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東亞合成(4045)・施策再掲

研究開発による新規製品開発

FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

33記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2022-Q3前進FY2024 – 2026-07-012016: 220162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変190社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は34億6千3百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2026年中間期の研究開発費34億6,300万円を開示して研究開発を継続している。
  2. 2026-07-01前進ガバナンス

    「生産技術革新センターは、「新製品の円滑なスケールアップと早期上市」、「電解3工場の統合を先行事例とした競争力と安定操業を両立する次世代操業モデルの実現」を目的に発足しました。」

    研究開発成果の量産化と生産技術の高度化に向け、生産技術革新センターの設置という具体的な体制整備が示されている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の当社グループ全体の研究開発費は6,708百万円です。」

    研究開発費が前年度の5,823百万円から6,708百万円へ増加した。生成AI、MI、計算化学、産学連携およびスタートアップとの協創を含む研究開発強化を継続している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の当社グループ全体の研究開発費は5,823百万円です。」

    研究開発費が前年度の5,039百万円から5,823百万円へ増加した。また、アクリルモノマープラントの最適運転システムは一部プラントで実証完了後、運用開始に至っている。
  5. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は27億2千4百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    2024年中間期の研究開発費27億2,400万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとして継続している。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の当社グループ全体の研究開発費は5,039百万円です。」

    研究開発費が前年度の4,748百万円から5,039百万円へ増加した。また、アクリルモノマープラントの最適運転システムについて一部プラントで実証完了後、他プラントへの展開に着手している。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は37億5百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2023年1月から9月までの研究開発費総額37億500万円を開示している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は25億4千万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費25億4,000万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、研究開発を継続している。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は11億5千1百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費11億5,100万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、研究開発を継続している。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の当社グループ全体の研究開発費は4,748百万円です。」

    研究開発費は前年度の4,391百万円から4,748百万円へ増加した。新事業創出、オープンイノベーション、スタートアップ企業との協働、産学連携およびMIを含む研究開発機能強化を具体的に展開している。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は35億6百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2022年1月から9月までの研究開発費総額35億600万円を記載している。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は23億1千4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費23億1,400万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は10億7千9百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2022年1月から3月までの研究開発費総額10億7,900万円を記載している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は32億1千3百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2021年1月から9月までの研究開発費総額32億1,300万円を記載している。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は20億2千6百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2021年1月から6月までの研究開発費総額20億2,600万円を記載している。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は9億4千9百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2021年1月から3月までの研究開発費総額9億4,900万円を記載している。
  17. FY2020前進有価証券報告書

    「当社グループ全体の研究開発費は4,037百万円です。」

    研究開発費が前年度の3,731百万円から4,037百万円へ増加し、新事業創出、オープンイノベーション、産学連携およびマテリアルズインフォマティクスを含む研究開発機能強化を具体化している。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は29億7千9百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2020年1月から9月までの研究開発費総額29億7,900万円を記載している。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は19億7千4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2020年1月から6月までの研究開発費総額19億7,400万円を記載している。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は9億7千2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を9億7,200万円と記載している。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は27億5千6百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2019年1月から9月までの研究開発費総額27億5,600万円を記載している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は18億8百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を18億800万円と記載している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は8億8千1百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を8億8,100万円と記載している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は27億4千万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を27億4,000万円と記載している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は18億2千1百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費18億2,100万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は9億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を9億円と記載している。
  27. FY2017再掲有価証券報告書

    「中長期的な観点に立った大型で次世代のコアとなる新規研究開発テーマの創出、既存開発テーマの集中的取り組みによる早期実績化、一人ひとりの自律的成長による研究開発力の強化を基本方針とし、引き続き「重点テーマの開発促進」「R&D部門の全体最適化」「コラボレーションやオープンイノベーション機会の創出活動」に重点を置き、効率的な研究開発を進めました。」

    次世代コアテーマの創出、重点テーマ、R&D部門の全体最適化、オープンイノベーションを重視する研究開発方針を継続し、年間研究開発費は37億9,500万円となった。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は28億2千2百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費28億2,200万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は18億8千5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費18億8,500万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  30. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は9億2千1百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費921百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  31. FY2016再掲有価証券報告書

    「中長期的な観点に立った研究開発テーマの探索と基礎・応用研究推進、既存開発テーマの集中的取り組みによる早期効果発現、一人ひとりの自律的成長による研究開発力の強化を基本方針とし、人財の柔軟かつ効果的活用により、研究開発テーマの改廃や採用の迅速化を進めるとともに、全体最適を目指した各テーマの進捗管理および事業部との連携強化を図り、新製品上市までのスピードアップと効率的な開発を推進して参りました。」

    研究開発の基本方針、テーマ管理、事業部連携、新製品上市のスピードアップを年度報告で具体的に記載し、研究開発費は36億9,000万円としている。
  32. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は26億9千万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費総額を26億9,000万円と記載している。
  33. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は17億9千3百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当四半期連結累計期間の研究開発費総額を17億9,300万円と記載している。
一緒に動いた変遷

「自己株式1,039,900株の取得」は、この変遷が動いた33回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自己株式1,039,900株の取得5回
  3. 2政策保有株式の保有状況の継続的な見直し5回
  4. 3脱炭素社会・環境負荷低減への対応強化4回
  5. 4遊休資産の売却4回
  6. 5設備投資53億5,900万円の実施4回
  7. 6ガス拡散電極法電解技術の実機実証3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東亞合成の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-01のガバナンスで、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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