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シャノン(3976)・事実達成

監査法人の交代

FY2018-Q1に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

18記載
9年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2022-Q1再定義FY2023 – FY20252018: 320182019: 120192020: 420202021: 320212022: 220222023: 120232024: 120242025: 020252026: 32026
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会計監査人の交代766社が書いているテーマ・逆風1社・追い風34社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの766件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1達成有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、中間連結会計期間(2026年1月1日から2026年6月30日まで)に係る中間連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による期中レビューを受けております。なお、当社の監査法人は次のとおり交代しております。第25期連結会計年度 PwC Japan有限責任監査法人 第26期中間連結会計期間 EY新日本有限責任監査法人」

    前期に交代予定として記載されていたPwC Japan有限責任監査法人から、2026年中間連結会計期間はEY新日本有限責任監査法人へ実際に交代し、期中レビューを受けている。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社は、2026年3月30日開催予定の第25期定時株主総会において、会計監査人の異動に関する議案を付議することを決定しております。退任する会計監査人 PwC Japan有限責任監査法人 就任する会計監査人候補者 EY新日本有限責任監査法人」

    2018年1月30日から継続していたPwC Japan有限責任監査法人について、2026年3月30日開催予定の定時株主総会終結時で退任し、EY新日本有限責任監査法人へ交代する予定を記載している。
  3. 2026-03-06再定義株主総会

    「当社の会計監査人であるPwC Japan有限責任監査法人は、本総会終結の時をもって任期満了により退任されますので、新たにEY新日本有限責任監査法人を会計監査人に選任することをお願いするものであります。」

    会計監査人をPwC Japan有限責任監査法人からEY新日本有限責任監査法人へ変更する議案を示している。
  4. FY2023再定義有価証券報告書

    「PwCあらた有限責任監査法人は、2023年12月1日付でPwC京都監査法人と合併し、名称をPwC Japan有限責任監査法人に変更しております。」

    PwCあらた有限責任監査法人がPwC京都監査法人との合併によりPwC Japan有限責任監査法人へ名称変更された。継続監査期間は6年間となった。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「継続監査期間 5年間」

    PwCあらた有限責任監査法人による継続監査期間が4年間から5年間となった。
  6. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第1四半期連結会計期間(2021年11月1日から2022年1月31日まで)及び第1四半期連結累計期間(2021年11月1日から2022年1月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」

    PwCあらた有限責任監査法人による第1四半期連結財務諸表のレビューを継続して受けている。
  7. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、連結会計年度(2020年11月1日から2021年10月31日まで)の連結財務諸表及び事業年度(2020年11月1日から2021年10月31日まで)の財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人により監査を受けております。」

    PwCあらた有限責任監査法人による監査を継続しており、継続監査期間は4年間と記載している。
  8. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第3四半期連結会計期間(2021年5月1日から2021年7月31日まで)及び第3四半期連結累計期間(2020年11月1日から2021年7月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」

    PwCあらた有限責任監査法人による第3四半期連結財務諸表のレビューを継続して受けている。
  9. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第1四半期連結会計期間(2020年11月1日から2021年1月31日まで)及び第1四半期連結累計期間(2020年11月1日から2021年1月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」

    PwCあらた有限責任監査法人による第1四半期連結財務諸表のレビューを継続して受けている。
  10. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、連結会計年度(2019年11月1日から2020年10月31日まで)の連結財務諸表及び事業年度(2019年11月1日から2020年10月31日まで)の財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人により監査を受けております。」

    PwCあらた有限責任監査法人による監査を継続している。
  11. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第3四半期連結会計期間(2020年5月1日から2020年7月31日まで)及び第3四半期連結累計期間(2019年11月1日から2020年7月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」

    第3四半期連結財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを継続して受けている。
  12. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第2四半期連結会計期間(2020年2月1日から2020年4月30日まで)及び第2四半期連結累計期間(2019年11月1日から2020年4月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」

    PwCあらた有限責任監査法人による第2四半期連結財務諸表のレビューを継続して受けている。
  13. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第1四半期連結会計期間(2019年11月1日から2020年1月31日まで)及び第1四半期連結累計期間(2019年11月1日から2020年1月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」

    PwCあらた有限責任監査法人による第1四半期連結財務諸表のレビューを継続して受けている。
  14. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社は、PwCあらた有限責任監査法人と監査契約を締結しております。」

    PwCあらた有限責任監査法人による監査を継続している。2018年1月30日の監査法人交代に関する経緯も年次報告で再掲している。
  15. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第3四半期連結会計期間(2019年5月1日から2019年7月31日まで)及び第3四半期連結累計期間(2018年11月1日から2019年7月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」

    第3四半期連結会計期間および累計期間について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けている。
  16. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第3四半期連結会計期間(平成30年5月1日から平成30年7月31日まで)及び第3四半期連結累計期間(平成29年11月1日から平成30年7月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」

    第3四半期連結会計期間および累計期間についても、PwCあらた有限責任監査法人による四半期レビューを受けている。
  17. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「第17期連結会計年度 有限責任監査法人トーマツ 第18期第2四半期連結会計期間及び第2四半期連結累計期間 PwCあらた有限責任監査法人」

    第18期第2四半期の四半期連結財務諸表についても、PwCあらた有限責任監査法人によるレビューを受けている。監査法人の交代状態に変更はない。
  18. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「なお、当社の監査法人は次のとおり交代しております。第17期連結会計年度 有限責任監査法人トーマツ 第18期第1四半期連結会計期間及び第1四半期連結累計期間 PwCあらた有限責任監査法人」

    第18期第1四半期から監査法人が有限責任監査法人トーマツからPwCあらた有限責任監査法人へ交代したと記載している。
一緒に動いた変遷

「競合他社との競争激化」は、この変遷が動いた18回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1競合他社との競争激化2回
  3. 2人材の確保と教育研修の強化2回
  4. 3サブスクリプションを基盤とする安定的かつ成長性を有する収益モデル2回
  5. 4中・大規模向け受注と契約アカウントの拡大2回
  6. 5サーバー増設・新機能開発・人材採用への資金充当2回
  7. 6新規獲得サブスクリプション売上の約2.5倍増2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シャノンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-03-06の株主総会で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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