社員の育成と働き甲斐・幸せの実現
FY2017に初出。21回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに106社。
- FY2025前進有価証券報告書
「こうした事業を支え経営戦略を実現するためにもっとも重要な資本は人材であると認識し、人的資本の価値を高めるべく、これまでの新卒採用を中心とした人材獲得に加え、社員に対する適切で十分な能力開発機会提供としての教育・研修や、社員が最大限のパフォーマンスを発揮するための健康経営等の戦略を推進しております。」
従来の採用・研修・働き甲斐の方針に加え、人的資本の価値向上、能力開発機会、健康経営、従業員エンゲージメントを一体的に推進する方針を明示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「昨今の物価上昇を背景に社員の士気向上を図るため、昇給と株式報酬の付与による実質7.5%の賃上げや、社員の奨学金補助制度等の各種社内制度を導入しました。さらに、開発力強化を図るため、各種社員研修の増強を行いました。」
社員の士気・働き甲斐の向上に向け、実質7.5%の賃上げ、奨学金補助制度、社員研修の増強を実施した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「人事施策においては、従業員521名に対し譲渡制限付株式報酬を無償で割り当てたほか、2024年4月に平均昇給率3.6%、最大昇給率25%の定期昇給や2024年度入社新入社員初任給の引上げを行い、従業員満足度の向上に取り組んでおります。」
従業員の満足度・働き甲斐に関する方針について、従業員521名への譲渡制限付株式報酬、2024年4月の定期昇給、新入社員初任給の引上げを記載した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「人材採用においては、企業の採用意欲が回復傾向にある中、IT 技術者不足が深刻化している状況を踏まえ、2024年度入社新入社員初任給の引上げ、従業員満足度の向上に取り組んでおります。」
社員の働き甲斐・満足度に関する方針について、2024年度入社新入社員の初任給引上げと従業員満足度向上の取り組みを記載した。 - FY2023前進有価証券報告書
「課題解決型人材の育成を目的に、教育研修制度を整備するとともに、ダブルジョブ制度、社内FA制度、職場復帰支援制度等、モチベーション向上に向けた制度を整え、働き甲斐のある組織づくりにも取り組みました。」
社員の育成・働き甲斐に関する方針について、課題解決型人材向けの教育研修、ダブルジョブ制度、社内FA制度、職場復帰支援制度を整備した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「従業員満足度を高め、士気向上を図りさらなる業績向上へ繋げる取組みとして、2023年4月には平均昇給率3%、最大昇給率27%の定期昇給を行うとともに、2024年度入社の新入社員の初任給を引き上げました。」
従業員満足度と士気の向上に向け、2023年4月に定期昇給と新入社員の初任給引上げを実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「本修正には、社員満足度向上に向けた高水準の夏季賞与引当と賃上げの実施を織り込んでおります。」
社員の働き甲斐・幸せに関する方針について、社員満足度向上に向けた高水準の夏季賞与引当と賃上げを実施する具体的な取り組みが記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「社員が働き甲斐や幸せを感じながら就労することによって「社会有用の人材として社員を育成すること」を経営規範としております。」
社員の育成、自己研鑽、働き甲斐・幸せの実現を経営規範として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、経営理念に賛同する社員が結集し、全社員のパートナーシップを基盤として、技術革新や技術向上に取り組み、企業規模の拡大と就業ステージの拡大を図って自己研鑽の機会を創造し、一企業では学ぶことのできない多くのノウハウを習得すること、また、社員が働き甲斐や幸せを感じながら就労することによって「社会有用の人材として社員を育成すること」を経営規範としております。」
社員の育成、自己研鑽、働き甲斐・幸せの実現を経営規範として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社員が働き甲斐や幸せを感じながら就労することによって「社会有用の人材として社員を育成すること」を経営規範としております。」
社員の育成、働き甲斐、幸せを経営規範として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「社員が働き甲斐や幸せを感じながら就労することによって「社会有用の人材として社員を育成すること」を経営規範としております。」
社員の育成、働き甲斐、幸せを経営規範として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「社会有用の人材として社員を育成することを経営規範としております。」
社員の育成と就労上の充実を経営規範として位置付けている。