新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2020に初出。11回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
ティアンドエスグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに33社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「本書提出日の前月末時点において、これらの新株予約権による潜在株数が1,171,900株であり、発行済株式総数の15.4％に相当しております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
前回開示の潜在株数43,200株・発行済株式総数の0.6％から、横浜キャピタル関連ファンドへの新株予約権発行により1,171,900株・15.4％へ増加し、潜在的な希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2023対処有価証券報告書
「本書提出日の前月末時点において、これらの新株予約権による潜在株数が43,200株であり、発行済株式総数の0.6％に相当しております。」
新株予約権による潜在株数が43,200株、発行済株式総数の0.6％となり、前期の74,400株・1.0％から残存希薄化割合が低下した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において、新株予約権の行使に伴う自己株式の処分により4,800株減少し、その結果、当第３四半期会計期間末の自己株式数は54,800株となっております。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が当四半期にも発生し、自己株式が4,800株減少した。新株予約権に関連する株式の変動が継続して実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「（注） 当第１四半期会計期間において、新株予約権の行使に伴う自己株式の処分により26,400株減少し、その結果、当第１四半期会計期間末の自己株式数は59,600株となっております。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が当四半期にも発生し、自己株式が26,400株減少した。新株予約権に関連する株式価値の希薄化要因が継続して実際に発生している。 - FY2022対処有価証券報告書
「本書提出日の前月末時点において、これらの新株予約権による潜在株数が74,400株であり、発行済株式総数の1.0％に相当しております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。 当事業年度において、ストック・オプションの行使により自己株式44,400株が減少しております。」
新株予約権の潜在株数は74,400株、発行済株式総数の1.0％となり、従来の8.1％から残存潜在株式の割合が低下した。一方、44,400株の行使が実際に発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、当第３四半期会計期間において、新株予約権の行使に伴う自己株式の処分により30,800株減少いたしました。これらの結果、当第３四半期会計期間末の自己株式数は86,000株となっております。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が当四半期にも発生し、30,800株が減少したと記載している。新株予約権に関連する株式価値の希薄化要因が継続して実際に発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において、新株予約権の行使に伴う自己株式の処分により13,600株減少し、その結果、当第２四半期会計期間末の自己株式数は75,100株となっております。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が当四半期にも発生し、自己株式が13,600株減少した。新株予約権に関連する株式の変動が継続して実際に発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年６月１日～2021年８月31日 （注） 17,600 3,816,600 722 340,783 722 266,662 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第３四半期会計期間に新株予約権の行使により17,600株が発行され、発行済株式総数が3,816,600株となった。新株予約権による株式発行が継続して実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年３月１日～2021年５月31日 （注）１ 85,800 3,799,000 2,844 340,060 2,844 265,940 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。 （注）２．2021年６月１日から2021年６月30日までの間に、新株予約権の行使により発行済株式総数が11,000株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ484千円増加しております。」
当四半期に新株予約権の行使により85,800株が発行され、さらに2021年６月にも11,000株が発行された。新株予約権による潜在株式の発行が継続して実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年12月１日～2021年２月28日（注）２ 127,600 3,713,200 2,615 337,215 2,615 263,095 （注）２．新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期累計期間に新株予約権の行使により127,600株が発行され、発行済株式総数が増加した。従来は潜在株式による希薄化可能性だったものが、実際の株式発行として発生している。 - FY2020初出有価証券報告書
「本書提出日の前月末時点において、これらの新株予約権による潜在株数が290,400株であり、発行済株式総数の8.1％に相当しております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
新株予約権による潜在株式数と発行済株式総数に対する割合を示し、行使時の株式価値・議決権割合の希薄化可能性を記載している。