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イノベーション(3970)・リスク悪化直近の決算(2026-08-14)では「対処」

検索アルゴリズム変更による集客変動リスク

FY2017に初出。21回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-14。

21記載
10年にわたる
6うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2018-Q2 – FY2019-Q3対処FY2020-Q3 – FY2020再掲FY20222017: 220172018: 420182019: 420192020: 220202021: 020212022: 120222023: 020232024: 020242025: 120252026: 72026
同じテーマの他社
検索エンジンのアルゴリズム変更によるSEO集客力低下77社が書いているテーマ・逆風77社・追い風0社

イノベーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2026年)より9年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中10社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている77社のうち14社を表示しています。上の文は77社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「近年の生成AIの急速な普及により、ユーザーの検索行動自体が従来の検索エンジンからAIチャットツール等へシフトする傾向がみられております。これにより、当事業年度において来訪者数(延べ人数)が減少(前年同期比33.9%減)いたしました。」

    従来の検索順位変動リスクに加え、生成AI・AIチャットツールへの検索行動のシフトが実際の来訪者数33.9%減として顕在化している。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「生成AIの普及により情報収集チャネルが多様化し、検索経由の流入が減少したことが影響しております」

    検索エンジンの表示順位変更に加え、生成AI普及による情報収集チャネルの多様化が実際の検索流入減少要因として顕在化している。
  3. FY2022再掲有価証券報告書

    「主にオンラインメディア事業では検索エンジン(Google及びYahoo! Japan等)から多くのユーザを集めており、検索エンジンからの集客を強化すべくSEO対策等の必要な対策を継続的に行っております。しかしながら、検索エンジンを提供する企業が、検索ロジックを変更し検索結果の表示順位が変更された場合、または新たな検索エンジンが主流になった場合、当社グループの提供サービスへの集客に影響が発生し、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    SEO対策等を継続している一方、検索ロジックや主流検索エンジンの変更による集客変動リスクを引き続き認識している。
  4. FY2020対処有価証券報告書

    「集客施策等へ積極的な投資を行ったことによりGoogleの検索結果の表示順位が上昇したこと、当第4四半期においてテレワーク関連カテゴリーの検索からの来訪が増加したことにより、7,088,039人(前年同期比44.1%増)となりました。」

    Google検索順位の上昇と集客施策により、検索順位低下による従来の集客影響が低減し、来訪者数も前年同期比44.1%増となった。
  5. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「オンラインメディア事業の主力である「ITトレンド」及び「BIZトレンド」においては当第3四半期連結累計期間の来訪者数(延べ人数)(注1)は集客施策等へ積極的な投資を行ったことが功を奏し、Googleの検索結果の表示順位が回復傾向にあることから、4,952,857人(前年同期比34.7%増。以下括弧同じ。)となりました。」

    Google検索順位は回復傾向にあるとされ、来訪者数も前年同期比34.7%増となったため、従来顕在化していた集客影響の低減が続いている。
  6. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「オンラインメディア事業の主力である「ITトレンド」及び「BIZトレンド」においては、当第2四半期連結累計期間の来訪者数(延べ人数)(注1)は集客施策等へ積極的な投資を行ったことが功を奏し、Googleの検索結果の表示順位が回復傾向にあることから、3,189,757人となりました。」

    Google検索順位は回復傾向にあるとされ、集客施策への投資により来訪者数3,189,757人を確保している。検索順位変動リスクの影響は引き続き残るものの、前期からの影響は低減傾向として記載されている。
  7. FY2020-Q1対処有価証券報告書

    「オンラインメディア事業の主力である「ITトレンド」及び「BIZトレンド」においては、当第1四半期連結累計期間の来訪者数(延べ人数)(注1)は集客施策等へ積極的な投資を行ったことが功を奏し、Googleの検索結果の表示順位が回復傾向にあることから、1,607,567人となりました。」

    Google検索順位は回復傾向にあると記載され、前期まで顕在化していた集客への影響が一部低減している。
  8. FY2019対処有価証券報告書

    「Googleの検索結果の表示順位の回復が一定水準にとどまったことにより、4,919,335人(前年同期比0.7%増)となりました。」

    Google検索順位は完全回復ではないものの一定水準まで回復し、来訪者数は前年同期比0.7%増となったため、前期に顕在化した影響は一部低減している。
  9. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「オンラインメディア事業の主力である「ITトレンド」及び「BIZトレンド」においては、当第3四半期連結累計期間の来訪者数(延べ人数)(注1)はGoogleの検索結果の表示順位が低下したことによる減少があったものの、集客施策等へ積極的な投資を行ったことにより、3,676,687人となりました。」

    Google検索結果の表示順位低下が当第3四半期にも実際に発生し、来訪者数の減少と集客投資の継続につながっている。
  10. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「オンラインメディア事業の主力である「ITトレンド」及び「BIZトレンド」においては、当第2四半期累計期間の来訪者数(延べ人数)(注1)は集客施策等へ積極的な投資を行ったものの、Googleの検索結果の表示順位が低下したことにより、2,465,841人(前年同期比8.9%減。以下括弧同じ。)となりました。」

    検索結果の表示順位低下が引き続き実際に発生し、集客投資を行ったものの来訪者数が前年同期比8.9%減となった。
  11. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「オンラインメディア事業の主力である「ITトレンド」及び「BIZトレンド」においては、当第1四半期累計期間の来訪者数(延べ人数)(注1)は集客施策等へ積極的な投資を行ったものの、Googleの検索結果の表示順位が低下したことにより、1,283,409人(前年同期比16.6%減。以下括弧同じ。)となりました。」

    Google検索結果の表示順位低下が当四半期にも発生し、集客施策への投資を行ったものの来訪者数が前年同期比16.6%減となった。
  12. FY2018顕在化有価証券報告書

    「オンラインメディア事業の主力である「ITトレンド」及び「BIZトレンド」においては、来訪者数(延べ人数)は集客施策等へ積極的な投資を行ったものの、Googleの検索結果の表示順位が低下したことにより、4,883,418人(2.8%減)となりました。」

    Google検索結果の表示順位低下が通期でも回復せず、来訪者数が前年同期比2.8%減となり、集客投資と利益圧迫につながった。
  13. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の売上高は、前年同期に比して98,108千円増加し概ね計画通りに進捗しました。また、利益面においては、「ITトレンド」及び「BIZトレンド」においてGoogleの検索結果の表示順位が回復しないことによる来訪者数の減少を補うために、集客及び収益構造の改善に費用を要したこと、また、「List Finder」において新機能を追加するための開発や保守・メンテナンス等に計画以上の費用を要したことにより、計画に届かない進捗となりました。」

    Google検索結果の表示順位が回復せず、来訪者数の減少を補う集客・収益構造改善費用が発生し、利益面の計画未達につながった。
  14. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「「ITトレンド」及び「BIZトレンド」においてGoogleの検索結果の表示順位が低下したことによる売上高の減少を補うために、集客施策等に計画以上の費用を要したことにより計画に届かない進捗となりました。」

    検索結果の表示順位低下が実際に発生し、売上高の減少と計画以上の集客費用につながった。
  15. FY2017初出有価証券報告書

    「検索エンジンを提供する企業が、検索ロジックを変更し検索結果の表示順位が変更された場合、または新たな検索エンジンが主流になった場合、当社の提供サービスへの集客に影響が発生し、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    オンラインメディア事業がGoogleやYahoo! Japan等から多くのユーザーを集めているため、検索順位や主流エンジンの変化をリスクとしている。
一緒に動いた変遷

「新しい広告施策と積極的SEOによるオンラインメディア集客」は、この変遷が動いた21回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新しい広告施策と積極的SEOによるオンラインメディア集客6回
  3. 2新株予約権行使による株式価値・議決権の希薄化リスク5回
  4. 3スタートアップ向けファンドへの投資4回
  5. 4販売管理費の抑制による利益面の計画管理4回
  6. 5IFA事業への参入による事業領域の多様化4回
  7. 6投資先企業の業績悪化による投資資金回収リスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
イノベーションの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-14の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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