中国の成長鈍化による輸出減少
FY2016に初出。25回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-12。
大阪ソーダがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-12顕在化業績予想の修正
「アリルエーテル類では、中国市況について改善の動きが見られたものの、なお前年水準まで回復していないこともあり、売上高は減少しました。」
中国市況の未回復がアリルエーテル類の売上高減少として現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「合成樹脂では、ダップ樹脂は中国及び国内のUVインキ需要低迷により売上高は減少しましたが、ダップモノマーは米国において競合品からの置き換えを進めたことにより売上高は増加しました。アリルエーテル類では、欧州における需要減少や中国市況の軟化により、売上高は減少しました。」
中国のUVインキ需要低迷・市況軟化がダップ樹脂およびアリルエーテル類の売上高減少として実際に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「ダップ樹脂は、UVインキ用途向けでは中国で新規需要を獲得し販売数量は増加しましたが、絶縁ワニス用途向けの需要低迷等により、売上高は減少しました。アリルエーテル類では、欧米および中国で塗料用途を中心としたシランカップリング剤向けの需要低下に加え、市況の軟化により、売上高は減少しました。」
中国ではダップ樹脂の新規需要獲得がある一方、用途別の需要低迷・需要低下が売上高減少として実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「ダップ樹脂は、欧州および東アジアでの需要低迷に加え、米国で在庫調整が長期化している影響もあり、売上高は減少しました。アリルエーテル類では、欧米および中国で塗料用途を中心にシランカップリング剤向けの需要が低下したため、売上高は減少しました。」
中国を含む東アジアの需要低迷および中国向け用途需要の低下が、ダップ樹脂・アリルエーテル類の売上高減少として実際に現れている。 - FY2023対処有価証券報告書
「ダップ樹脂は、中国での絶縁ワニス用途を中心に販売は増加しましたが、期後半に入り物流混乱が収束した米国で在庫調整の影響を受けたことにより、売上高は減少しました。」
中国向け販売は増加しており、中国需要鈍化による輸出減少リスクが当該製品では緩和された一方、米国では在庫調整による売上高減少を記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「ダップ樹脂では、欧州および中国での絶縁ワニス用途を中心に販売が増加したため、売上高は増加しました。」
中国での感染拡大による経済活動停滞が記載される一方、中国向けを含むダップ樹脂の販売は増加しており、中国需要鈍化による輸出減少の影響は当該製品では緩和されたと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「ダップ樹脂は、欧州および中国での絶縁ワニス用途を中心に販売が増加したため、売上高は増加しました。」
中国でのゼロコロナ政策による経済活動停滞が記載される一方、ダップ樹脂では中国向け販売を含む販売増加が記載されている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「ダップ樹脂は、国内の電子材料用途で需要が増加し、海外では中国をはじめとしたアジアや米国向けの輸出が堅調に推移したため、売上高は増加しました。」
中国を含むアジア・米国向け輸出が堅調に推移し売上高が増加しており、中国需要鈍化による輸出減少の影響が当該製品では緩和されたと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「アクリルゴムは国内外で新規採用が進み、特に中国、東南アジア向けを中心に売上高は増加しました。」
中国・東南アジア向けを中心にアクリルゴムの新規採用と売上高増加が進み、中国需要鈍化による輸出減少の影響は当該製品では緩和されたと記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「合成ゴム関連では、エピクロルヒドリンゴムは、世界的な自動車生産台数の回復により、売上高は増加しました。」
中国を含む世界の自動車生産回復により、エピクロルヒドリンゴムの売上高が増加したと記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、世界の自動車生産台数は一時的に対前年で半減し、その後中国を中心に回復基調となったが、こうした影響を受け、エピクロルヒドリンゴムは、需要が低迷した。」
中国を中心に自動車生産が回復基調となったと記載しており、中国の成長鈍化による輸出減少リスクは一部緩和された。一方、エピクロルヒドリンゴムの需要低迷は継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、カラーレジスト等液晶関連は、中国での液晶パネル向け販売数量が減少したため、売上高は減少した。」
中国の液晶パネル向け販売数量減少が、液晶関連の売上高減少として当第３四半期累計期間の実績に現れたと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「合成ゴム関連については、エピクロルヒドリンゴムは中国およびインドの自動車生産台数減少の影響を受けたが、アクリルゴムは国内外で新規顧客開拓および新規用途開発に注力し市場での採用がより一層拡大した。」
中国の自動車生産台数減少がエピクロルヒドリンゴムへの影響として実際に記載された。また、中国での液晶パネル向け販売数量減少も記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「合成ゴム関連については、エピクロルヒドリンゴムは中国の自動車生産台数減少の影響を受けたが、アクリルゴムは新規顧客での採用が進んだことに加え、新規用途開発に注力し市場での採用がより一層拡大した。」
中国の自動車生産台数減少がエピクロルヒドリンゴムへの影響として実際に記載された。一方、アクリルゴムでは新規顧客採用と用途拡大が進んだ。 - FY2019対処有価証券報告書
「医薬品精製材料は、欧州並びに中国向けのバイオ医薬品精製用途向けが好調に推移した」
中国向けバイオ医薬品精製材料の販売が好調に推移しており、中国景気鈍化による輸出減少は当年度の当該事業の記載には現れていない。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「ダップ樹脂は、ＵＶインキ用途の国内および中国向け販売が堅調に推移したため、売上高は増加した。」
中国向け販売が堅調に推移し売上高が増加しており、中国の成長鈍化による輸出減少は当該期間の業績記載には現れていない。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ダップ樹脂は、中国での在庫調整の影響があり、輸出が鈍化したが、国内のＵＶインキ用途向けは堅調に推移した。」
中国での在庫調整が輸出の鈍化として実際の販売状況に現れていると記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「医薬品精製材料は、欧米の一部顧客での在庫調整の影響がありましたが、中国・インド市場でのバイオ医薬品向けの販売が伸長し、国内でも分析用途および原薬精製用途向けが堅調に推移した。」
中国・インド市場での販売伸長を記載しており、中国成長鈍化による輸出減少は当年度の業績記載には現れていない。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「エピクロルヒドリンゴム関連は、国内需要の回復、およびアジアの自動車用途向け採用が拡大し、売上高が増加した。」
エピクロルヒドリンゴム関連では、アジアの自動車用途向け採用が拡大し売上高が増加しており、中国成長鈍化による輸出減少は当該業績記載には現れていない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「エピクロルヒドリンゴムは、国内の需要回復が進む一方、海外では欧州、中国の自動車用途向け出荷が堅調に推移し、売上高が増加した。」
中国向け自動車用途の出荷が堅調に推移し、従前の中国成長鈍化による輸出減少は当該期間の記載では現れていない。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「医薬品精製材料は、中国でのバイオ医薬品精製用途向け販売が伸長するとともに、国内の分析用途および原薬精製用途向けが堅調に推移した。」
中国向けバイオ医薬品精製用途の販売が伸長しており、従前の中国成長鈍化による輸出減少は当該記載では現れていない。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「エピクロルヒドリンゴム関連は、中国、韓国向け輸出が堅調に推移したため、販売数量は増加したが、為替等の影響により販売単価が下落し、売上高が減少した。」
中国向けを含む輸出は堅調で販売数量が増加しており、中国の成長鈍化による輸出減少は引き続き記載されていない。一方、為替等で販売単価と売上高は減少した。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「エピクロルヒドリンゴム関連は、中国をはじめとするアジア向け輸出が堅調に推移したため、販売数量は増加したが、為替等の影響により販売単価が下落し、売上高が減少した。」
中国をはじめとするアジア向け輸出は堅調で販売数量が増加し、中国成長鈍化による輸出減少は引き続き現れていない。一方、為替等により販売単価と売上高は下落した。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「エピクロルヒドリンゴム関連は、中国向け輸出が堅調に推移したため販売数量が増加したが、円高の影響により、売上高が減少した。」
前期に記載された中国成長鈍化による輸出減少とは異なり、当四半期は中国向け輸出が堅調で販売数量が増加したと記載している。一方、円高が売上高を押し下げている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「エピクロルヒドリンゴム関連は、中国の成長鈍化の影響により中国向け輸出が減少した。」
中国の成長鈍化が中国向け輸出の減少として当期に実際に現れたと記載している。