環境調和型農業と新肥料・新技術の開発
FY2016に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07前進決算
「さらに、バイオスティミュラント分野では、５月に新製品の販売を開始したほか、当社独自のリモートセンシング及び土壌分析技術を活用した提案型営業モデルの構築を進めるなど、農業ソリューション事業の展開を加速しております。」
環境調和型農業・新肥料関連では、新製品の販売開始と土壌分析等を活用した提案型営業モデルの構築が記載されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は319百万円となっております。」
環境調和型農業、機能性肥料、未利用資源、土壌分析、スマート農業、天然素材、合成雲母等の研究開発を継続し、研究開発費は319百万円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「併せて、近年注目が高まるバイオスティミュラント分野に本格参入し、全国各地への販売を進めております。今後は製品ラインナップの拡充と販売促進活動の強化により市場拡大を加速してまいります。」
前年度に上市・全国拠点で販売開始したバイオスティミュラントについて、本格参入と全国販売を進め、製品拡充・販売促進による市場拡大段階に進んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、新たな取り組みとして、農作物の高温・乾燥耐性に資するバイオスティミュラント資材の上市を実現し、2025年４月より全国拠点で新規販売を開始しました。今後、大規模な販売促進活動を通じて、普及拡大を図ってまいります。」
バイオスティミュラント資材について上市を実現し、2025年4月から全国拠点で新規販売を開始した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「肥料業界において、政府は、輸入原料依存から国内資源を活用した肥料への転換を進め、国際情勢に左右されにくい安定的な肥料の供給と持続可能な農業生産を目指しております。当社においても、畜産・食品由来堆肥や下水からの回収リンを使用した肥料の開発、化学農薬削減に向けた土壌還元消毒用資材等の販売を通じて、持続可能な農業の実現に取り組んでおります。 当中間連結会計期間の研究開発費の総額は131百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内資源への転換を背景に、堆肥・回収リンを用いた肥料開発、化学農薬削減に向けた土壌還元消毒用資材の販売を継続している。研究開発活動に重要な変更はないとされ、研究開発費は131百万円である。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「肥料事業においては、前年度の肥料価格高騰から市況が反転し、6月及び11月と２度に亘り肥料価格が値下がりとなりました。また、前年度の駆け込み需要等により増加した流通在庫の解消が想定以上に進んでいない等、市場環境は厳しい状況ではあるものの、当社は堆肥や回収リン等の国内資源の活用といった持続可能な農業の実現に向けた取り組みに注力してまいりました。」
堆肥や回収リン等の国内資源を活用した持続可能な農業への取り組みを継続している。研究開発費は224百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、肥料事業においては、堆肥や再生リン酸等の国内資源の活用といった持続可能な農業の実現に向けた取り組みに注力したほか」
堆肥や再生リン酸等の国内資源を活用した持続可能な農業への取り組みを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「肥料事業においては、堆肥や再生リン酸等の国内資源の活用といった持続可能な農業の実現に向けた取り組みに注力したほか」
持続可能な農業に向け、堆肥や再生リン酸等の国内資源の活用を具体的に掲げている。研究開発費は77百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「肥料事業においては、持続可能な農業の実現に向け、プラスチックを使用した被覆肥料に頼らないペースト二段施肥技術の普及や、当社の技術力を活用した植物が本来持つ収量・品質等のポテンシャルを引き出すバイオスティミュラント資材の開発・拡販、未利用資源の活用及び資源循環に資する堆肥入り複合肥料の上市に取り組んでおります。さらに、昨年から続く特異的な原料情勢の中でも、国内トップクラスの肥料メーカーとして安定供給を果たすべく、在庫リスクがあるものの常時一定量の原料及び製品在庫を確保し、値上がりを見越した駆け込み需要等にも引き続き対応してまいりました。」
ペースト二段施肥、バイオスティミュラント、未利用資源活用及び堆肥入り複合肥料の上市への取り組みと、一定量の原料・製品在庫を確保する安定供給策を継続している。研究開発費は211百万円である。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「肥料事業においては、持続可能な農業の実現に向け、プラスチックを使用した被覆肥料に頼らないペースト二段施肥技術の普及や、当社の技術力を活用した植物が本来持つ収量・品質等のポテンシャルを引き出すバイオスティミュラント資材の開発・拡販、未利用資源の活用及び資源循環に資する堆肥入り複合肥料の上市に取り組んでおります。 当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は133百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ペースト二段施肥、バイオスティミュラント、未利用資源活用及び堆肥入り複合肥料の上市に向けた取り組みを継続している。研究開発費は133百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載されている。 - FY2023-Q1資源循環型肥料の上市方針を追加有価証券報告書
「肥料事業においては、持続可能な農業の実現に向け、プラスチックを使用した被覆肥料に頼らないペースト二段施肥技術の普及や、当社の技術力を活用した植物が本来持つ収量・品質等のポテンシャルを引き出すバイオスティミュラント資材の開発・拡販、未利用資源の活用及び資源循環に資する堆肥入り複合肥料の上市に取り組んでおります。」
従来のペースト二段施肥技術及びバイオスティミュラント資材に加え、未利用資源の活用と資源循環に資する堆肥入り複合肥料の上市が新たに具体的な施策として示されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、多様化するニーズに対応し日本農業発展に寄与すべく、当社の技術力を活用した植物が本来持っている収量・品質等のポテンシャルを引き出す新しいバイオスティミュラント資材の開発・拡販や、水稲用流し込み液肥「おてがるくんスーパー」等の農業従事者の施肥労力を軽減する機能性肥料の拡販、気象変動の大きい環境下でも安定した生産性を確保するペースト二段施肥技術の普及に取り組んでおります。」
新しいバイオスティミュラント資材の開発・拡販、機能性肥料の拡販、ペースト二段施肥技術の普及という研究開発・技術展開が示された。研究開発費は209百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は138百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は138百万円となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、多様化するニーズに対応し日本農業発展に寄与すべく、当社の技術力を活用した水稲用流し込み液肥「おてがるくんスーパー」等の農業従事者の施肥労力を軽減する機能性肥料の開発・拡販や、気象変動の大きい環境下でも安定した生産性を確保するペースト肥料による水稲施肥技術の確立に取り組んでおります。」
環境配慮や省力化への需要を背景に、機能性肥料の開発・拡販及びペースト肥料による施肥技術の確立を継続している。研究開発費は当第1四半期連結累計期間で68百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は199百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、研究開発費は199百万円と記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は130百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第２四半期連結累計期間の研究開発費は130百万円と記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は64百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第１四半期連結累計期間の研究開発費は64百万円と記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は276百万円となっております。」
環境調和型農業、新肥料・新素材、微生物、土壌診断及び天然素材等の研究開発が継続している。研究開発費は276百万円で、前年度の282百万円から減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は137百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第２四半期連結累計期間の研究開発費は137百万円と記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は68百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第１四半期連結累計期間の研究開発費は68百万円と記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は282百万円となっております。」
環境調和型農業、新肥料・新素材、微生物、土壌診断及び天然素材等の研究開発を継続し、研究開発費は282百万円となった。前年度の244百万円から増加している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は199百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第３四半期連結累計期間の研究開発費199百万円が記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は132百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
環境調和型農業等に関する研究開発活動について重要な変更はないとされ、研究開発費132百万円が記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
環境調和型農業、新製品・新技術の研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「重要性の高い環境調和型農業の確立に向けて、次のようなテーマを中心に新製品・新技術の開発を行っております。(1) 有機質肥料の作物への高付加価値化利用の研究 (2) 土壌微生物の有効利用研究 (3) 作物栽培のシステム開発 (4) 新機能肥料及び新施肥技術の開発 (5) 未利用資源の有効活用 (6) 土壌診断による施肥・栽培の合理化対応 (7) 産学官連携研究による新商材および栽培システムの開発」
環境調和型農業に向けた研究開発テーマが継続しており、当連結会計年度の研究開発費は244百万円と記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「重要性の高い環境調和型農業の確立に向けて、次のようなテーマを中心に新製品・新技術の開発を行っております。」
環境調和型農業に向けた新肥料・新技術の研究開発方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「重要性の高い環境調和型農業の確立に向けて、次のようなテーマを中心に新製品・新技術の開発を行っております。(1) 有機質肥料の作物への高付加価値化利用の研究 (2) 土壌微生物の有効利用研究 (3) 作物栽培のシステム開発 (4) 新機能肥料及び新施肥技術の開発 (5) 未利用資源の有効活用 (6) 土壌診断による施肥・栽培の合理化対応 (7) 産学官連携研究による新商材および栽培システムの開発」
環境調和型農業を掲げ、有機肥料、微生物、施肥技術、未利用資源、土壌診断、産学官連携などの研究テーマを列挙している。