災害事故・為替変動・固定資産価値下落
FY2016に初出。18回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
セントラル硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。51社中24社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1株価上昇による投資有価証券増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は前連結会計年度末に比べ、株価の上昇などで投資有価証券が1,115百万円増加した一方、受取手形、売掛金及び契約資産が6,900百万円減少したことなどにより、5,118百万円減少し199,715百万円となりました。」
前期までの株価下落局面から変化し、株価上昇などにより投資有価証券が1,115百万円増加した。 - FY2024-Q1株価上昇による評価差額増加有価証券報告書
「純資産は為替換算調整勘定が804百万円、その他有価証券評価差額金が520百万円それぞれ増加したことなどにより、2,110百万円増加し109,972百万円となりました。」
株価上昇などを背景にその他有価証券評価差額金が520百万円増加し、市場価格変動の影響が実績に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「株価の下落などによりその他有価証券評価差額金が1,890百万円減少する一方」
株価下落の影響が、その他有価証券評価差額金18億90百万円の減少として当第1四半期の純資産に表れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は前連結会計年度末に比べ、株価の下落などで投資有価証券が1,682百万円減少する一方、売上債権及び契約資産が4,203百万円、棚卸資産が4,980百万円それぞれ増加したことなどにより、2,448百万円増加し287,354百万円となりました。」
株価下落により投資有価証券が1,682百万円減少し、市場価格変動リスクの影響が実績に表れている。 - FY2022-Q2災害損失減少有価証券報告書
「災害による損失 1,296 373」
災害による損失は前年同期の1,296百万円から当四半期累計期間の373百万円へ減少したが、災害関連リスクの影響は引き続き実績に表れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は株価の下落などによりその他有価証券評価差額金が1,570百万円減少する一方、為替換算調整勘定が3,578百万円増加したことなどにより、1,778百万円増加し170,861百万円となりました。」
株価下落の影響がその他有価証券評価差額金1,570百万円の減少として実績に表れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「災害による損失 1,403」
災害による損失1,403百万円を営業外費用に計上し、災害関連リスクの影響が年度実績に表れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 1,361」
第3四半期累計で災害による損失1,361百万円を営業外費用に計上し、災害関連リスクの影響が実績に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 1,296」
災害による損失1,296百万円を営業外費用に計上しており、災害関連リスクの影響が実績に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 549」
当第1四半期の営業外費用に災害による損失549百万円を計上しており、災害関連リスクの影響が実績に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「上場株式の売却や株価の下落などにより有価証券評価差額金が5,710百万円減少したことなどにより、純資産は4,592百万円減少し164,339百万円となりました。」
株価下落等による市場価格変動の影響が、有価証券評価差額金57億10百万円の減少及び純資産減少として実績に表れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は親会社株主に帰属する四半期純利益などにより利益剰余金が782百万円増加する一方、為替換算調整勘定が2,429百万円減少したことなどにより、1,526百万円減少し167,405百万円となりました。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定24億29百万円の減少および純資産15億26百万円の減少として実績に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は円高などにより為替換算調整勘定が1,804百万円、株価の下落などによりその他有価証券評価差額金が1,329百万円減少したことなどにより、3,048百万円減少し165,883百万円となりました。」
円高および株価下落の影響が、為替換算調整勘定18億4百万円、その他有価証券評価差額金13億29百万円の減少として実績に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は株価の下落などによりその他有価証券評価差額金が1,016百万円、配当の支払などにより利益剰余金が686百万円減少したことなどにより、1,998百万円減少し166,933百万円となりました。」
株価下落によるその他有価証券評価差額金1,016百万円の減少として、市場価格変動等のリスクが実績に表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「純資産は親会社株主に帰属する当期純利益などにより利益剰余金が5,279百万円増加する一方、上場株式の売却や株価の下落などによりその他有価証券評価差額金が11,070百万円、円高などにより為替換算調整勘定が1,304百万円減少したことなどにより、6,696百万円減少し168,931百万円となりました。」
株価下落および円高の影響が、その他有価証券評価差額金1,107億円ではなく110億70百万円の減少、為替換算調整勘定13億4百万円の減少として実績に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害が発生した場合、当社グループの拠点の設備等の損壊や電力、ガス、水の供給困難により、一部または全部の操業が中断し、生産及び出荷が遅延する可能性があります。」
災害・事故による操業中断、為替変動、固定資産価値下落のリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害が発生した場合、当社グループの拠点の設備等の損壊や電力、ガス、水の供給困難により、一部または全部の操業が中断し、生産及び出荷が遅延する可能性があります。」
災害・事故による操業中断、為替変動、固定資産価値下落のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害が発生した場合、当社グループの拠点の設備等の損壊や電力、ガス、水の供給困難により、一部または全部の操業が中断し、生産及び出荷が遅延する可能性があります。」
操業停止、為替変動、設備減損など、事業継続と資産価値に関する複数のリスクを列挙している。