内部留保を活用した技術・研究開発体制の強化
FY2017に初出。10回の記載のうち3回が「後退」で、最初の「後退」はFY2021。直近の記載はFY2026。
エイトレッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026投資計画の更新有価証券報告書
「また、次期以降の重要な資本的支出の見通しにつきましては、ソフトウエアの製品機能の強化及び新サービスの充実に注力し、2027年３月期までに５億77百万円投資する予定であります。」
製品機能強化・新サービス充実への投資計画を、前回の2026年3月期までに568百万円から、2027年3月期までに577百万円へ更新している。 - 2026-05-28前進株主総会
「内部留保金の使途につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、市場ニーズに応える技術・研究開発体制を強化し、市場競争力を高めるための事業戦略の展開を図るために有効な投資をする所存であります。」
内部留保の使途として、技術・研究開発体制の強化および市場競争力向上のための投資方針を再確認している。 - FY2025後退有価証券報告書
「また、次期以降の重要な資本的支出の見通しにつきましては、ソフトウエアの製品機能の強化及び新サービスの充実に注力し、2026年３月期までに５億68百万円投資する予定であります。」
製品機能強化・新サービス充実への投資計画について、従来の2025年3月期までに6億円から、2026年3月期までに5億68百万円へ変更している。金額は減少し、期限は延長されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「また、次期以降の重要な資本的支出の見通しにつきましては、ソフトウエアの製品機能の強化及び新サービスの充実に注力し、2025年３月期までに６億円投資する予定であります。」
製品機能強化・新サービス充実への投資計画を、従来の2024年3月期までに4億円から、2025年3月期までに6億円へ変更している。 - FY2022後退有価証券報告書
「また、次期以降の重要な資本的支出の見通しにつきましては、ソフトウエアの製品機能の強化及び新サービスの充実に注力し、2024年３月期までに４億円投資する予定であります。」
製品機能強化・新サービス充実への投資計画は４億円を維持したが、期限を従来の2023年３月期までから2024年３月期までへ延長している。 - FY2021後退有価証券報告書
「また、次期以降の重要な資本的支出の見通しにつきましては、ソフトウエアの製品機能の強化及び新サービスの充実に注力し、2023年３月期までに４億円投資する予定であります。」
製品機能強化・新サービス充実への投資計画について、従来の2022年３月期までに６億円から、2023年３月期までに４億円へ変更している。金額は減少し、期限は延長されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、次期以降の重要な資本的支出の見通しにつきましては、ソフトウエアの製品機能の強化及び新サービスの充実に注力し、2022年３月期までに６億円投資する予定であります。」
製品機能強化・新サービス充実への投資について、2022年３月期までに６億円という計画を継続し、設備計画では2020年４月から2021年３月まで、2021年４月から2022年３月まで各３億円を予定している。 - FY2019ソフトウエア投資計画の具体化有価証券報告書
「次期以降の重要な資本的支出の見通しにつきましては、ソフトウエアの製品機能の強化及び新サービスの充実に注力し、2022年３月期までに６億円投資する予定であります。」
内部留保等の資金使途として、製品機能強化・新サービス充実に2022年３月期までに６億円を投資する計画を具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、市場ニーズに応える技術・研究開発体制を強化し、市場競争力を高めるための事業戦略の展開を図るために有効な投資をする所存であります。」
内部留保を技術・研究開発体制の強化と市場競争力向上のための投資に活用する方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「内部留保資金の使途につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、市場ニーズに応える技術・研究開発体制を強化し、市場競争力を高めるための事業戦略の展開を図るために有効な投資をする所存であります。」
内部留保を技術・研究開発体制の強化および市場競争力向上のための投資に充てる方針を示している。