投資有価証券の市場価格変動リスク
FY2017に初出。21回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
セントラル硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。135社中53社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに38社。
- FY2026株価上昇による投資有価証券増加有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産は前連結会計年度末に比べ、株価の上昇などで投資有価証券が929百万円増加した一方、」
株価上昇により投資有価証券が929百万円増加し、市場価格変動の影響が資産に表れている。 - FY2026-H1株価上昇による投資有価証券増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は前連結会計年度末に比べ、株価の上昇などで投資有価証券が1,115百万円増加した一方、受取手形、売掛金及び契約資産が6,900百万円減少したことなどにより、5,118百万円減少し199,715百万円となりました。」
投資有価証券の市場価格変動について、株価上昇による1,115百万円の増加が実績に表れている。 - FY2024-Q1株価上昇による投資有価証券増加有価証券報告書
「棚卸資産が2,535百万円、株価の上昇などで投資有価証券が1,157百万円それぞれ増加する一方」
前期までの株価下落局面から変化し、株価上昇などにより投資有価証券が1,157百万円増加した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金が39,511百万円増加した一方、自己株式の公開買付けなどで54,378百万円、政策保有株式の売却などでその他有価証券評価差額金が7,892百万円それぞれ減少したことなどにより22,201百万円減少し107,861百万円となりました。」
政策保有株式の売却等によりその他有価証券評価差額金が78億92百万円減少し、市場価格変動・株式売却の影響が純資産に表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は自己株式の取得により4,376百万円、政策保有株式の売却などによりその他有価証券評価差額金が6,008百万円減少する一方、利益剰余金が15,346百万円、為替換算調整勘定が3,016百万円それぞれ増加したことなどにより」
自己株式取得および政策保有株式売却に伴い、自己株式が4,376百万円増加し、その他有価証券評価差額金が6,008百万円減少した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「株価の下落などによりその他有価証券評価差額金が1,890百万円減少する一方」
投資有価証券の市場価格変動リスクが、その他有価証券評価差額金18億90百万円の減少として実績に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産は前連結会計年度末に比べ、株価の下落などで投資有価証券が3,897百万円減少する一方」
投資有価証券の市場価格変動リスクが、株価下落による3,897百万円の減少およびその他有価証券評価差額金3,134百万円の減少として実績に表れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「株価の下落などで投資有価証券が1,682百万円減少する一方」
株価下落により投資有価証券が1,682百万円減少し、市場価格変動リスクが実績に表れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,620 △ 253」
その他有価証券評価差額金が前年同期の増加から当四半期累計期間には253百万円の減少となり、投資有価証券の市場価格変動の影響が実績に表れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は前連結会計年度末に比べ、株価の下落などで投資有価証券が1,944百万円減少する一方、棚卸資産が2,924百万円、有形固定資産が1,286百万円それぞれ増加したことなどにより、3,424百万円増加し288,330百万円となりました。」
投資有価証券の市場価格変動リスクが、株価下落による投資有価証券1,944百万円の減少として実際に表れた。 - FY2021株価上昇による評価差額増加継続有価証券報告書
「純資産は利益剰余金が1,212百万円、為替換算調整勘定が1,668百万円それぞれ減少する一方、株価の上昇によりその他有価証券評価差額金が6,358百万円増加したことなどにより、4,744百万円増加し169,083百万円となりました。」
株価上昇によりその他有価証券評価差額金が63億58百万円増加し、前四半期までに続いて市場価格変動の影響が純資産に表れた。 - FY2021-Q3株価上昇による評価差額増加継続有価証券報告書
「純資産は利益剰余金が2,987百万円、為替換算調整勘定が1,710百万円それぞれ減少する一方、株価の上昇によりその他有価証券評価差額金が5,304百万円増加したことなどにより、1,393百万円増加し165,733百万円となりました。」
前四半期に続き、株価上昇によるその他有価証券評価差額金の増加が純資産の増加要因となった。 - FY2021-Q2株価上昇による評価差額増加継続有価証券報告書
「純資産は利益剰余金が3,508百万円、為替換算調整勘定が1,438百万円それぞれ減少する一方、株価の上昇によりその他有価証券評価差額金が4,621百万円増加したことなどにより、67百万円増加し164,407百万円となりました。」
株価上昇によりその他有価証券評価差額金が4,621百万円増加し、前四半期に続き市場価格変動の影響が実績に表れている。 - FY2021-Q1株価上昇による評価差額増加有価証券報告書
「純資産は為替換算調整勘定が1,352百万円減少する一方、株価の上昇などでその他有価証券評価差額金が3,505百万円増加したことなどにより、1,347百万円増加し165,686百万円となりました。」
前期までの株価下落による影響から変化し、株価上昇によりその他有価証券評価差額金が35億05百万円増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「上場株式の売却や株価の下落などにより投資有価証券が8,318百万円減少したことなどにより」
投資有価証券の市場価格変動及び売却の影響が、投資有価証券83億18百万円の減少として実際に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「株価の下落などによりその他有価証券評価差額金が1,329百万円減少した」
投資有価証券の市場価格変動リスクが、株価下落によるその他有価証券評価差額金13億29百万円の減少として実際に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は株価の下落などによりその他有価証券評価差額金が1,016百万円、配当の支払などにより利益剰余金が686百万円減少したことなどにより、1,998百万円減少し166,933百万円となりました。」
投資有価証券に関連する株価下落の影響が、その他有価証券評価差額金1,016百万円の減少として実際に表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産は前連結会計年度末に比べ、たな卸資産が4,461百万円、売上債権が2,090百万円増加する一方、上場株式の売却や株価の下落などにより投資有価証券が18,445百万円減少したことなどにより、9,743百万円減少し307,103百万円となりました。」
投資有価証券の市場価格変動リスクが、上場株式の売却および株価下落による投資有価証券184億45百万円の減少として実際に表れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「株価の下落などにより投資有価証券が2,944百万円減少する一方」
投資有価証券の市場価格変動リスクが、株価下落による投資有価証券2,944百万円の減少及びその他有価証券評価差額金5,164百万円の減少として実際に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「投資有価証券は、取引先企業との業務に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。」
取引先企業等の株式保有に伴う市場価格変動リスクを引き続き記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「投資有価証券は、取引先企業との業務に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。」
取引先企業等の株式を保有しており、市場価格変動リスクを明示している。投資有価証券の貸借対照表計上額は501億円である。