固定資産の減損リスク
FY2021に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-05-13。直近の記載はFY2026。
テイカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、汎用用途の酸化チタン事業は、原燃料価格高騰によるコスト上昇等により、営業活動から生じる損益がマイナスとなったこと、また、海外メーカーとの競争激化等により事業環境が一層厳しくなっており、今後も同様の傾向が継続すると見込まれることから、同資産グループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額3,170百万円を減損損失として計上しております。」
固定資産の収益性低下リスクが汎用酸化チタン製造用資産について実際に発生し、3,170百万円の減損損失を計上している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】 該当事項はありません。」
固定資産の減損リスクを継続して認識しているが、当連結会計年度のセグメント別固定資産減損損失は該当なしと開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「以上の見積りの結果、当連結会計年度末において、減損の兆候があると判断した資産グループについて減損の要否判定を行いましたが、固定資産の減損損失は不要と判断いたしました。」
機能性微粒子製品製造工場の建設延期に関連して減損の兆候を認識しつつ、年度末の減損損失は不要と判断した状況を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、新型コロナウィルス感染症拡大の影響により機能性微粒子製品製造工場の建設の延期を行った機能性材料事業の資産グループについて、減損の兆候があると判断し、取締役会で承認された予算、新中期経営計画（「MOVING-10 STAGE1」）及び経営会議での検討資料に基づいて将来に獲得しうるキャッシュ・フローの見積りを行っております。」
機能性微粒子製品製造工場の建設延期に伴う減損の兆候を認識しているが、減損要否判定の結果、当連結会計年度の減損損失はゼロとしている。 - FY2021初出有価証券報告書
「こうした資産が、期待どおりのキャッシュ・フローを生み出さない状況になる等、その収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなることにより減損処理が必要となる場合、減損損失を計上し、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
企業買収等で取得したのれん、事業用設備、不動産等について、収益性低下による減損損失計上の可能性を新たな事業等のリスクとして明示している。当年度の減損損失はゼロである。