スピントロニクス技術を用いたAIプロセッサ独自技術と新収益柱の構築
FY2020に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「これまでの研究成果をもとに、精度・処理時間・消費電力を考慮したAIアルゴリズムの研究開発を進めております。製品開発案件への適用も視野に入れた「ロバスト性の高い画像認識技術の研究」をテーマにモデル精度の向上とAIアクセラレータ搭載、パフォーマンス検証を計画しております。」
従来の共同研究の継続に加え、精度・処理時間・消費電力を考慮したロバストな画像認識技術、AIアクセラレータ搭載、パフォーマンス検証など、製品適用を意識した研究テーマと手段を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「国立大学法人 東北大学 2025年１月６日 2025年１月１日から 2025年12月31日まで ロバスト性の高い画像認識アルゴリズムの研究開発による物体認識モデルの実用化」
東北大学との共同研究について、2025年1月1日から同年12月31日まで、ロバスト性の高い画像認識アルゴリズムの研究開発による物体認識モデルの実用化を契約内容として開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度の研究開発費の総額は27,662千円であります。このうち、当社は国立大学法人東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センター（以降、CIES）及び東北大学工学研究科と共同研究を進めており、以下の３つのテーマの研究開発を行っております。」
東北大学との共同研究を継続し、研究開発費27,662千円を計上した。次世代メモリのエラー訂正技術、AIプロセッサ用アプリケーションソフトウエア、物体認識向けAIプロセッサの高効率・高性能アルゴリズムという3テーマを明示している。また、共同研究契約は次世代メモリ関連が2024年3月31日まで、物体認識向けAIプロセッサ関連が2024年9月30日までとなっている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「国立大学法人 東北大学 2019年７月１日から 2024年３月31日まで 次世代メモリの制御ソフトウエアに関する共同研究 国立大学法人 東北大学 2019年８月１日から 2024年３月31日まで 次世代メモリの応用ソフトウエアに関する共同研究」
東北大学との次世代メモリの制御ソフトウエアおよび応用ソフトウエアに関する共同研究契約の期間を2024年３月31日までとして開示している。前回の2023年３月31日までの契約期間から延長された内容である。 - FY2022前進有価証券報告書
「国立大学法人 東北大学 2019年６月27日 2022年４月１日変更 2019年７月１日から 2023年３月31日まで 次世代メモリの制御ソフトウエアに関する共同研究 国立大学法人 東北大学 2019年８月１日 2022年４月１日変更 2019年８月１日から 2023年３月31日まで 次世代メモリの応用ソフトウエアに関する共同研究」
東北大学との次世代メモリ制御ソフトウエアおよび応用ソフトウエアの共同研究契約を2022年4月1日付で変更し、契約期間を2023年3月31日まで延長している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「国立大学法人 東北大学 2021年８月18日 2021年10月１日から 2022年９月30日まで 物体認識向けAIプロセッサにおける高効率高性能アルゴリズムの研究」
東北大学と、2021年10月1日から2022年9月30日までを契約期間とする、物体認識向けAIプロセッサの高効率・高性能アルゴリズムに関する研究契約を締結した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「国立大学法人 東北大学 2019年６月27日 2021年４月１日変更 2019年７月１日から 2022年３月31日まで 次世代メモリの制御ソフトウエアに関する共同研究 国立大学法人 東北大学 2019年８月１日 2021年４月１日変更 2019年８月１日から 2022年３月31日まで 次世代メモリの応用ソフトウエアに関する共同研究」
東北大学との次世代メモリの制御ソフトウエアおよび応用ソフトウエアに関する共同研究契約について、2021年４月１日変更の契約として2022年３月31日までの期間を開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「東北大学との共同研究を通じ独自技術の獲得を目指し、研究成果による新しい収益の柱の構築を進めます。また、開発早期化のための他社とのアライアンス推進や労働集約型のビジネスモデルから付加価値型モデルへの転換を推進します。」
東北大学との共同研究、他社とのアライアンス、労働集約型から付加価値型への転換を通じて、スピントロニクス技術を用いたAIプロセッサの独自技術と新たな収益の柱を目指している。