シェアリングテクノロジー（3989）・方針前進直近のその他開示（2026-08-10）では「実績引用」
資本効率と財務健全性を両立する最適資本構成の維持
FY2022に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載は2026-08-10。
5記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
財務健全性・柔軟性を踏まえた最適資本構成の維持51社が書いているテーマ・逆風0社・追い風48社
シェアリングテクノロジーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-10実績引用その他開示
「本指数の構成銘柄は、東京証券取引所（プライム市場、スタンダード市場、グロース市場）を主市場とする普通株式から、時価総額及び市場流動性指標等によるスクリーニングの後に、定量的な指標（3 年平均 ROE、3 年累積営業利益）によるスコアリングを加え、定性的な要素（独立社外取締役の選任、女性役員の選任、IFRS の採用等）を加味し、上位 200 銘柄が選定されております。」
資本の効率的活用や投資者を意識した経営を選定基準とする指数への2年連続選定を、資本効率と財務健全性を両立する資本管理方針に関連する実績として記録する。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「資本効率の向上をはかるとともに、1株当たりの株主価値を高め、株主への利益還元を充実させるため。」
資本効率の向上、1株当たり株主価値の向上及び株主還元の充実という資本管理方針が、配当支払いと自己株式取得の実行として具体化された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の持続的向上に努めるとともに、株主還元にも積極的に取り組んでおります。資金調達に際しては、多様な調達手段から時機に応じて最適な手段を選択することで、安定的な財源の確保と資本コストの最適化を図っております。」
最適資本構成の方針が、企業価値向上・株主還元、安定財源の確保及び資本コスト最適化を含む説明へ具体化されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「その資金については自己資金、銀行借入及び社債発行によって調達する方針です。」
資本効率と財務健全性を両立する最適資本構成という方針から、既存事業の競争力確保・新規事業創出と、自己資金・銀行借入・社債発行による資金調達方針として具体化されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループは、接続的な企業価値の向上とそれを通じた株主価値の最大化を実現するために、資本効率を向上させつつ、財務の健全性・柔軟性も確保された、最適な資本構成を維持することを資本管理の基本方針としております。」
資本効率、財務の健全性・柔軟性及び最適資本構成を資本管理の基本方針として初めて明示している。