ESG・SDGsへの取組みと環境負荷削減
FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-07-23。
- FY2025サステナビリティ実績の更新有価証券報告書
「女性社員比率 2027年３月までに 30.0％ 29.7％、管理職に占める女性労働者の割合 2027年３月までに 30.0％ 3.7％、男性労働者の育児休業取得率 2027年３月までに 60.0％ 40.0％」
目標期限と目標値は前回と同じで、当期実績を更新した。女性社員比率は29.7％、女性管理職比率は3.7％、男性育児休業取得率は40.0％となった。 - FY2024サステナビリティ目標の期限・水準更新有価証券報告書
「女性社員比率 2027年３月までに30.0％ 28.1％、管理職に占める女性労働者の割合 2027年３月までに30.0％ 6.9％、男性労働者の育児休業取得率 2027年３月までに60.0％ 50.0％」
女性社員比率・女性管理職比率の目標期限が2027年3月までに更新され、男性育児休業取得率の目標は60％へ引き上げられた。 - FY2023前進有価証券報告書
「代表取締役社長が委員長を務めるＥＳＧ・ＳＤＧｓ委員会を毎月一回開催しております。…女性社員比率 2025年９月までに30.0％ 25.9％…管理職に占める女性労働者の割合 2025年９月までに30.0％ 5.7％…男性労働者の育児休業取得率 2024年３月までに40.0％ 57.1％」
ESG・SDGs委員会を毎月開催するガバナンス体制を設け、女性社員比率、女性管理職比率、男性育児休業取得率について期限付きの目標と実績を開示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「サステナブルな社会の実現に向けて、二つの側面から活動を続けてまいります。」
事業戦略へのSDGs・ESG・CSRの組込みと、雇用、ジェンダー平等、IT教育、地域支援等の活動を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「サステナブルな社会の実現に向けて、ふたつの側面から活動を続けてまいります。ひとつは、事業戦略にSDGsやESG、CSRの視点を取り入れ、事業活動そのものがサステナブルな社会に直結する取組みです。IT企業として雇用の創出や産業基盤の確立、技術革新に挑みます。もうひとつは、サステナブルな社会を制度や支援活動から支える取組みです。働き甲斐やジェンダー平等の推進、IT教育の普及、地域のスポーツ支援等、当社と関わりの深いテーマに取り組んでいます。」
ESG・SDGsの対象を、事業活動を通じた雇用・産業基盤・技術革新と、制度・支援活動を通じた働き甲斐、ジェンダー平等、IT教育、地域スポーツへ具体化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「サステナブルな社会の実現を目指し、電気・紙の使用量削減に取り組んでおります。その他、教育、ダイバーシティ、働き甲斐と経済成長、技術革新の基盤の確立等も重点分野として段階的に推進してまいります。」
ESG・SDGsを重点分野として初めて明示し、電気・紙の使用量削減、教育、ダイバーシティ、働き甲斐、技術革新の基盤確立を段階的に推進する方針を示している。