Komori
イノベーション(3970)・事実再定義

オンラインメディア事業とセールスクラウド事業の二セグメント構成

FY2017-Q3に初出。25回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-06-02。

25記載
10年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2019-Q3再掲FY2023-Q3 – FY2025-H12017: 320172018: 220182019: 220192020: 320202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-06-02再定義株主総会

    「ITソリューション事業の主力製品である「List Finder」に加え、連結対象となった株式会社シャノンの「SHANON MARKETING PLATFORM」等の寄与により、売上高及びセグメント利益が大幅に増加いたしました。」

    ITソリューション事業の主要範囲が、List Finderに加えてシャノンのSHANON MARKETING PLATFORM等を含む構成として示されている。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「ITソリューション事業におきましては、主力製品である「List Finder」に加え、連結対象となった株式会社シャノンの「SHANON MARKETING PLATFORM」等の寄与により、売上高及びセグメント利益が大幅に増加いたしました。」

    4報告セグメント体制自体は維持されているが、ITソリューション事業の対象にシャノンのMA製品等が加わり、事業範囲が拡大している。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の報告セグメント別の業績の詳細は、次のとおりであります。」

    オンラインメディア事業、ITソリューション事業、金融プラットフォーム事業、VCファンド事業の4報告セグメント体制を継続している。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「(オンラインメディア事業) (ITソリューション事業) (金融プラットフォーム事業) (VCファンド事業)」

    オンラインメディア、ITソリューション、金融プラットフォーム、VCファンドの4報告セグメント体制を継続している。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の報告セグメント別の業績の詳細は、次のとおりであります。」

    オンラインメディア事業、ITソリューション事業、金融プラットフォーム事業、VCファンド事業の4報告セグメント体制を継続している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「オンラインメディア事業 ITソリューション事業 金融プラットフォーム事業 VCファンド事業」

    オンラインメディア事業、ITソリューション事業、金融プラットフォーム事業、VCファンド事業の4報告セグメント体制を第24期第1四半期でも継続している。
  7. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「オンラインメディア事業」、「ITソリューション事業」、「金融プラットフォーム事業」及び「VCファンド事業」の4つを報告セグメントとしております。」

    オンラインメディア、ITソリューション、金融プラットフォーム、VCファンドの4報告セグメント体制を通期報告でも確認している。Innovation M&A Partnersは金融プラットフォーム事業に含めている。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、第1四半期連結会計期間より連結の範囲に含めておりますINNOVATION HAYATE V Capital投資事業有限責任組合が提供しておりますVCファンド事業に関しまして、重要性が増したため第2四半期連結会計期間より独立表記しております。」

    オンラインメディア事業、ITソリューション事業、金融プラットフォーム事業にVCファンド事業を加えた4報告セグメント体制を継続している。
  9. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「また、当第2四半期連結会計期間において、「VCファンド事業」を新たに報告セグメントとして追加しております。」

    従来の3報告セグメントに、VCファンド事業を新たな独立報告セグメントとして追加し、4区分へ再編している。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間のセグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。(オンラインメディア事業)(ITソリューション事業)(金融プラットフォーム事業)」

    オンラインメディア事業、ITソリューション事業、金融プラットフォーム事業の3報告セグメント体制を継続している。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの報告セグメントは、「オンラインメディア事業」、「ITソリューション事業」、「金融プラットフォーム事業」の3区分に変更しており」

    金融プラットフォーム事業を独立区分とする3報告セグメント体制を継続している。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、これまで「その他」に含めておりました「金融プラットフォーム事業」につきまして、金額的重要性が増したため、独立した報告セグメントとして扱うことといたしました。これにより、当社グループの報告セグメントは、「オンラインメディア事業」、「ITソリューション事業」、「金融プラットフォーム事業」の3区分に変更しており、当第2四半期連結累計期間のセグメント情報は、変更後の報告セグメントに基づき作成したものを記載しております。」

    金融プラットフォーム事業を独立区分とする3報告セグメント体制と、変更後の区分による開示を継続している。
  13. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「これにより、当社グループの報告セグメントは、「オンラインメディア事業」、「ITソリューション事業」、「金融プラットフォーム事業」の3区分に変更しており、当第1四半期連結累計期間のセグメント情報は、変更後の報告セグメントに基づき作成したものを記載しております。」

    重要性が増した金融プラットフォーム事業を「その他」から独立した報告セグメントへ変更し、報告セグメントが二事業から三事業区分へ再編されている。
  14. FY2021再定義有価証券報告書

    「当社グループは、当社および当社の連結子会社である株式会社Innovation & Co.、株式会社コクリポ(※)及び株式会社Innovation IFA Consultingで構成されています。」

    オンラインメディア事業とITソリューション事業の二報告セグメントを維持する一方、重要性が増したInnovation IFA Consultingを連結し、金融関連サービスを「その他」として加えている。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を従来の「セールスクラウド事業」から、「ITソリューション事業」へ変更しております。また、第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。」

    コクリポ事業を含む報告セグメントの再編後も、「ITソリューション事業」という名称と変更後区分による比較を継続している。
  16. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、今後の事業展開を鑑み、従来「オンラインメディア事業」に含めておりましたコクリポ事業を「セールスクラウド事業」に移管し、当該報告セグメント名称を「ITソリューション事業」としております。」

    コクリポ事業をオンラインメディア事業からセールスクラウド事業へ移管し、同セグメントをITソリューション事業へ改称している。
  17. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社は、「オンラインメディア事業」及び「セールスクラウド事業」の2つを報告セグメントとしております。」

    報告セグメントは二事業構成を維持している一方、従来の「その他」に含まれていたシステム開発事業は2019年6月に停止している。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の報告セグメント別の業績の詳細は、以下のとおりであります。」

    報告セグメントとしてオンラインメディア事業とセールスクラウド事業を引き続き区分している。
  19. FY2019再定義有価証券報告書

    「また、報告セグメントに含まれない事業セグメントとして「その他」のセグメントを追加しております。同事業は当連結会計年度に設立したシステム開発事業を行っている連結子会社である株式会社アンチパターンが提供しており」

    オンラインメディア事業とセールスクラウド事業の2報告セグメントを維持しつつ、システム開発事業を行う「その他」の事業セグメントを追加している。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、当連結子会社の報告セグメントにおける区分は、オンラインメディア事業及びセールスクラウド事業であります。」

    連結子会社を含む報告セグメントがオンラインメディア事業とセールスクラウド事業の二本柱であることを再確認している。
  21. FY2018再掲有価証券報告書

    「「認知⇒見込み顧客情報入手」までの2領域の効率化を「オンラインメディア事業」にて支援し、「見込み顧客育成⇒提案・クロージング⇒アップセル・クロスセル」の3領域の効率化を「セールスクラウド事業」で支援しております。」

    オンラインメディア事業とセールスクラウド事業の二事業で法人営業プロセスを支援する構造を維持している。
  22. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の報告セグメント別の業績の詳細は、以下のとおりであります。」

    報告セグメントはオンラインメディア事業とセールスクラウド事業の二本柱で維持されている。
  23. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の報告セグメント別の業績の詳細は、以下のとおりであります。① オンラインメディア事業 ② セールスクラウド事業」

    報告セグメントはオンラインメディア事業とセールスクラウド事業の二本柱で維持されている。
  24. FY2017再掲有価証券報告書

    「「オンラインメディア事業」にて支援し、「セールスクラウド事業」で支援しております。」

    報告・事業構造はオンラインメディア事業とセールスクラウド事業の二本柱として維持されている。
  25. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「オンラインメディア事業 セールスクラウド事業」

    報告セグメントはオンラインメディア事業とセールスクラウド事業で構成されている。
一緒に動いた変遷

「新株予約権行使による株式価値・議決権の希薄化リスク」は、この変遷が動いた25回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1新株予約権行使による株式価値・議決権の希薄化リスク3回
  3. 2検索アルゴリズム変更による集客変動リスク2回
  4. 3事業多角化・新規事業の計画未達リスク2回
  5. 4オンラインセミナー・ウェビナー事業への参入2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
イノベーションの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-02の株主総会で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
オンラインメディア事業とセールスクラウド事業の二セグメント構成|イノベーション(3970)の変遷 | Komori