クレハ（4023）・施策再掲
社長直轄の新事業創出プロジェクトによるテーマ探索
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
New Business Divisionによる新規事業創出基盤の強化37社が書いているテーマ・逆風0社・追い風40社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている37社のうち14社を表示しています。上の文は37社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「他社との協創・協業、Ｍ＆Ａ等を通じ自社保有技術と外部技術の融合を図り、新規事業を創出し拡大する。」
自社技術と外部技術を協創・協業やM&Aで融合し、新規事業を創出・拡大する方針を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「他社との協創・協業、Ｍ＆Ａ等を通じ自社保有技術と外部技術の融合を図り、新規事業を創出し拡大する。」
社長直轄の新事業テーマ探索という従来の表現から、協創・協業、M&Aによる自社技術と外部技術の融合を通じた新規事業の創出・拡大へ重点が再整理されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「複数のスタートアップ企業との協業を推進」
KC2020の新規事業探索について、複数のスタートアップ企業との協業を推進した実績を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新規事業の国内外における探索と育成・アプリケーション(用途)起点による新テーマの国内外での探索 ☆・既出テーマの見極め、必要資源の優先順位付け、外部資源の活用による事業化の加速」
社長直轄の新事業創出プロジェクトによる探索方針を、用途起点、テーマの選別、資源の優先順位付け、外部資源の活用という形で具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、社長直轄の「新事業創出プロジェクト」により新規事業テーマの探索を全社で推進してまいります。」
社長直轄プロジェクトによる新規事業テーマ探索を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「将来の当社グループを支える新技術・新事業テーマの探索を加速するため、本年4月に新設した社長直轄の「新事業創出プロジェクト」により推進する。」
新規事業探索を社長直轄組織で全社的に加速する体制を新設している。