大規模自然災害による供給・財務影響
FY2017に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに89社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、生産拠点が分散しており、自然災害に強い体質となっております。加えて、災害対策や復旧計画を策定しており、想定内の災害には迅速に対応するべく体制を整えております。」
生産拠点の分散、災害対策、復旧計画による対応体制と、想定困難な自然災害・感染症リスクを継続して記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴う経済活動の正常化やインバウンド需要により、総じて回復基調で推移いたしました」
新型コロナウイルス感染症による経済活動への制限について、5類移行に伴う正常化とインバウンド需要による回復基調を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大が事業活動・収益確保に影響する可能性を、事業等のリスクとして継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大が事業活動・収益確保に影響する可能性を、事業等のリスクとして継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大が事業活動・収益確保に影響する可能性を、事業等のリスクとして引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「加えて、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化した場合は、イベント告知等のDM用封筒の減少等、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の長期化により、イベント告知等のダイレクトメール用封筒が減少し業績に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症拡大が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大により、個人消費や企業活動が制限されるなど、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症拡大による個人消費・企業活動への制限と先行き不透明な経済状況を引き続き記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、消費増税による個人消費の落ち込みや新型コロナウイルスの世界的な流行拡大により、インバウンド需要の消失や消費行動を自粛する動きが強まるなど、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
従来は予測困難な事象として記載していた感染症リスクについて、新型コロナウイルスの流行拡大によるインバウンド需要消失や消費自粛として実際の経済影響を記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら、大規模な自然災害や感染症の流行等の予測困難な事象が発生した場合には、甚大な損害を受ける可能性があります。」
従来の自然災害リスクに加え、感染症の流行等の予測困難な事象を明示している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社は生産拠点が分散しており、自然災害に強い体質となっています。加えて災害対策や復旧計画を検討しており想定内の災害には迅速に対応するべく体制を整えております。しかしながら、大規模な自然災害が発生した場合には甚大な損害を受ける可能性があります。」
生産拠点の分散、災害対策、復旧計画による対応体制を明示しており、従来の大規模災害リスクへの対策記載が具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、大規模な自然災害が発生した場合には甚大な損害を受ける可能性があります。その場合には、製品の供給体制が確保できなくなり売上の急激な低下がおこり、また修復に多額の費用が発生するため、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
大規模自然災害による供給停止、売上急減、復旧費用の発生をリスクとして記載している。