Komori
東ソー(4042)・施策前進

省エネ・CO2有効利用の推進

FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。

8記載
8年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019前進FY2020再掲FY2021再掲FY2023-Q22019: 120192020: 120202021: 120212022: 220222023: 020232024: 020242025: 020252026: 32026
同じテーマの他社
省エネルギー・CO2回収有効利用設備への脱炭素投資1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「そのうち、2022年度からの3年で約600億円の投資を実施しました。<主な投資案件>①南陽事業所にバイオマス発電設備を新設 →投資額:約400億円、CO2排出削減量約50万トン、2026年5月 運転開始 ②南陽事業所の一酸化炭素(CO)製造設備でのCO2回収・原料使用 →投資額:約60億円、CO2排出削減量約2万トン(CO2回収量 約4万トン)、2024年11月 運転開始」

    GHG削減投資について、2022年度から3年間で約600億円を実施し、バイオマス発電所とCO2回収・原料使用設備の運転開始を示した。
  2. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「□ 2030年度30%削減(2018年度比)に向け具体的な施策を実施 □ 現行技術での30%削減は発電設備燃料の木質バイオマス転換が主体、循環流動層ボイラ導入で燃料多様化図る □ CO2原料化は化学メーカーの使命、優先度を上げ取り組み強化」

    2030年度GHG排出量30%削減に向け、木質バイオマス転換、循環流動層ボイラ導入、CO2原料化を進める方針を中期経営計画で継続して示している。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループは、“2050年に向けたカーボンニュートラルへの挑戦”を掲げ、その途中段階の目標として、“2030年度までに2018年度基準で30%のGHG排出量削減”を表明しております。」

    省エネ・CO2有効利用について、カーボンニュートラルに向けた長期目標と2030年度のGHG削減目標を表明した。
  4. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「CO2削減・有効利用推進委員会」を立ち上げ、CO2の削減や有効利用に向けた技術改善を推進しております。」

    CO2削減・有効利用推進委員会を通じた技術改善を継続している。
  5. FY2020前進有価証券報告書

    「当社グループは、「CO2削減・有効利用推進委員会」を立ち上げ、CO2の削減や有効利用に向けた技術改善を推進しております。」

    省エネ・CO2有効利用について、推進委員会を設置し、技術改善を進める体制が具体化した。
  6. FY2019初出有価証券報告書

    「□ 省エネ・CO2有効利用の推進 ・ 省エネは社会的責務であり、不断の投資を継続する」

    新中期経営計画の基本方針として、省エネルギーとCO2有効利用を独立した施策として掲げた。
一緒に動いた変遷

「石油化学事業の差別化・高付加価値化」は、この変遷が動いた8回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1石油化学事業の差別化・高付加価値化4回
  3. 2クロロプレンゴム(CR)の生産能力増強4回
  4. 3発電設備効率化・バイオマス混焼対応4回
  5. 4継続的かつ安定的な配当3回
  6. 5為替レートの変動3回
  7. 6機能商品分野の主導商品群の拡大と新製品創出3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東ソーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-27の株主総会で、「達成」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
省エネ・CO2有効利用の推進|東ソー(4042)の変遷 | Komori