解約影響額の前年同期比横ばい
FY2017-Q3に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「パブリックセクター向けの取り組みにおける苦戦や大型案件の解約が発生したものの、新規案件の獲得や既存案件の契約更新、アップグレード、一部の案件で従量課金売上は、順調に推移しました。」
大型案件の解約が発生する一方、新規案件、契約更新、アップグレード、従量課金売上で影響を吸収したという説明を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「最重点方針として取り組んでいるマーケティングオートメーションサービスにおけるサブスクリプション売上は、パブリックセクター向けの取り組みにおける苦戦や大型案件の解約が発生したものの、新規案件の獲得や既存案件の契約更新、アップグレード、一部の案件で従量課金売上は、順調に推移しました。」
大型案件の解約が発生している一方、新規案件、既存案件のアップグレード及び従量課金売上により影響を吸収したとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「最重点方針として取り組んでいるマーケティングオートメーションサービスにおけるサブスクリプション売上は、大型案件の解約が発生したものの、新規案件の獲得や既存案件のアップグレード、一部の案件で従量課金売上が想定以上に発生したことも寄与してその影響を吸収し、堅調に推移しました。」
大型案件の解約が発生している一方、新規案件、既存案件のアップグレード及び従量課金売上により影響を吸収したとの説明を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「サブスクリプション売上は、大型案件の解約の影響を受ける中で、新規案件の獲得や、従量課金売上の発生が寄与したことでその影響を吸収し、堅調に推移しました。」
大型案件の解約の影響を受けながらも、新規案件の獲得や従量課金売上により影響を吸収し、サブスクリプション売上が堅調に推移したとの説明を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当第３四半期連結累計期間における売上高については、最重点方針として取り組んでいるマーケティングオートメーションサービスにおけるサブスクリプション売上は、大型案件の解約の影響を受ける中で、新規案件の獲得や、一部の案件で従量課金売上が想定以上に発生したことも寄与してその影響を吸収し、堅調に推移しました。」
大型案件の解約の影響を受けながらも、新規案件の獲得や想定以上の従量課金売上により、その影響を吸収しているとの説明を継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「最重点方針として取り組んでいるマーケティングオートメーションサービスにおけるサブスクリプション売上は、大型案件の解約の影響を受ける中で、新規案件の獲得は堅調に推移し、また、一部の案件で従量課金売上が想定以上に発生したことも寄与してその影響を吸収し、堅調に推移しました。」
大型案件の解約の影響を受けていることが新たに明示された。一方、新規案件の獲得や想定以上の従量課金売上により、その影響を吸収したと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「カスタマーサクセス部門の体制・方針の整備、カスタマ―サポート体制（問い合わせ対応やユーザー向けトレーニング等）の強化による既存契約の維持やアップグレードの発生等が寄与し、前期比で13.9%の増加となりました。」
カスタマーサクセス部門の体制・方針整備、問い合わせ対応やユーザー向けトレーニングの強化による既存契約の維持・アップグレードが、サブスクリプション売上の前期比13.9％増に寄与したと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「カスタマーサクセス部門の体制・方針の整備、カスタマ―サポート体制（問い合わせ対応やユーザー向けトレーニング等）の強化による解約率の改善、アップグレードの発生等が寄与し、前年同期比20.5%増となりました。」
カスタマーサクセス部門の体制・方針整備、問い合わせ対応やユーザー向けトレーニング等のサポート強化が解約率の改善とアップグレードに寄与したと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「解約額については前年同期を下回った」
解約額は前年同期を下回る状況が続いている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「解約額については前年同期を下回った」
解約額について、前年同期比ほぼ横ばいという従来の説明から、当四半期は前年同期を下回ったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、解約の影響額については前年同期に対してほぼ横ばいで推移しております。」
解約の影響額は前年同期に対してほぼ横ばいで推移したと再掲している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「なお、解約の影響額については前年同期に対してほぼ横ばいで推移しております。」
マーケティングオートメーションにおける解約の影響額が前年同期に対してほぼ横ばいで推移したと記載している。