昭和パックス（3954）・リスク再掲
自然災害・事故災害による操業中断
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク479社が書いているテーマ・逆風492社・追い風6社
昭和パックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに89社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの498件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害、火災等の事故災害が発生した場合、当社グループの拠点の設備等が損壊し、その一部または全部の操業が中断して生産および出荷が遅延する可能性があります。」
自然災害・事故災害による設備損壊、操業中断、生産・出荷遅延のリスクを継続して記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「１～３月期は令和６年能登半島地震や一部自動車メーカーの生産停止などによりマイナス成長となりました。」
自然災害や事故・操業停止に伴う影響が、年度末のマイナス成長として実際に発生したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における我が国経済は、実質GDPが、４～６月に２四半期ぶりにプラス成長となった後、相次いだ自然災害の影響で７～９月期は大幅なマイナス成長となりました。」
自然災害の影響が大幅なマイナス成長として現れたことを通期でも記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「７～９月期は相次いだ自然災害の影響で大幅なマイナス成長となりました。」
自然災害の影響が7～9月期の大幅なマイナス成長として実際に発生したと記載している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「７～９月期は地震、豪雨、台風の自然災害による影響が危惧されましたが限定的なものにとどまり」
地震・豪雨・台風の自然災害は発生したものの、景気への影響は限定的だったと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「地震、台風、火災等の自然災害、事故災害が発生した場合、当社グループの拠点の設備等が損壊し、その一部または全部の操業が中断して生産および出荷が遅延する可能性があります。」
自然災害・事故災害による設備損壊、操業中断、生産・出荷遅延を事業リスクとして記載している。