原材料・エネルギー価格の変動
FY2016に初出。37回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-09-10。
神島化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- 2026-09-10悪化業績予想の修正
「中東情勢によるコスト上昇は価格転嫁、販売数量増、工場のコスト改善により跳ね返すものの、長期金利の大幅な上昇によって前期に計上した退職給付引当金戻入益（262 百万円）を見込んでいないことが減益要因です。」
中東情勢による原燃料コスト上昇が明示された。一方、価格転嫁、販売数量増、工場のコスト改善により吸収する見通しも併記されている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社は、製品の製造過程においてLNG、LPG、電力、塗料、苛性ソーダ等を使用しており、これらの調達コストについては原油やナフサの市況変動の影響を受ける物もございます。中東情勢の影響により、原油やナフサの市況高騰等で状況が著しく変動した場合は、当社の業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー価格リスクについて、原油・ナフサの市況変動と中東情勢との関係が明示され、業績への影響も「大きな影響」と表現された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、燃料費・原材料価格の上昇や減価償却費などの固定費増加に対して、値上げや増収効果により、1,844百万円と同329百万円(21.8%)の増益となりました。」
燃料費・原材料価格の上昇が実際の業績要因として発生したと記載されている。一方、値上げや増収効果により化成品事業の利益は21.8％増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、燃料費・原材料価格の上昇や減価償却費などの固定費増加に対して、値上げや増産設備稼働のマグネシウム製品・セラミックス製品の増収効果により、1,086百万円と同1百万円(0.1%)の減益に留めました。」
燃料費・原材料価格の上昇が、減価償却費などの固定費増加とともに化成品事業のセグメント利益0.1％減の要因として実際の業績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、燃料費や原材料価格の上昇や固定費増加により、値上げや拡販による増収を図りましたが、吸収するには至らず、725百万円と同41百万円(5.5%)の減益となりました。」
燃料費・原材料価格の上昇が、値上げや拡販による増収でも吸収しきれず、化成品事業のセグメント利益5.5％減の要因として実際の業績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、燃料費や原材料価格の上昇に対して、増収効果や値上げを進めましたが、吸収するには至らず、350百万円と同27百万円(7.2%)の減益となりました。」
燃料費・原材料価格の上昇が、値上げや増収効果でも吸収しきれず、化成品事業のセグメント利益7.2％減の要因として実際の業績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、燃料費や原材料価格の上昇に対して、値上げや各種コスト削減を進めましたが、吸収するには至らず、1,514百万円と同145百万円(8.8%)の減益となりました。」
燃料費・原材料価格の上昇が、化成品事業のセグメント利益8.8％減の要因として実際の通期業績に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、燃料費や原材料価格の上昇を受けましたが、増収効果や各種コスト削減による収益改善・売価への転嫁により、994百万円と同40百万円(4.3%)の増益となりました。 セグメント利益(営業利益)は、燃料費や原材料価格の上昇に対して、各種コスト削減や売価への転嫁を進めましたが、吸収するには至らず、1,087百万円と同131百万円(10.8％)の減益となりました。」
燃料費・原材料価格の上昇が建材・化成品両事業の業績要因として実際に発生した。建材事業では対応により増益となったが、化成品事業では上昇分を吸収できず減益となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、燃料費や原材料価格の上昇を受けましたが、増収効果や値上げ・各種コスト削減による収益改善により、577百万円と同29百万円(4.8％)の減益に留めました。 セグメント利益(営業利益)は、燃料費や原材料価格の上昇に対して、値上げを進めましたが、吸収するには至らず、767百万円と同89百万円(10.5％)の減益となりました。」
燃料費・原材料価格の上昇が建材・化成品両事業の利益を押し下げ、値上げやコスト削減でも吸収しきれない影響として実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「マグネシウムは、国内の酸化マグネシウムや海外の難燃水酸化マグネシウムの販売量が増加しました。前期末に完成した酸化マグネシウム顆粒設備は稼働しております。 このような結果、売上高は2,268百万円と前年同四半期比346百万円(18.1％)の増収となりましたが、セグメント利益(営業利益)は、燃料費や原材料価格の高騰に対して、売価への転嫁を進めましたが、吸収するには至らず、378百万円と同82百万円(18.0％)の減益となりました。」
燃料費・原材料価格の高騰が、価格転嫁で吸収しきれず化成品事業のセグメント利益18.0％減の要因として実際の業績に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「このような結果、売上高は9,977百万円と前年同四半期比873百万円(9.6％)の増収、セグメント利益(営業利益)は、燃料費・原材料価格の高騰による負担増加があったものの、高付加価値製品の高級軒天ボードの拡販や各種コスト削減による収益改善などにより953百万円と同578百万円(153.9%)の大幅な増益となりました。」
燃料費・原材料価格の高騰による負担増加が建材事業の業績要因として実際に発生したと記載されている。一方、拡販とコスト削減による収益改善によりセグメント利益は増益となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、製品の製造過程においてLNG、LPG、電力、塗料、苛性ソーダ等を使用しており、これらの調達コストが著しく変動した場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー価格の変動による調達コスト増加と業績影響のリスクを再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。なお、業績分析では原材料価格の低下が化成品事業の増益要因として記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「化成品事業におきましては、国内を中心に酸化マグネシウム製品が好調に推移し、売上高は7,144百万円と対前期比398百万円(5.9％)の増収となりましたが、セグメント利益(営業利益)は、原材料価格やエネルギーコストの上昇に対して、増収に伴う増益や一部製品の販売価格への転嫁を実施しましたが、吸収するまでには至らず、942百万円と同257百万円(21.5％)の減益となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの上昇が、価格転嫁等で吸収しきれず化成品事業のセグメント利益21.5％減の要因として通期業績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「化成品事業におきましては、酸化マグネシウム製品が国内外共に好調に推移し、売上高は53億8百万円と前年同四半期比3億29百万円(6.6％)の増収となりました。しかし、セグメント利益(営業利益)は、原材料価格やエネルギーコストの上昇に対して、増収に伴う増益や一部製品の販売価格への転嫁を実施しましたが、吸収するまでには至らず、7億円と同2億24百万円(24.2％)の減益となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの上昇が、価格転嫁等で吸収しきれず化成品事業のセグメント利益24.2％減の要因として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。ただし業績分析では原材料・輸入燃料価格の上昇が減益要因として記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、売上増収はあったものの、原材料や輸入燃料価格の上昇などにより、営業利益は2億15百万円と前年同四半期比58百万円(21.3％)の減益、経常利益は2億6百万円と同51百万円(19.8％)の減益、四半期純利益は1億29百万円と同47百万円(26.6％)の減益となりました。」
原材料・輸入燃料価格の上昇が、増収にもかかわらず営業利益21.3％減などの減益要因として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「損益面では、建材事業の減収、減価償却費などの固定費負担の増加や輸入燃料価格の上昇などにより、営業利益は7億76百万円と対前期比6億57百万円(45.9％)の減益」
輸入燃料価格の上昇が固定費負担の増加や建材事業の減収とともに、営業利益45.9％減の要因として通期業績に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、減価償却費などの固定費負担の増加や輸入燃料価格の上昇、売上減収などにより、営業利益は7億41百万円と前年同四半期比5億71百万円(43.5％)の減益」
輸入燃料価格の上昇が、固定費負担の増加や売上減収とともに営業利益43.5％減の要因として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、製品の製造過程においてLNG、LPG、電力、塗料、苛性ソーダ等を使用しており、これらの原材料の調達コストが著しく変動した場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクを再掲している。業績分析では燃料価格の下落が利益を押し上げたと説明しているが、リスク記載自体の変更はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。なお、業績分析では輸入燃料価格の下落が利益を押し上げたと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。業績分析では輸入燃料価格の下落が利益を押し上げたと説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・エネルギー価格の変動リスクについて、重要な変更がないと明記されている。なお、当四半期は輸入燃料価格の下落が利益を押し上げたと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、製品の製造過程においてLNG、LPG、電力、塗料、苛性ソーダ等を使用しており、これらの原材料の調達コストが著しく変動した場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
LNG、LPG、電力、塗料、苛性ソーダなどの調達コスト変動を挙げている。