあり、258百万円と前連結会計年度比20百万円（7.4％）の減益となりました。」
アルミ地金価格の高騰が建材関連の減益要因として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「住宅着工件数の減少により戸建て住宅用アルミ建材の売上は低調となるものの、ビル用アルミ建材の売上が堅調であり、当セグメントの売上高は5,786百万円と前年同四半期比165百万円（2.9％増）の増収となりました。セグメント利益はアルミ地金価格高騰の影響もあり、207百万円と前年同四半期比36百万円（14.9％減）の減益となりました。」
アルミ地金価格の高騰が建材関連の減益要因として実際の業績に現れ、セグメント利益は前年同期比14.9％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は原材料価格の高騰などにより1,069百万円と前年同四半期比680百万円（38.9％減）の減益」
原材料価格の高騰が連結営業利益の減益要因として実際の業績に現れ、営業利益は前年同四半期比38.9％減となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰の影響などにより742百万円と前年同四半期比143百万円（16.2％減）の減益となりました。」
原材料価格の高騰が連結営業利益の減益要因として実際の業績に現れ、営業利益は前年同四半期比16.2％減となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「機能樹脂は、光学関連分野向け粘・接着剤の出荷が堅調に推移したものの、原材料価格の上昇などにより、前連結会計年度比増収減益となりました。……再帰反射シートは、欧州でのナンバープレート向け出荷が好調に推移しましたが、原材料価格の上昇などにより前連結会計年度比増収減益となりました。」
原材料価格の上昇が機能樹脂及び再帰反射シートの減益要因として通期業績に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「機能樹脂は、光学関連分野向け粘・接着剤の出荷が堅調に推移したものの、原材料価格の上昇などにより、前年同四半期比増収減益となりました。」
原材料価格の上昇が機能樹脂の減益要因として引き続き実際の業績に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「機能樹脂は、光学関連分野向け粘・接着剤が堅調に推移したものの、原材料価格の上昇などにより、前年同四半期比増収減益となりました。」
原材料価格の上昇が機能樹脂の減益要因として実際の業績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「機能樹脂は、光学関連分野向け粘・接着剤が好調に推移したものの、原材料価格の上昇などにより、前年同四半期比増収減益となりました。」
原材料価格の上昇が機能樹脂の減益要因として実際の業績に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、国内外を含め新たな調達先の調査、新素材・技術の研究をすることで、原材料価格の変動に対応するよう努めております。」
原材料価格変動リスクへの対応として、新たな調達先の調査と新素材・技術の研究を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、国内外を含め新たな調達先の調査、新素材・技術の研究をすることで、原材料価格の変動に対応するよう努めております。」
原材料価格変動リスクに対し、新たな調達先の調査と新素材・技術の研究という対応手段を明示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「原油価格の高騰などによる原材料費や輸送費等のコスト上昇、住宅着工戸数の減少などの影響を受けました。」
原油価格高騰などによる原材料費・輸送費の上昇が事業環境およびセグメント利益の減少要因として実際に記載された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は原材料価格の上昇による影響などにより、1,473百万円と前年同四半期比88百万円（5.6％減）の減益となりました。 以上により、当セグメントの売上高は12,316百万円と前年同四半期比629百万円（5.4％増）の増収となったものの、セグメント利益は原材料費や輸送費などのコスト上昇により、932百万円と前年同四半期比149百万円（13.8％減）の減益となりました。」
電子・機能製品では原材料価格の上昇、フィルム・シート製品では原材料費や輸送費などのコスト上昇が、セグメント利益の減益要因として実際に記載された。数値上も両セグメントで前年同期比の利益減少が示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方、わが国では、米中間の通商問題長期化や原油価格上昇の懸念はあるものの、企業収益や輸出環境は引き続き堅調に推移しており、緩やかな景気回復が続きました。」
原油価格上昇への懸念が経済環境の説明として記載されているが、当四半期に原材料価格上昇が業績へ影響したとの記載はない。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「以上により、当セグメントの売上高は2,385百万円と前年同四半期比209百万円（8.1％減）の減収、セグメント利益は原材料価格の上昇による影響などにより、73百万円と前年同四半期比124百万円（62.9％減）の減益となりました。」
建材関連で原材料価格の上昇が利益減少の要因として実際に記載され、セグメント利益は前年同四半期比62.9％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原材料価格の変動をタイムリーに製品価格に転嫁できず、これらがコスト削減額を上回った場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原材料価格変動と製品価格への転嫁遅れを引き続き業績リスクとして開示している。価格上昇は原価増加要因となったが、転嫁遅れの発生自体は記載していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料価格の変動をタイムリーに製品価格に転嫁できず、これらがコスト削減額を上回った場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原材料価格変動と製品価格への転嫁遅れを引き続き業績リスクとして開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料価格の変動をタイムリーに製品価格に転嫁できず、これらがコスト削減額を上回った場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
ナフサ価格や金属価格の変動と、製品価格への転嫁遅れを主要リスクとしている。