景気動向・競争・国際市況による販売価格と原燃料価格の変動
FY2017に初出。18回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
日産化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「2026年2月の中東における軍事衝突以降、原燃料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などの影響を受け、不透明感が高まりました」
地政学的な軍事衝突を契機とする原燃料価格高騰・サプライチェーン混乱が、実際の事業環境の不透明化として記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「ファインケミカルでは、環境化学品（プール・浄化槽用殺菌・消毒剤等）と「テピック」（粉体塗料硬化剤、封止材等）が、市況下落の影響を受けて減収となりました。」
国際市況・景気等による販売価格や数量の変動が、市況下落によるファインケミカル製品の減収として実際の業績に表れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「基礎化学品では、原燃料価格の上昇に伴う価格改定などが寄与し、尿素・「アドブルー®*」（高品位尿素水）が増収となりました。メラミン（合板用接着剤等）は、2021年8月に発表した構造改革に伴い当第3四半期に販売を終了した結果、減収となりました。」
原燃料価格上昇への価格改定が増収に寄与する一方、化学品セグメント営業利益は前年同期比で減少し、価格・市況変動の影響が利益面に現れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「基礎化学品では、原燃料価格や運賃の上昇に伴う価格改定などが寄与し、尿素・「アドブルー®*」（高品位尿素水）が増収となりました。」
原燃料価格・運賃の上昇と、それに伴う価格改定が継続している。価格改定が増収に寄与する一方、化学品セグメント全体では営業利益が前年同期を下回った。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「基礎化学品では、原燃料価格や運賃の上昇に伴う価格改定などが寄与し、メラミン（合板用接着剤等）や尿素・「アドブルー®*」（高品位尿素水）が増収となりました。ファインケミカルにおいても、「テピック」（粉体塗料硬化剤、封止材材料等）や環境化学品（プール・浄化槽用殺菌・消毒剤等）の売上が増加しました。しかし、セグメント全体では、増収減益となりました。」
原燃料価格・運賃の上昇に対応する価格改定が行われた一方、化学品セグメント全体では増収減益となり、コスト上昇の影響が利益面に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2022年4月1日～2022年6月30日）の国内景気は、行動制限の緩和等を受けて個人消費が回復基調を示したものの、原材料価格の高騰、サプライチェーンの混乱等の影響で本格的な回復には至りませんでした。」
原燃料・原材料価格の変動リスクについて、原材料価格の高騰が実際の事業環境を制約する要因として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「基礎化学品では、高純度硫酸（半導体用洗浄剤）の販売は増加したものの、メラミン（合板用接着剤原料等）の出荷が減少しました。」
市況や景気などによる販売数量・価格変動リスクが、メラミンの出荷減少として引き続き実績に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「基礎化学品では、高純度硫酸（半導体用洗浄剤）の販売は増加したものの、メラミン（合板用接着剤原料等）の出荷が減少しました。」
市況や景気などによる販売数量・価格変動リスクが、メラミンの出荷減少として実際の事業実績に表れている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2020年4月1日～2020年6月30日）の国内景気は、新型コロナウイルス感染拡大防止のための休業・外出自粛要請等により内需が急落したほか、世界経済の悪化により輸出も減少した結果、大幅に悪化しました。」
景気動向による販売数量・価格変動リスクが、新型コロナウイルスによる内需急落・輸出減少として実際の事業環境に表れ、悪化が拡大している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「基礎化学品では、高純度硫酸（半導体用洗浄剤）の販売はほぼ前年並みとなったものの、メラミン（合板用接着剤原料等）は市況の影響を受け減収となりました。」
国際市況などによる販売価格・数量変動リスクが、メラミンの減収として実際の業績に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「特にメラミン輸出では、中国の安価な競合品の影響を受け販売価格が落ち込みました。」
競争環境による販売価格変動のリスクが、中国の安価な競合品によるメラミン輸出価格の低下として実際に発生したと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、原燃料価格や運賃の上昇に伴い価格改定を行いましたが、事業全体では増収減益となりました。」
原燃料価格・運賃の上昇と価格改定が続くなか、化学品事業は増収減益となったと説明している。価格上昇の影響は利益減少として実績に表れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、原燃料価格や運賃の上昇がありましたが、価格改定により事業全体の利益は維持されました。」
原燃料価格・運賃の上昇が続く一方、価格改定により利益を維持したとの説明を継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「また、原燃料価格や運賃の上昇がありましたが、価格改定により事業全体の利益は維持されました。」
原燃料価格・運賃の上昇は継続しているものの、価格改定によって化学品事業全体の利益を維持したと説明しており、価格上昇による利益への影響が対処された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方、天然ガス・重油等の主要原燃料の調達価格も、国際市況に連動することから、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
景気・競争による販売価格と、国際市況による原燃料価格の変動を引き続きリスクとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また原燃料価格の上昇を受け、事業全体の利益率は低下しました。」
原燃料価格の上昇が事業全体の利益率低下につながった状況を継続して説明している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「また原燃料価格の上昇を受け、事業全体の利益率は低下しました。」
原燃料価格の変動リスクについて、価格上昇が化学品事業全体の利益率低下として実際に表れている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループ製品の販売数量・価格は、各事業部門に関連するそれぞれの業界、様々な国などの景気動向に大きく左右されることから、世界的な経済環境の変化の影響を受けることを免れません。一方、天然ガス・重油等の主要原燃料の調達価格も、国際市況に連動することから、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
グローバルな競争、景気、販売数量・価格、天然ガスや重油などの原燃料価格を業績・財政状態へのリスクとしている。